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川上 泰彦カワカミ ヤスヒコ

所属部署学校経営コース
職名准教授
メールアドレス
ホームページURL
生年月日
Last Updated :2017/09/25

研究者基本情報

連絡先電話番号

    0795-44-2110

学歴

  •  - 2009年09月, 東京大学大学院, 教育学研究科, 学校教育高度化専攻 博士課程 修了
  • 2002年04月 - 2006年05月, 東京大学大学院, 教育学研究科, 学校教育高度化専攻 博士課程
  • 2000年04月 - 2002年03月, 東京大学大学院, 教育学研究科, 総合教育科学専攻 修士課程 修了
  •  - 2000年, 東京大学, 教育学部, 総合教育科学科

学位

  • 博士(教育学), 東京大学大学院教育学研究科

所属学協会

  • 日本教育学会
  • 日本教育行政学会
  • 日本教育経営学会
  • 日本教育社会学会
  • 九州教育経営学会

委員歴

  •   2013年10月 - 2016年10月, 日本教育行政学会, 研究推進委員
  •   2012年06月 - 2015年06月, 日本教育経営学会, 研究推進委員
  •   2012年06月 - 2015年06月, 日本教育経営学会, 実践推進委員

経歴

  •   2015年04月 - 現在, 兵庫教育大学大学院, 学校教育研究科 学校経営コース, 准教授
  •   2010年04月 - 2015年03月, 佐賀大学 文化教育学部, 准教授
  •   2007年04月 - 2010年03月, 佐賀大学 文化教育学部, 講師
  •   2006年06月 - 2007年03月,  東京大学大学院教育学研究科21世紀COE 基礎学力研究開発センター, 特任研究員

研究活動情報

研究分野

  • 教育学, 教育社会学
  • 教育学, 教育学

研究キーワード

    教育政策, 教育学, 教育制度, 教育行政学, 教育経営学

論文

  • 地方教育行政法の改正と教育行政の自律性・専門性《課題研究 総括》, 川上 泰彦, 日本教育行政学会年報, 42, 216 - 219,   2016年10月
  • 地方教育行政法の改正と教育行政の自律性・専門《課題研究 趣旨》, 川上 泰彦, 日本教育行政学会年報, 42, 199 - 200,   2016年10月
  • 佐賀県における教職員の人事交流・派遣研修の拡充, 川上 泰彦・中島 秀明, 教育行政学研究と教育行政改革の軌跡と展望(学会創立50周年記念), 71 - 77,   2016年10月
  • 初任教員のストレスと適応感― パネルデータを用いた分析 ―, 波多江俊介・川上泰彦・妹尾渉, 日本教育経営学会紀要, 57, 50 - 64,   2016年06月
  • 教員人事に係るガバナンス―ガバナンスの「単位論」の検討, 川上 泰彦, 日本教育行政学会年報, 41, 175 - 178,   2015年10月
  • 地方教育委員会の学校維持・統廃合判断に関する経営課題, 川上 泰彦, 日本教育経営学会紀要, 57, 186 - 191,   2015年06月
  • 自著紹介:学術研究賞『公立学校の教員人事システム』(学術出版会 2013年), 川上 泰彦, 日本教育経営学会紀要, (56) 214 - 216,   2014年06月
  • 人口減少社会における日本の教育経営課題, 波多江 俊介・川上 泰彦, 日本教育経営学会紀要, (56) 158 - 163,   2014年06月
  • 紅林伸行氏の『公立学校の教員人事システム』の書評に答えて, 川上 泰彦, 教育社会学研究, (93) 258 - 259,   2013年11月
  • 人口減少社会における教育経営課題とその研究動向, 波多江 俊介・川上 泰彦, 日本教育経営学会紀要, (55) 196 - 205,   2013年06月
  • 教員の異動に伴うメンタルヘルスに関する調査研究―自由記述データの分析を通して, 波多江 俊介・川上 泰彦・高木 亮, 九州教育経営学会研究紀要, (19) 67 - 74,   2013年06月
  • 書評「藤田祐介・貝塚茂樹著『教育における「政治的中立」の誕生―「教育二法」成立過程の研究』」, 川上 泰彦, 戦後教育史研究, (26) 107 - 110,   2013年03月
  • 『改革』は制度運用に何をもたらしたか―教員人事行政を例に, 川上 泰彦, 日本教育行政学会年報, (36) 181 - 184,   2011年11月
  • 書評「末冨芳著『教育費の政治経済学』」, 川上 泰彦, 日本教育行政学会年報, (36) 222 - 225,   2011年11月
  • 教育経営における『人事』の制度的機能―教員人事行政の制度運用と教員の動態に着目して―, 川上 泰彦, 日本教育経営学会紀要, (52) 60 - 74,   2011年06月
  • 教育経営研究と『社会ネットワーク分析』―導入段階における"質的アプローチ", 川上 泰彦, 日本教育経営学会紀要, (51) 116 - 119,   2009年06月
  • 教員の『公募制』人事および『FA制』人事の動向, 川上 泰彦, 教育制度学研究, (15) 174 - 179,   2008年11月
  • 教育政策の導入過程におけるアクター間関係と制度―構造改革特区を題材に―, 川上 泰彦, 教育社会学研究, (78) 235 - 255,   2006年05月
  • 教員人事行政における都道府県教育委員会の機能とその規定要因―市町村教育委員会及び教育事務所との役割分担に着目して―, 川上 泰彦, 日本教育行政学会年報, (31) 115 - 132,   2005年10月
  • 学校管理職による情報交換と相談―校長・教頭のネットワークに着目して―, 川上 泰彦, 日本教育経営学会紀要, (47) 80 - 95,   2005年06月
  • 政府・文部科学省・中央諸団体の教育政策動向, 川上 泰彦, 日本教育政策学会年報, (12) 194 - 202,   2005年06月
  • 地方自治体における教育政策動向, 川上 泰彦, 日本教育政策学会年報, (11) 214 - 223,   2004年04月
  • 「県段階の教育委員会と学校の人事交流に関する研究」, 川上 泰彦, 日本教育行政学会年報, (28) 84 - 97,   2002年10月

MISC

  • 教育時事レビュー 2017年下半期(7月~12月), 川上 泰彦, 教職研修, 535,   2017年03月
  • 教頭職に求められる学校コンプライアンス, 川上泰彦・細畠昌大, 兵庫教育大学研究紀要, 50,   2017年02月
  • ミドルリーダーの作法(29-33), 川上 泰彦, 日本教育新聞,   2016年11月
  • 教育時事レビュー 2016年上半期(1~6月), 川上 泰彦, 教職研修, 529,   2016年08月
  • 「教職員の人事評価」運用に当たって困ったときのQ&A, 川上 泰彦, 教職研修, 524,   2016年03月
  • 「マネジメント」は「やりくり」, 川上 泰彦, 月刊高校教育, 49, (4) 26 - 29,   2016年03月
  • 学校経営の中で求められる法的知識とその学習機会―現職校長への聞き取り調査から―, 川上 泰彦・細畠 昌大, 兵庫教育大学研究紀要, 48,   2016年02月
  • 教育時事レビュー 2015年下半期(7月~12月), 川上 泰彦, 教職研修, 523,   2016年02月
  • 教育時事レビュー 2015上半期(1~6月), 川上 泰彦, 教職研修, (517) 74 - 77,   2015年08月
  • 学校スタッフの量的拡大と非正規雇用化―市町村費負担職員に着目して―, 川上 泰彦, 佐賀大学文化教育学部 研究論文集, 19, (2) 53 - 64,   2015年02月
  • 教育時事レビュー 2014年下半期(7~12月), 川上 泰彦, 教職研修, (511) 72 - 75,   2015年02月
  • 佐賀県の学校組織における「新しい職」の設置と運用―検討・導入過程と運用 上の課題を中心に, 中島 秀明・川上 泰彦, 佐賀大学教育実践研究, (31) 23 - 30,   2014年11月
  • 「指導力不足教員」をめぐる人事管理システムの成立過程と運用状況, 中島 秀明・川上 泰彦, 佐賀大学教育実践研究, (31) 31 - 40,   2014年11月
  • 佐賀県における公立小中学校事務の共同実施, 中島 秀明・川上 泰彦, 佐賀大学文化教育学部研究論文集, 19, (1) 11 - 20,   2014年08月
  • 教育Review 2014年上半期(1~6月), 川上 泰彦, 教職研修, (505) 72 - 75,   2014年08月
  • 教育Review 2013年下半期(7~12月), 川上 泰彦, 教職研修(2014年3月),   2014年02月
  • 保育者の教職キャリアに関する検討, 高木 亮・川上 泰彦, 佐賀大学文化教育学部研究論文集, 18, (1) 45 - 60,   2013年08月
  • 教育Review 2013年上半期(1~6月), 川上 泰彦, 教職研修(2013年9月),   2013年08月
  • 教育Review 2012年下半期(7~12月), 川上 泰彦, 教職研修, (2013年3月) 111 - 115,   2013年02月
  • 教育Review 2012年上半期(1~6月), 川上 泰彦, 教職研修, (2012年9月) 115 - 119,   2012年08月
  • ネットワーク力を鍛える!―ネットワーク力向上のヒント①(特集1 夏こそ、教師力を鍛える!), 川上 泰彦, 総合教育技術, (2012年8月号) 18 - 21,   2012年07月
  • 行為者率と行為者平均時間から考える『教員の多忙』解消戦略, 川上 泰彦, 『教員の勤務負担軽減等に資するための学校のタイム・マネジメントの研究開発(平成23年度 財団法人文教協会調査・研究助成金報告書)』,   2012年07月
  • 教員の異動・研修が能力開発に及ぼす直接的・間接的経路についての考察, 川上 泰彦・妹尾 渉, 地方分権化時代における義務教育の存立基盤と教職専門性の再編に関する実証的研究(平成21~23年度科学研究費補助金(基盤研究B)成果報告書),   2012年03月
  • 『効率のよさ』の果てに―トップ校『文武両道』の諸相―, 川上 泰彦, ナラティヴ・アプローチによる附属学校卒業生の学びのヒストリーに関する調査研究,   2012年03月
  • 教育Review 2011年下半期(7~12月), 川上 泰彦, 教職研修, (2012年3月) 83 - 87,   2012年02月
  • 教員の異動・研修が能力開発に及ぼす直接的・間接的経路についての考察―Off-JT・OJTと教員ネットワーク形成の視点から, 川上 泰彦, 佐賀大学文化教育学部研究論文集, 16, (1) 1 - 20,   2011年06月
  • 教員の勤務条件はどう変わっていくのか, 川上 泰彦, 『別冊教職研修』2010年4月号,   2010年04月
  • 新たな『都市』教育政策課題としての学校統廃合―佐賀県佐賀市を事例として―, 川上泰彦, 「論集 都市の教育政策と教育行政(都市の教育政策と教育行政の在り方に関する調査研究報告書)」(国立教育政策研究所平成21年度調査研究推進経費調査研究報告書),   2010年
  • 『佐賀県検証改善委員会』を通じた『効果的な実践』の再検討, 川上泰彦, 「『全国学力・学習状況調査』分析結果を生かした学力向上のためのクロスオーバーカリキュラムの開発」(独立行政法人教員研修センター平成21年度委嘱事業 教員研修モデルカリキュラム開発プログラム報告書),   2010年
  • 第4章 部活動顧問の勤務実態, 川上泰彦, 「教員の業務と校務運営の実態に関する研究報告書」(国立教育政策研究所平成21年度重点配分経費報告書),   2010年
  • 第2章 業務別にみる平均従事時間, 川上泰彦, 「教員の業務と校務運営の実態に関する研究報告書」(国立教育政策研究所平成21年度重点配分経費報告書),   2010年
  • 教育委員会との連携の可能性―S市第三者評価試行事業への関与から, 川上泰彦, 『学校評価コンサルテーションの組織的実施手法に関する萌芽的調査研究報告書』(2008年度文部科学省受託研究 学校の第三者評価の評価手法等に関する調査研究 報告書),   2009年
  • 第11章 時間帯別行為者率を用いた教員業務の集計結果と分析上の課題, 川上泰彦, 『教員業務の軽減・効率化に関する調査研究報告書』(国立教育政策研究所平成20年度重点配分経費報告書),   2009年
  • 第5章 教員業務(時間帯別行為者率)の期間別比較, 川上泰彦, 『教員業務の軽減・効率化に関する調査研究報告書』(国立教育政策研究所平成20年度重点配分経費報告書),   2009年
  • 検証改善委員会からの『提言』(『まとめ』に代えて)―課題を認識し、それに対応するには?―, 川上泰彦, 『学ぶ意味がわかる学校・授業づくりを求めて―全国学力・学習状況調査から見えてきたこと―』(佐賀県検証改善委員会最終報告書),   2008年
  • 第3部 役割別分析(第8章 職名別)(第9章 教務主任)(第10章 部活顧問)(第11章 学級担任)(第12章 役割別分析 まとめ), 川上泰彦, 『教員の業務の多様化・複雑化に対応した業務量計測手法の開発と教職員配置制度の設計―教員と教員サポート職員による業務の適切な分担とアウトソーシングの可能性―」第2分冊(平成19年度文部科学省新教育システム開発プログラム報告書(採択番号72)),   2008年
  • 第1部 教員の業務別の分析(第5章 まとめ), 川上泰彦, 『教員の業務の多様化・複雑化に対応した業務量計測手法の開発と教職員配置制度の設計―教員と教員サポート職員による業務の適切な分担とアウトソーシングの可能性―』第2分冊(平成19年度文部科学省新教育システム開発プログラム報告書(採択番号72)),   2008年
  • 市区町村の教職員人事等に関する実態調査報告(「分権改革下の教員給与法制改編に伴う自治体教員給与・人事政策の課題と国際比較研究」報告), 川上泰彦, 教育行政学論叢, 26,   2007年
  • 学校における自治体教育政策の受容と実施―学校管理職の相談者ネットワーク―, 川上泰彦, 分権改革下の自治体教育政策と教育行政の課題(東京大学大学院教育学研究科21世紀COE報告書),   2007年
  • 公立学校教員の昇進管理を規定する諸要因について, 川上泰彦, 東京大学大学院教育学研究科紀要第46巻, 46,   2007年03月
  • 宮城県ヒアリング調査の概要【都道府県・政令指定都市の人事政策】, 川上泰彦, 東京大学大学院教育学研究科教育行政学研究室紀要, 25,   2006年
  • 《資料》国・都道府県・政令指定都市における教員給与・人事政策に関するリンク集, 山中秀幸,小島優生,川上泰彦,押田貴久,小入羽秀敬,田中祥子, 東京大学大学院教育学研究科教育行政学研究室紀要, 25,   2006年
  • 公立学校教員の人事における事務と情報―県・政令市教育委員会と教育事務所へのアンケート結果から―, 川上泰彦, 東京大学大学院教育学研究科教育行政学研究室紀要, 24,   2005年03月
  • 教員人事システムの定着過程―県立学校と教育委員会の人事交流を題材に―, 川上 泰彦, 東京大学大学院教育学研究科紀要, (44) 369 - 377,   2005年03月
  • 県・政令市教育委員会の人事戦略, 川上 泰彦, 東京大学大学院教育学研究科教育行政学研究室紀要, (23) 13 - 23,   2004年03月
  • 学校管理職のキャリアパスと相談者ネットワーク , 川上泰彦, 「分権改革下の自治体教育政策-市町村教育行政の可能性-」(東京大学大学院教育学研究科21世紀COEワーキングペーパー),   2004年
  • 県費負担教職員制度の運用実態, 川上泰彦, 文部科学省「教育委員会制度及び県費負担教職員制度の運用実態に関する調査」(教育委員会制度調査研究会〔代表:筑波大学 堀和郎〕報告),   2004年
  • 学校と教育委員会事務局の組織間コミュニケーション―対境担当者としての校長人事に着目して, 川上 泰彦, 東京大学大学院教育学研究科教育行政学研究室紀要, (22) 51 - 62,   2003年03月

書籍等出版物

  • 公立学校の教員人事システム (学術叢書), 川上 泰彦, 単著, 学術出版会,   2013年02月21日, ISBN:4284103830
  • 「つながり」を深め子どもの成長を促す教育学, 露口健司〔編〕, 分担執筆, 「校長はネットワークをどのように活用しているのか」, ミネルヴァ書房,   2016年10月, ISBN:462307790X
  • ソーシャル・キャピタルと教育, 露口健司〔編〕, 分担執筆, 「教師の社会的ネットワーク」, ミネルヴァ書房,   2016年09月, ISBN:4623077705
  • 専門職としての校長の力量形成, 牛渡淳・元兼正浩, 分担執筆, 「校長昇進管理と人事計画」, 花書院,   2016年07月01日, ISBN:4865610758
  • 教育の最新事情がよくわかる本 3, 教育開発研究所〔編〕, 分担執筆, 「再任用の教職員ってどうして増加しているの?」「女性管理職の割合が過去最高って本当なの?」, 教育開発研究所,   2016年05月
  • 教育の今とこれからを読み解く57の視点, 多田孝志〔編集代表〕, 分担執筆, 「わが国の教員人事システムの未来像とは」, 教育出版,   2016年02月
  • 学校の制度を学ぶ  (日本図書館協会選定図書), 藤田 祐介, 分担執筆, 「第6章 国の教育行政と学校」「第7章 地方の教育行政と学校」「第10章 学校と教職員」, 文化書房博文社,   2015年10月, ISBN:4830112824
  • 新基本法コンメンタール 教育関係法(別冊法学セミナー), 荒牧重人・小川正人・窪田眞二・西原博史〔編〕, 分担執筆, 「地方教育行政の組織及び運営に関する法律」第37条・第38条・第39条・第40条, 日本評論社,   2015年09月, ISBN:4535402566
  • 地方教育行政法の改定と教育ガバナンス―教育委員会制度のあり方と「共同統治」, 坪井由実・渡部昭男〔編〕, 分担執筆, 第8章「教員人事行政と学校・自治体の教育行政ガバナンス―ガバナンスの「単位」をどう考えるか」, 三学出版,   2015年05月15日, ISBN:4903520943
  • 『校長・教頭のリーダーシップとマネジメント術―社会の変化に対応した校長・副校長・教頭の学校経営術 (教職研修総合特集) 』, 八尾坂修〔編〕, 分担執筆, 1-7「経営ビジョンの実現と校長のリーダーシップ」, 教育開発研究所,   2015年01月, ISBN:4873806798
  • 教育委員会改革5つのポイント―「地方教育行政法」のどこが変わったのか, 村上 祐介〔編〕, 分担執筆, -3「地教行法の基本的な考え方と今般の改正で何が変わったのか」, 学事出版,   2014年12月, ISBN:4761921005
  • 次世代スクールリーダーのためのケースメソッド入門, 牛渡 淳, 元兼 正浩, 浅野 良一, 大野 裕己, 大竹 晋吾, 川上 泰彦, 高木 亮, 日髙 和美, 竹内 伸一, 梶原 健二, 金子 研太, 波多江俊介, 畑中 大路, 分担執筆, 「Case01 校長、恩を仇で返すのか」コメント, 花書院,   2014年08月, ISBN:490532498X
  • 地方政治と教育行財政改革―転換期の変容をどう見るか, 日本教育行政学会研究推進委員会〔編〕, 分担執筆, 第6章「『改革』は制度運用に何をもたらしたか―教員人事行政を例に」, 福村出版,   2012年06月, ISBN:4571101597
  • 『校長の仕事術―効率的に職務を進める知恵とコツ』, 元兼正浩〔編〕, 分担執筆, 「教員評価の進め方をどう工夫するか」, 教育開発研究所,   2012年02月, ISBN:487380602X
  • 『<解説・要約>2010-2011教育重要資料集 教職研修Data』, 『教職研修』編集部〔編〕, 分担執筆, 「解説3 35人学級」, 教育開発研究所,   2011年08月, ISBN:4873805953
  • 『教育の最新事情がよくわかる本』, 教育開発研究所〔編〕, 分担執筆, 「教員の勤務時間が短縮されたって本当なの?」および「教員の人事権の移譲ってとういうことなの?」, 教育開発研究所,   2011年06月
  • 『校長職の新しい実務課題』, 露口健司〔編〕, 分担執筆, 「感染症対策の充実をどう図るか」, 教育開発研究所,   2011年04月
  • 学校組織調査法 デザイン・方法・技法, 藤原 文雄, 露口 健司, 武井 敦史〔編〕, 分担執筆, 「学校管理職は孤独なのか?―マルチメソッド」, 学事出版,   2010年08月, ISBN:4761917547
  • 教員評価の社会学, 金子 真理子, 苅谷 剛彦, 分担執筆, 「『新たな教員評価制度』が人事行政に与えたインパクト」, 岩波書店,   2010年06月, ISBN:4000225766
  • 教師をはぐくむ―地方大学の挑戦 (佐賀大学文化教育学部研究叢書), 佐長健司,甲斐今日子,上野景三〔編〕, 分担執筆, 「『質の高い教師』とは?―『佐賀県検証改善委員会』を通じた、『効果的な実践』像の再検討」, 昭和堂,   2009年04月, ISBN:481220867X
  • 『リーディングス日本の教育と社会15 教師という仕事』, 油布佐和子〔編〕, 分担執筆, 「教員人事行政における都道府県教育委員会の機能とその規定要因」, 日本図書センター,   2009年
  • 『日本の教育政策過程―1970年代~80年代教育改革の政治システム―』, レオナード・J・ショッパ〔著〕、小川正人〔監訳〕, 共訳, 「教育政策過程の外部アクター(1)―体制派のさまざまな利益団体」, 三省堂,   2005年
  • 『校長・教頭のための最新教育改革ポイント整理』, 小川正人〔編〕, 分担執筆, 「公務員制度改革と教育改革」, 教育開発研究所,   2003年

講演・口頭発表等

  • 追跡的調査データを活用した教員の異動と適応の分析, 川上泰彦、波多江俊介、妹尾渉, 日本教育経営学会第51回大会,   2016年06月12日
  • 関わりの中における初任期教員の職能開発, 波多江俊介、川上泰彦、妹尾渉, 日本教育経営学会第51回大会,   2016年06月12日
  • 教師の人事異動と成長, 川上 泰彦, 日本教育工学会JSET-SIG02教師教育・実践研究第4回研究会,   2016年05月22日, 招待有り
  • 公立小・中学校における 市町村費負担教職員について, 川上 泰彦, 関西教育行政学会2016年1月例会,   2016年01月23日
  • 初任教員のストレスと適応感―パネルデータを用いた校種間比較―, 波多江俊介,川上泰彦,妹尾渉,澤野幸司, 日本教育行政学会第50回大会,   2015年10月10日
  • 教育事務所統廃合と地方教育行政の変容, 川上泰彦,小川正人,植竹丘,櫻井直輝,本多正人,村上祐介,島田圭吾, 日本教育行政学会第50回大会,   2015年10月10日
  • 教員初任期におけるストレスとその対処に関する考察―パネルデータ分析を通して, 波多江俊介,川上泰彦,高木亮,妹尾渉,   2015年06月21日
  • 自治体間・学校間ネットワークを用いた学校経営システムに関する研究, 天笠茂,植田みどり,川上泰彦,北神正行,加藤崇英,貞広斎子,平井貴美代,水本徳明,元兼正浩, 日本教育経営学会第55回大会,   2015年06月20日
  • 教員人事に係るガバナンス ―ガバナンス「単位論」の検討―(課題研究 地教行法等の改定と教育ガバナンス(Ⅰ):学校教育における共同統治を中心に), 川上 泰彦, 日本教育行政学会第49回大会,   2014年10月12日, 招待有り
  • 学校組織における勤務形態・費用負担の「多様化」, 川上 泰彦, 日本教育学会 第73回大会,   2014年08月24日
  • 地方教育委員会の学校維持・統廃合判断に関する経営課題(課題研究「人口減少社会における持続可能な学校システムの開発(2)」), 川上 泰彦, 日本教育経営学会 第54回大会,   2014年06月08日, 招待有り
  • 異動や職場環境は教職キャリアにどう影響するか?―「適応感・メンタルヘルスチェックリスト」の分析から, 川上泰彦,妹尾渉,波多江俊介,高木亮,澤野幸司, 日本教育行政学会第48回大会,   2013年10月13日
  • 教育委員会制度改革に対する首長・教育長の意識と評価 ―2013年全国市区町村調査の分析から―, 村上祐介,島田桂吾,櫻井直輝,小川正人,本多正人,川上泰彦,橋野晶寛,荒井英治郎,植竹丘,山下絢, 日本教育行政学会第48回大会,   2013年10月12日
  • 人口減少社会における日本の教育経営課題, 波多江 俊介・川上 泰彦, 日本教育経営学会 第53回大会,   2013年06月09日, 招待有り
  • 教職キャリア構築における異動・昇進の影響, 波多江 俊介・妹尾 渉・高木 亮・川上 泰彦, 日本教育経営学会 第53回大会,   2013年06月09日
  • 「校長の交代・留任による学校経営行動の変化―質問紙追跡調査の分析―」, 川上 泰彦・露口 健司, 日本教育行政学会第47回大会,   2012年10月28日
  • 「人事・労務管理上の課題としての教職キャリア危機とその対策―精神疾患事由病気休職・病気休暇に着目して―」, 高木 亮・川上 泰彦・波多江 俊介・妹尾 渉, 日本教育行政学会第47回大会,   2012年10月27日
  • 「教員のメンタルヘルスに関する調査研究-自由記述データの分析を通して-」, 波多江 俊介・高木 亮・川上 泰彦, 九州教育経営学会第83回定例研究会,   2012年06月
  • 「教職キャリアと人事の関係―キャリアの『危機』に着目して―」, 川上 泰彦・妹尾 渉・波多江 俊介・高木 亮, 日本教育経営学会第52回大会,   2012年06月
  • 「教員の異動パターンと職能形成―6自治体比較による制度的要因の析出―」, 妹尾 渉・川上 泰彦, 日本教育行政学会第56回大会,   2011年10月
  • 「教育行政改革の外部環境と内部環境―教育公務員制度を事例として―」, 川上 泰彦, 日本教育行政学会第56回大会,   2011年10月
  • 「『財政難』時代における公教育―教育予算をめぐる国の論理と地方の実情―」, 内田 良・川上 泰彦・妹尾 渉・長谷川 哲也・日下田 岳史, 日本教育社会学会第63回大会,   2011年09月
  • 「『平成の大合併』と学校経営 ―被合併地域の学校に着目して―」, 川上 泰彦, 九州教育経営学会第80回定例大会,   2011年06月
  • 「学校のアカウンタビリティと保護者の教育要求の関係性に関する考察―教員・保護者質問紙調査の分析から―」, 三浦 智子・川上 泰彦, 日本教育経営学会第51回大会,   2011年06月
  • 「学校経営における『相談』―校長のネットワークと学校経営活動―」, 川上 泰彦・露口 健司, 日本教育経営学会第51回大会,   2011年06月
  • 「『改革』は、制度運用に何をもたらしたのか―教員人事行政を例に」, 日本教育行政学会第55回大会,   2010年
  • 「教員の異動・研修と能力開発の関係 ―質問紙調査の分析から」, 日本教育行政学会第55回大会,   2010年
  • 「教育財政はどのように削減されたのか-地方分権改革における自治体教育予算の再編過程-」, 日本教育社会学会第62回大会,   2010年
  • 公立小学校・中学校のタイム・マネジメントと行政の役割―教員勤務実態調査の再分析結果を中心に, 日本教育行政学会第44回大会,   2009年
  • 『広域人事』の県間比較―県費負担教職員制度の運用と教員の動態に着目して, 日本教育行政学会第44回大会,   2009年
  • 教育改革を評価する―05年・09年A市の教員・子ども・保護者調査から(1), 日本教育社会学会第61回大会,   2009年
  • 教師の労働分析―大規模データを用いた可視化の試み, 日本教育社会学会第61回大会,   2009年
  • 学校評価コンサルテーションの組織的実施手法に関する調査研究, 日本教育経営学会第49回大会,   2009年
  • 公立小学校・中学校のタイム・マネジメントの現状―勤務実態調査の再分析から, 日本教育経営学会第49回大会,   2009年
  • 『教員評価』の制度化とその問題点―教えるという仕事の『評価』は成功するのか―, 日本教育社会学会第60回大会,   2008年
  • 教育経営研究と『社会ネットワーク分析』―導入段階における"質的アプローチ"について(課題研究Ⅰ「教育経営研究の有用性―研究知を生み出すための学校組織調査法の確立―」分担報告), 日本教育経営学会第48回大会,   2008年
  • “Policies for Improvement of Academic Achievement in Local Governments(地方政府による学力向上施策)”, 2007 International Conference "Competency-based Education Reform",   2007年
  • "Emerging Initiatives by Local Governments in Improving Academic Competence(学力向上策における地方政府の自発性)", 東京大学大学院教育学研究科21世紀COE第5回国際シンポジウム,   2006年
  • 分権改革下の自治体におけるアクターと制度―教育政策導入の計量分析―, 日本教育行政学会第40回大会,   2005年
  • 学校管理職の相談者ネットワーク, 日本教育行政学会第39回大会,   2004年
  • 地方教育行政における人事交流の研究, 日本教育行政学会第37回大会,   2002年

受賞

  •   2013年06月, 日本教育経営学会, 学術研究賞, 『公立学校の教員人事システム』

競争的資金

  • 教員縦断調査による教員の職場適応・職能形成の構造分析と実践的示唆の提示, 文部科学省, 科学研究費補助金(基盤研究(B)),   2017年04月 - 2021年03月, 川上 泰彦
  • 教員の勤務環境とその変化が職能形成に及ぼす諸影響の解明と実践的対応策の検討, 文部科学省, 科学研究費補助金(基盤研究(C)),   2014年 - 2016年, 川上 泰彦
  • 教員勤務実態調査手法を応用したコミュニティ・スクール制度導入の阻害要因の析出, 文部科学省, 科学研究費補助金(挑戦的萌芽研究),   2013年 - 2015年, 青木 栄一
  • 教師の心理・学校経営・教育行政に基づいた包括的な教師のメンタルヘルスの確保, 文部科学省, 科学研究費補助金(基盤研究(C)),   2012年 - 2014年, 高木 亮
  • 教師の職能形成に影響する社会的・制度的要因の析出と政策的・経営的示唆の提示, 文部科学省, 科学研究費補助金(基盤研究(C)),   2011年 - 2013年, 川上 泰彦
  • 小学校区おけるソーシャル・キャピタルの構築に関する研究, 文部科学省, 科学研究費補助金(基盤研究(C)),   2010年 - 2012年, 露口 健司
  • 政治・行政システムの変動は教育政策をいかに変えたのか‐実証分析と政策的含意の提示, 文部科学省, 科学研究費補助金(基盤研究(B)),   2010年 - 2012年, 荻原 克男
  • 地方分権時代における義務教育の存立基盤と教職専門性の再編に関する実証的研究, 文部科学省, 科学研究費補助金(基盤研究(B)),   2009年 - 2011年, 清水 睦美
  • 「平成の大合併」は地方教育行政に何をもたらしたか-「教育行政の地方自治」の再検討, 文部科学省, 科学研究費補助金(若手研究(B)),   2008年 - 2010年, 川上 泰彦
  • 教員の勤務時間・勤務実態に関する研究,   2007年
  • 教育委員会及び学校の人事行政に関する研究, その他の研究制度,   2002年

社会貢献活動情報

所属委員会・審議会(国・地方自治体)

     


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