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研究者総覧

詳細

竹西　亜古　タケニシ　アコ

所属部署教育方法・生徒指導マネジメントコース
職名教授
メールアドレス
ホームページURL
生年月日
Last Updated :2025/05/16

研究者情報

学位

  • 博士（文学）（京都大学）

J-Global ID

研究キーワード

  • コミュニティ・スクール   教育経営   リーダーシップ   リスクコミュニケーション   リスク認知   心理的公正   Risk communication   Risk perception   Psychological fairness   

現在の研究分野（キーワード）

    , コミュニティ・スクールにおける学校と地域の関係性モデルと成熟度スケールの開発,2012,高等学校・中学校生徒の問題行動に対するリスク認知調査,2011, 2014,

研究分野

  • 人文・社会 / 社会心理学

経歴

  • 2003年 - 2009年  甲子園大学人間文化学部 助教授（准教授）
  • 2003年 - 2009年  Associate Professor of Koshine University
  • 2009年  兵庫教育大学大学院学校教育研究科 教授Graduate School of Education
  • 2009年  - Professor of Hyogo University of Teacher Education

学歴

  • 1988年 - 1991年   京都大学大学院   文学研究科博士後期課程   心理学専攻
  • 1986年 - 1988年   京都大学大学院   文学研究科修士課程   心理学専攻
  • 1981年 - 1985年   京都大学   文学部   哲学科 心理学専攻

研究活動情報

論文

書籍

  • 松本, 剛; 隈元, みちる (担当:分担執筆範囲:第8章 手続き的公正を活かした学級集団づくり：フェアな決め方のススメ)ジアース教育新社 2024年03月 ISBN: 9784863716803 243p
  • 竹西亜古 (担当:分担執筆範囲:リスクコミュニケーションがめざすもの)日本学校保健会,丸善出版 (発売) 2022年11月 ISBN: 9784903076263 iii, 251p
  • 感情マネジメントと癒しの心理学（朝倉実践心理学講座７）
    竹西亜古 (担当:分担執筆範囲:感情とリーダーシップ)朝倉書店 2011年
  • メンタルヘルスへのアプローチ：臨床心理学、社会心理学、精神医学を融合して
    竹西亜古 (担当:分担執筆範囲:自尊心とメンタルヘルス：関係自尊心のメンタルヘルス機能)ナカニシヤ出版 2010年
  • 社会的公正の心理学 心理学の視点からみた「フェア」と「アンフェア」
    竹西亜古 (担当:分担執筆範囲:手続き的公正)ナカニシヤ出版 1998年

作品等

  • （独）原子力安全基盤機構原子力安全基盤調査研究「信頼回復におけるリスクコミュニケーションの可能性：日本型共考モデルの構築に向けて」
    2005年 -2007年
  • 農林水産省政策研究所プロジェクト研究：フードシステムにおける完全・安心の確率に関する実態分析
    2005年
  • （独）原子力安全基盤機構願視力安全基盤調査研究「不確定状況下におけるリスク・コミュニケーション技法の開発」
    2002年 -2004年

MISC

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 放射線イングループ・リスクコミュニケーターの育成に向けた双方向リスク コミュニケーションゲームの開発と検証（令和６年度）
    環境省：環境省 令和6年度 放射線健康管理・健康不安対策事業（放射線の健康影響に係る研究調査事業）
    研究期間 : 2024年04月 -2025年05月 
    代表者 : 竹西亜古 横山須美
  • 環境省：令和5年度 放射線健康管理・健康不安対策事業（放射線の健康影響に係る研究調査事業）
    研究期間 : 2023年04月 -2024年03月 
    代表者 : 竹西亜古 横山須美
  • 環境省：令和4年度 放射線健康管理・健康不安対策事業（放射線の健康影響に係る研究調査事業）
    研究期間 : 2022年04月 -2023年03月 
    代表者 : 竹西亜古; 横山須美
  • 放射線イメージ表現を用いた科学的情報発信の有効性
    環境省：令和3年度 放射線健康管理・健康不安対策事業（放射線の健康影響に係る研究調査事業）
    研究期間 : 2021年04月 -2022年03月 
    代表者 : 竹西亜古; 横山須美
  • 環境省：令和2年度 放射線健康管理・健康不安対策事業（放射線の健康影響に係る研究調査事業）
    研究期間 : 2020年04月 -2021年03月 
    代表者 : 竹西亜古;横山須美
  • 環境省：平成31年度年度 放射線健康管理・健康不安対策事業（放射線の健康影響に係る研究調査事業）
    研究期間 : 2019年04月 -2020年03月 
    代表者 : 竹西亜古; 横山須美
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2014年04月 -2017年03月 
    代表者 : 金川 智惠; 竹西 亜古; 竹西 正典; 古河 洋
     
    本研究は、がん患者（患者の会及び全国のがん罹患者）を対象とした面接調査、質問紙調査（郵送、Web調査）、及び現役の医師への面接調査、質問紙調査を用いて、がんリスクコミュニケーションを「情動的支援」と「情報的支援」からなるモデルで検討した。その結果、がん患者は情動的支援を医者に先ず求め、その上で情動支援を求めており、両支援に関しては段階的機能モデルが必要であることが示唆された。 更に、情報的支援を患者のQOLとの関係でも検討した。その結果、副作用や後遺症によるQOLの低下に直結する情報的支援を患者側は強く求めており、治療中のQOLにより注目したコミュニケーションの必要性が示唆された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2013年04月 -2017年03月 
    代表者 : 西岡 伸紀; 小川 和久; 鬼頭 英明; 竹西 亜古; 有園 博子; 森 良一; 島田 貴仁
     
    青少年の意思決定能力測定に関する内外の文献を収集し，中高生を対象とした調査内容を整理した。また，米国健康教育基準の意思決定スキルも踏まえ，意思決定能力の予備調査票を試作した。さらに，中学2年生を対象に予備調査を行い，調査票を改訂した。調査票には意思決定に関わる生活行動や危険行動を含め，中学生約1700人，高校生約600人を対象に本調査を行った。さらに，意思決定能力の学年差，性差，危険行動等との関連性を分析した。その結果，意思決定能力の因子として，意思決定のステップ，周囲への配慮や自立性，直感・自信などがあること，性差は小さいこと，因子により発達が異なることなどが明らかになった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2012年04月 -2015年03月 
    代表者 : 竹西 正典; 竹西 亜古; 金川 智惠; 原田 章
     
    本研究では、福島第一原子力発電所事故時に、政府および東京電力が行った国民への情報提供のあり方をリスクコミュニケーションの枠組から検討した。事実性と配慮性からなる分類カテゴリを設定し、2011年3月12日から1ヶ月間に政府が行った記者会見、東京電力が行ったプレスリリースのコンテンツ分析を行った。その結果、政府発表では事実性が57.6%、配慮性が28.7%、冗長性に関わる既存情報などが13.7％であった。一方、東京電力発表では72％が既存情報であった。いずれの管理者も事実を開示し伝えようとしたが、受け手が正しい情報だと感じるための根拠や理由が少なく、事故対応における国民の不満を招いたといえる。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2011年 -2013年 
    代表者 : 竹西 亜古
     
    本研究は、青少年の問題行動の生起過程にリスク心理学の知見を応用し安全教育に資することを目的とした。高校生7622人、中学生2657人を対象とした調査データの解析結果では、高校生のリスク認知構造が行為の倫理性や違法性による3次元をもっていたのに対し、中学生のリスク認知構造にはそのような分化がみられなかった。またリスク過小視を促進する要因として、高校生では認知欲求の低さ（思考を嫌う程度）、中学生ではそれに加えて地域や家庭の規範意識の低さが認められた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2007年 -2010年 
    代表者 : 竹西 亜古
     
    人は、社会にある様々な対象に「危険あるいは安全」という評価をするが、このようなリスク認知は、科学的事実としての評価からずれることが多い。本研究は、そのようなリスク認知の心理過程を、対象に対する感情的イメージや過去の記憶の影響から明らかにした。さらに明らかにした心理モデルを、福島第一原子力発電所の事故による風評被害に応用し、拒絶行動をもたらす心理過程を検討した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2002年 -2004年 
    代表者 : 竹西 亜古
     
    本研究の目的は、公正効果モデルを向集団行動において検討し、心理的公正および公正認知者の社会的アイデンティティの機能を明らかにすることである。本研究の特徴は、向集団行動を集団権威に対する支持行動と他の集団成員に対する支援行動に分離し、さらに主張性と損失の2次元で類型化したことである。加えて、モデルの心理的公正変数を手続き的公正、結果公正、要素公正と変化させた。これにより公正効果モデルの頑健性を示すとともに、向集団行動における心理的公正ならびに社会的アイデンティティの影響過程を明らかにした。研究1の目的は、関係性要因を含んだ手続き的公正の効果モデルにおいて、社会的アイデンティティの媒介有効性ならびに類型化された向集団行動への影響過程を明らかにすることであった。SEMにより解析された36モデルのうち34モデルが適合し、公正効果モデルは、集団内成員への幅広い支持支援行動の生起過程を記述しうることが示された。また、対権威支持行動では手続き的公正の直接効果が、対成員支援行動では直接効果に加えて、社会的アイデンティティを通じた間接効果が認められた。さらに、集団への愛着が最も有効な媒介変数であることが明らかにされた。研究2は、公正変数に国政権威の手続き的公正と結果公正を用い、モデルを検証した。その結果、対権威行動には公正直接効果が大きく貢献することが再度明らかになり、公正効果モデルの頑健性が示された。研究3では、新たな手続き的公正の概念を導入すべく、政策決定過程における要素に対する公正知覚を測定した。EFAおよびCFAの結果から相互作用公正および配慮公正と呼びうる2つの要素公正が認められた。前者は情報開示と発言、後者は説明の平易さと国民尊重からなる。これらの新概念を用いた公正効果モデルも適合したが、同時に、配慮公正では対権威支持行動においても愛着の媒介性が示された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 1999年 -2002年 
    代表者 : 竹西 亜古
     
    本研究は、集団成員としての公正認知者の判断過程を解明するとともに、公正判断がもたらす行動への影響を明らかにすることを目的とした。その際、本研究では、公正認知者の社会的アイデンティティに焦点をあてた。ここで報告される一連の研究は、公正認知者の社会的アイデンティティと、公正判断ならびに向集団行動の間に、相互影響的過程を仮説する視点からなされた。本報告は、4つの研究からなる。これらは、京都市有権者を対象とした2度の調査(平成11年度1000標本・平成13年度1180標本)で得られたデータを、構造方程式モデリング(SEM)を用いて解析したものである。研究1は、手続き的公正を2つの判断基準(関係性・道具性)で捉え、それらの相対的重みが、公正認知者の社会的同一視程度によって変化することを明らかにした。高同一視者と低同一視者はともに関係性を重視したが、中同一視者ではいずれの基準も影響していない事実が示された。この結果は、研究代表者による先行研究の結果に一致し、そこで呈示された成員性動機仮説を支持するものである。研究2では、手続き的公正と社会的アイデンティティの間に循環的過程を仮説し、それら集団行動に結びつくモデルを提出した。研究3では、分配結果公正をモデルに組み込み、手続き的公正ならびに社会的アイデンティティとの関係を検討した。研究4では、公正判断が引き起こす向集団行動の生起過程を検討した。主張性と損失で類型化した向集団行動に関して、手続き的公正、関係性、および、社会的アイデンティテイを組み込んだモデルを解析した。その結果、36モデルのうち34モデルが適合的であり、モデルの有効性が示された。他成員に対する向集団行動の生起には、社会的アイデンティティ、特に集団に対する愛着の媒介が広く認められた。さらに、権威の権限強化に関しては、手続き的公正を判断する過程が不可欠であることを明らかにした。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 1997年 -1998年 
    代表者 : 竹西 亜古
     
    本研究は、消費税に対する国民の反応を、心理的公正面から調査・分析したものである。目的は、消費税導入時の研究、および、税率引き上げが実施された前年度の調査との比較において、公正判断基準の安定性と変動性を明らかにすることである。本年度の調査は、税率引き上げより1年9ヶ月後に実施された。対象は、確率比例法により抽出された京都市有権者1000人。郵送訪問回収法を用いた。有効回収率は、58.5%。消費税評価項目(10項目)を用い、最尤法による因子分析を行ったところ、2因子が抽出された(累積説明率57.6%)。バリマックス回転後の構造から、第1因子は「手続き的公正」、第2因子は「結果の(分配的)公正」と解釈された。消費税導入時の分析結果(Takenishi,M.&Takenishi,A.1990,Social Justice Raearch,Vol.4,251-264;Takensihi,A.&Takenishi,M.1992,Social Justice Research,Vol.5,415-492)、および前年度の分析結果と同様に、回答者は、結果と手続きを分離し、評価していた。税制評価において、「手続き的公正」と「結果の公正」の2次元が、安定した心的基準であることが示された。続いて、消費税の評価構造を吟味するため、各評価側面が、消費税の心的受容ならびに2種の公正感に及ぼす影響を、重回帰分析を用いて検討した。心的受容度を従属変数とするモデルでは、消費税そのものの公正さ、審議十分性、ひろくうすくという消費税の持つ性質、および、満足感の影響が認められた(β=.404〜.069;adj R^2=.696,p<.0001)。消費税そのものの公正感に対する有意な影響因は、手続き的公正、性質、満足感であった(β=.-445〜.082;adj R^2=.598,p<.0001)。また、手続き的公正に対する有意な影響因は、審議十分性、公開性、配慮感、還元感であった(β=.232〜.088;adj R^2=.0391,p<.0001)。手続き的公正は、受容に直接影響はせず、消費税そのものの公正感を通じて、受容を高めることが示唆された。

その他のリンク

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