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研究者総覧

詳細

鈴木　正敏　スズキ　マサトシ

所属部署小学校教員養成特別コース
職名教授
メールアドレス
ホームページURL
生年月日
Last Updated :2025/04/12

研究者情報

学位

  • 教育学修士（兵庫教育大学）
  • 教育学修士（University of Wisconsin-Eau Claire）
  • 学術博士（2012年06月 University of Wisconsin-Madison）

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J-Global ID

プロフィール

  • 幼稚園における保育や小・中学校における教育について．比較文化の視点を持ちながら．その本質に迫る研究を目指している。修論・卒論指導においても．フィールドワークを中心とした実践的研究を進める一方．情報教育や学部生および大学院生を対象とした海外研修などを行い．「自ら」「共に」学ぶ者を育てたいと考えている。

研究キーワード

  • 多文化教育   幼児教育   Early Childhood Education   

研究分野

  • 人文・社会 / 教育学 / 幼児教育

経歴

  • 2024年04月 - 現在  兵庫教育大学大学院学校教育研究科教授
  • 2007年04月 - 2024年03月  兵庫教育大学大学院学校教育研究科准教授
  • 2006年04月  兵庫教育大学 大学院学校教育研究科 助教授Graduate School of Education
  • 2002年04月  兵庫教育大学 学校教育研究センター 助教授Center for School Education Research
  • 1995年04月  兵庫教育大学 学校教育研究センター 講師Center for School Education Research
  • 1993年08月  ウィスコンシン州立大学マジソン校 Teaching Assistant
  • 1989年04月  堀田若草幼稚園 教諭

学歴

  • 1991年08月 - 2012年06月   ウィスコンシン大学マジソン校   School of Education   Curriculum and Instruction
  • 1989年08月 - 1991年08月   ウィスコンシン大学オークレア校   School of Education   Curriculum and Instruction
  •         - 1989年03月   兵庫教育大学   大学院学校教育研究科

研究活動情報

論文

書籍

  • 小田豊・神長美津子（編）『平成20年改訂 幼稚園教育要領の解説』
    ぎょうせい 2008年
  • 榎沢良彦・上垣内伸子（編）『保育者論』 2004年 「世界の保育の課題と展望」
    同文書院 2004年
  • 小田豊編『保育原理』「情報と子どもの生活」
    北大路書房 2004年

講演・口頭発表等

  • 「ビデオ再生刺激法を用いた幼稚園・小学校教師の発達観の比較研究」  [通常講演]
    『乳幼児教育学研究』 2008年 日本乳幼児教育学会
  • 小田豊・神長美津子（編）『平成20年改訂 幼稚園教育要領の解説』  [通常講演]
    2008年 ぎょうせい
  • 「保育者の持つ“よい保育者”イメージに関するビジュアルエスノグラフィー」  [通常講演]
    『質的心理学研究』 2005年 質的心理学会
  • 「Japanese kindergarten teachers’ beliefs on intellectual Development」  [通常講演]
    『International Journal of Early Childhood Education』 2004年
  • 「世界の保育の課題と展望」  [通常講演]
    榎沢良彦・上垣内伸子（編）『保育者論』 2004年 同文書院
  • 「情報と子どもの生活」  [通常講演]
    小田豊・森真理（編）『教育原理』 2004年 北大路書房

MISC

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2016年04月 -2021年03月 
    代表者 : 秋田 喜代美; 小田 豊; 芦田 宏; 鈴木 正敏; 門田 理世; 中坪 史典; 上田 敏丈; 野口 隆子; 箕輪 潤子; 森 暢子; 椋田 善之
     
    昨年度までに収集したデータの分析を行い、特に以下の２つの点から行った。 第一は、私立幼稚園の園長のリーダーシップやその事業継承の相方についての分析検討である、そこからまず園長のタイプによって園運営で感じる手応えには違いがあり、事務職務中心の園長は広報関係に、職員指導職務中心の園長は保育者の育成に手ごたえを感じていることが明らかになった。、そして効果的な園運営のためには、若手園長は教職員のコミュニケーションや保育に直接関わる傾向があるのに対して、中堅園長は業務として園外にいることも多くなり、園運営の体制や保護者・地域との共同に目を向けることは効果的とする傾向があり、経験年数によっても違いがあることが示された。 そして事業継承に関しては、３つのタイプ、制約的、先導的、実施鵜的という異なるタイプがあることを見出し、またその中でも事業継承の中で教育理念や職員との信頼関係、保護者との関係の質を大事にしていることが新たに明らかになった。 また第二には共同研究者が関与している１５園においてその園内研修を一つのまとまりとして見るのではなくその中でも個人によってどのような相違がみられるのかということを検討をした。方法としては「心に残った発言」「研修を活発にした・深めた発言」「学んだこと」に関する研究各回の自由記述分析を行うことによって、学びの深まりの様相として、「知る・わかる」「気づく」「考える・見つける」の３つの段階があること、また同僚間の関係を見ると研修の内容や方法法によって、視点が限定的なものから多様な視点が生まれる研修までの幅があることが明らかになった。そしてさらにその学びの深まりを図示する方法を考案することで、各園の特徴を明らかにすることをことを試み、論文化した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2011年04月 -2016年03月 
    代表者 : 秋田 喜代美; 小田 豊; 無藤 隆; 芦田 宏; 鈴木 正敏; 門田 理世; 中坪 史典; 野口 隆子; 箕輪 潤子; 上田 敏丈; 森 暢子
     
    幼児期の保育の質が幼児期から小学校低学年時期に与える影響を検討するため、４歳から小学校２年生までの４年間を２４園３コホート合計１２４４名の園児を対象に、語彙力、科学的推理、協働性、自己調整に関する縦断研究を行い、園の保育の質との関連性を検討した。その調査結果として,①４歳児時期の園の保育の質が、小学校１，２年時期の語彙（言語）能力の発達を予測すること、②科学的推理に関しても５歳時点で園の保育の質により子どもの発達に違いがあること、ただしその差は小学校入学後にはなくなること、③協働性と自己調整能力の発達においては園間において、４歳から５歳への発達に伴う伸びに差があることが明らかになった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2011年 -2013年 
    代表者 : 古川 雅文; 長瀬 久明; 長澤 憲保; 寺尾 裕子; 鈴木 正敏; 別惣 淳二; 小柳 和喜雄
     
    現代の教員として必要と考えられる資質能力に関して，若手教員からベテラン教員まで，幅広くインタビュー調査を行い，その内容を質的に分析することにより，教員経験に伴う発達的変化を捉えた。また，米国，ドイツにおけるの教員研修システムについて調査するとともに，韓国の大学教員を招聘して研究交流会を行った。 それらの結果を基に，約3,000名の現職教員に調査用紙を郵送し，初任時の資質能力，その後の伸び，重要な資質能力の３点について調査し，1,000件以上の回答を得た。このデータを分析した結果，現職教員の教員としての資質能力観を明らかにすることができた。また，諸外国の教職キャリア発達研究を参考に考察した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2008年 -2010年 
    代表者 : 別惣 淳二; 長澤 憲保; 上西 一郎; 田中 亨胤; 名須川 知子; 横川 和章; 佐藤 哲也; 石野 秀明; 鈴木 正敏; 嶋崎 博嗣; 足立 正; 飯塚 恭一郎
     
    本研究では、質問紙調査から、8領域51項目からなる幼稚園教員養成スタンダーズを作成した。その51項目に基づいて本学の実習科目の実習評価規準を作成。それを用いて実習生の到達度や成長度を調べた結果、3年次の実習では実習生の成長度は高いが到達度評価はあまり高くなかった。しかし4年次の実習では逆の結果が得られた。つぎに実習評価規準を活用して3年次の実習を行った結果、用いない場合より実習生の到達度評価が高まる傾向が見られた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2007年 -2010年 
    代表者 : 秋田 喜代美; 小田 豊; 芦田 宏; 鈴木 正敏; 門田 理世; 野口 隆子; 箕輪 潤子
     
    本研究は幼小移行を園文化から学校文化への移行という文化的観点から、3対象調査により検討を行った。第1は、描画と面接での短期縦断卒園前と入学後の日本と台湾の子どもの比較文化調査である。幼児の不安は仲間関係や生活全般であり、台湾が学業不安が高いのとは対照的であった。物理的差異から文化的規範の差異の認識に時間がかかることも明らかにした。第2の保護者縦断質問紙調査の日台比較からは、日本の保護者の方が基本的生活習慣・集団生活・情緒・人間関係への期待が高いことを明らにした。第3に幼小人事交流教師調査により使用語彙の相違、幼少人事交流での適応過程の相違を明らかにした。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2004年 -2006年 
    代表者 : 小田 豊; 秋田 喜代美; 芦田 宏; 鈴木 正敏; 門田 理世; 野口 隆子
     
    平成16年度から18年度までの3年間に渡って採択された科学研究費補助金(基盤研究(B)(1))「幼児教育における教師の保育観の日米比較文化研究:ビデオ刺激法による検討(課題番号16402042)」において、まず、多声的エスノグラフィー法を援用したビデオ再生刺激法の開発が挙げられる。その研究方法に基づいて、以下の2点を主たる研究成果としてここに記す。 ◆良質の保育を保育実践に照らし合わせて検証する 本研究を通して、日独米の保育者それぞれが考える【良い保育】の要素が導き出された。「保育者の持つ"良い保育者"イメージに関するビジュアルエスノグラフィー」(質的心理学研究第4号/2005/No.4/152-164)では、日本の保育者を対象に"良い保育者"イメージを明示化することを試みた。その結果、"良い保育者"イメージは『子ども中心』志向と密接に結びついていることが示唆された。 ◆保育実践文化における保育者の暗黙的実践知・信条を描き出す 海外での発表を数多くこなすことで、色々な分野や文化背景を持つ研究者から教示を得ることができたが、研究協力者であるドイツ人研究者からは色々な刺激を受けた。彼らと共有し合ったデータを用いた「多声的エスノグラフィー法を用いた日独保育者の保育観の比較検討一語頻度に注目した実践知の明示化を通して一」(教育方法学会掲載)では、ビデオ映像を用いた多声的エスノグラフィーの手法によって、日独の保育者の暗黙的な実践知として作用している保育観を明示化し、比較検討することを試みた。ビデオ視聴における保育者の語りを語頻度を軸に分析し、3つの共通点「子どもたちの自主性、主体性の尊重と、指導することへの抵抗感」「社会性の育ちを重視する視点」、そして「安全への視点」を見いだしたが、その内部構造は日独で異なっているという知見が得られた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2004年 -2006年 
    代表者 : 秋田 喜代美; 小田 豊; 芦田 宏; 鈴木 正敏; 門田 理世; 野口 隆子; 佐藤 学
     
    大きく3点の研究を実施した。第1に、実際の保育・教育実践場面を観察してビデオ記録を作成し、そこからビデオクリップを作成した。そして多声的ビジュアルエスノグラフィーの方法を用いて、幼稚園教師ならびに小学校教師についてのデータ収集を行った。最終的に、幼稚園教師64名、小学校教師63名、幼稚園教員養成課程に在籍する学生108名に調査を実施した。その結果同一場面視聴においても幼稚園教師の方が小学校教師に比べて認知面だけではなく、特に小学校教師が情動、社会面を捉えていない知的場面でもそれらの面を高く捉える、身体活動面で知的側面を捉えるなど多様な観点から、活動の主たる目的のみではなく多面的に捉えていること、一方小学校教師は子どもの行動を細分化してとらえ、授業や活動の目標に即した形でコメントをしていること等が明らかとなった。 また第2にはビデオ再生刺激法プロトコルで教師がよく使用した共通の語彙を幼稚園と小学校の教師がどのように解釈するかを明らかにするために「イメージ語」調査を幼稚園教師92名、小学校教師101名に実施した。その結果、「子ども理解」や「環境構成」等の語において特に顕著に両者の理解が異なることを明らかにした。 そして第3には、幼小接続に関する国内外の実践的取組み内容を収集することから、幼児教育と小学校教育の教師の発達間の相違と現状を整理してとらえることを行った。中国、台湾、香港、韓国の幼小連携政策を各国の幼児教育研究者との交流から整理し、いずれの国も5歳において少人数プロジェクト型の協働学習を展開しようとしていることと小学校での学習形態の柔軟化を明らかにした。また英・独・オランダというヨーロッパ各国と米国研究者と直接交流し、5歳の教育のあり方ならびに1年生における授業の工夫や発達の個人差、無償化議論等が各国で行われている現状を明らかにした。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 1997年 -1998年 
    代表者 : 長澤 悟; 鈴木 正敏
     
    本研究は小・中学校における情報通信メディアの導入、活用に関する実態と意識、情報教育の展開状況をもとに、施設・設備の計画のあり方について提案することを目的とする。 平成9年度はコンピュータを中心とした情報環境、活用方法に関する教師の意識とコンピュータの設置及びインターネットの接続状況の実態を把握するために100校プロジェクト、こねっとプランの参加校のうちWeb上にホームページを公開している学校を対象としてEメールによるアンケート調査を行い、小学校127校、中学校130校から回答を得た。 平成10年度は情報教育に特色がある小学校5校、中学校2校を選び、ヒヤリング調査を行った後、コンピュータの設置状況の家具配置、実測調査を実施し、実際の授業展開についてタイムスタディを行い、19の授業パターンを採取した。研究の進行にあたってはアメリカ、ウィスコンシン大学オークレア校教育学部において研究のレビューを行ったが、その機会を利用して3つの市において教育委員会のメディアスペシャリスト及び学校の教職員との意見交換及び情報収集を行った。 これら調査の整理、分析結果をもとに、コンピュータの集中配置と分散配置、コンピュータ教室自体の計画、学校図書館(Instructional Media Center)の情報化、双方向通信を利用した交流授業のための環境整備、校内ネットワーク、地域ネットワークの構築等を含めた学校内の情報環境の整備の在り方について具体的な提案を行い、同時にその円滑で効果的な利用、運営のための条件をまとめている。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 1996年 -1997年 
    代表者 : 片山 忠次; DUNLAP Willi; HOGGE James; べい 漢極; 趙 光濬; 中洌 正堯; 金 容淑; 洪 吉錫; 金 徳萬; 寺岡 敏郎; 佐藤 光; 中村 哲; 細谷 安彦; ぺい 漠極; 辻 弘; 濱名 外喜男; 森広 浩一郎; 鈴木 正敏; 長澤 憲保; 古川 雅文; 長瀬 久明; 渡邊 裕子; 成田 滋; 長石 敦
     
    研究2年目にあたる平成9年度では,各国におけるグローバル教育のカリキュラムの実践例を収集した。また,各研究分担者・研究協力者による研究成果をとりまとめ,報告書を作成した。 韓国の研究分担者を招へいしての会議では,当該国で行われた研究について,これまでの地理・歴史科などとの歴史的関連性から,グローバル教育のあるべき方向について報告がなされた。また,両国の歴史的・文化的交流の特性を活かした教育がなされるべきことが提案された。 アメリカにおける視察においては,当該国の教育の現状を見るとともに,マルチメディアを利用したグローバルな範囲での情報収集能力の育成や,芸術における多様な文化の反映が教員養成においてどのようになされているかを検討した。 韓国における視察においては,当該国の教育の現状を見るとともに,現在進められている教育改革について,グローバル社会に対応するものとしてその関連性を追及した。また,日本と韓国の友好関係を基本においたグローバル教育をいかにして進めていくかについて当地の研究者・教育者等と協議した。 アメリカ合衆国の研究分担者を招へいしての会議では,各学年ごとに行われているグローバル教育関連単元や,既存のカリキュラム内での教科内容のグローバル化,そして独立科目としての国際ビジネス(高等学校レベル)などの教育内容が詳しく報告され,日本における総合学習への関心の高まりと合わせて,グローバル教育の持つ総合的視野を既存のカリキュラムの中に採り入れていくことと,その意義について両国の立場からそれぞれ検討した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 1995年 -1995年 
    代表者 : 濱名 外喜男; HOGGE James; DUNLAP Willi; 金 徳萬; 洪 吉錫; 寺岡 敏郎; 佐藤 光; 細谷 安彦; 辻 弘; 森廣 浩一郎; 鈴木 正敏; 長澤 憲保; 古川 雅文; 長瀬 久明; 渡邊 裕子; 成田 滋; 長石 敦
     
    1.平成7年度の研究課題 先行研究 「グローバル教育における国際比較実践授業研究」 (平成6年度) において実践された生徒同士の情報交換は、主にビデオテープを中心としたものであり、交換の頻度が限られたものであったが、本年度ではコンピューターによるネットワーク通信網を利用して、さらに双方向性の強い相互作用を伴った実践を行うこととした。それには現在整備されつつあるインターネットを利用し、文字および画像を使用して情報交換することを計画した。 2.授業実践ならびに調査対象 設定した調査フィールドは、日本 : 兵庫教育大学附属小学校、同中学校、韓国 : ソウル教育大学校附属国民学校、ポハン製鉄西小学校、米国 : ウィスコンシン州 ノースウッズ小学校、ノーススター中学校、テネシー州 ストーナー・クリーク小学校、イ-キン小学校、サウスサイド中学校、デュポン-ヘッドレイ中学校であった。 3.実践ならびに調査方法 まず研究に先だち、兵庫教育大学において全体会議が開かれ、インターネットを利用した交換授業がどのようなものであるべきかが議論された。そこではまずお互い同士が知り合うこと、そして児童生徒の興味を中心として、情報の交換をし合うことが決められた。 日本からは米国の年度初頭に合わせて研究分担者ならびに協力者が派遣され、各国の学校でのコンピューター・ネットワークの利用状況、それに伴う交換実践の可能性を調査した。 兵庫教育大学附属小・中学校ではそれぞれがインターネット上のワールド・ワイド・ウェブ (WWW) でホームページ (テキスト・画像・音声などを一覧できる情報データベース)を作成した。参加中学生は個人で英語を使用してホームページを作成し、さらに英文でのメッセージを電子メールを通じて送信した。 4.実践ならびに調査結果 調査の結果、インターネットに接続が可能なのは韓国のソウル教育大学校附属国民学校をのぞくすべての学校であった。そのうち電子メールならびにワールド・ワイド・ウェブ (WWW) を直接使用可能なものはイ-キン小学校ならびにデュポン-ヘッドレイ中学校であった。その他の学校では電子メールのみが使用可能であり、WWWについては姉妹大学よりデータを物理的に運ぶことになった。 参加校のうち実際にコンピューターによる交信を実施できたのは、ノースウッズ小学校、イ-キン小学校、ノーススター中学校、デュポン-ヘッドレイ中学校であった。これらの学校の児童生徒たちは、日本側の作成したホームページを見るとともに電子メールを受け取り、特定の児童生徒に対して返事を書くことによって交信を続け、現在もそれが継続している。この双方向通信によって、日本の小学生は相手国の文化に対する興味を一層深めると同時にネットワーク通信そのものにも関心を示した。さらに日本の中学生はそれに加えて、英語を単なる教科としてではなく、コミュニケーションの道具として実際に役立つものと認識しはじめた。 問題点としてあがったのは、 1) 小学校段階では、言語の壁があるために直接コミュニケーションができず、教師の負担となったために円滑な情報交換をするに至らなかった。 2) 個人対個人の友好を深めるために、写真を掲載しようとしたところ、アメリカのウィスコンシン州の参加校からネットワーク犯罪 (身元が判明することによる誘拐など) のおそれがあるとして実現しなかった。 3) 児童生徒の身近な興味関心をもとにして情報交換をすることにしたが、説明不足等により内容が異文化間でも興味を喚起するようなものになりえず、継続した交流になりにくかったものも多かった。 今後の課題としては、コンピューター・ネットワークを利用した双方向通信の特性と可能性をさらに探り、既存のカリキュラムとの融合が計られるようにする必要があると考えられる。
  • 幼児期から児童期への接続
  • Transition from early childhood to elementary education

担当経験のある科目

  • 外国語コミュニケーション兵庫教育大学
  • 総合学習内容論III兵庫教育大学
  • 教育情報メディア実習兵庫教育大学
  • 情報処理基礎演習I・II兵庫教育大学
  • 教育実地基礎研究II兵庫教育大学
  • 総合学習の創造過程と評価法兵庫教育大学

社会貢献活動

  • 社会貢献活動
    イベント・番組・新聞雑誌名 : 共に保育を考える

メディア報道

  • 社会貢献活動
    番組・新聞雑誌 : 三田市幼児教育振興委員会
  • 社会貢献活動
    番組・新聞雑誌 : 加西市未来の学校づくり検討委員会
  • 社会貢献活動
    番組・新聞雑誌 : 豊能町立保育所・幼稚園の今後のあり方検討委員会

その他のリンク

researchmap