研究者総覧
神内 聡 ジンナイ アキラ
| 所属部署 | 学校経営コース |
|---|---|
| 職名 | 教授 |
| メールアドレス | |
| ホームページURL | |
| 生年月日 |
Last Updated :2025/04/12
研究者情報
学位
J-Global ID
研究キーワード
研究分野
経歴
- 2024年04月 - 現在 兵庫教育大学大学院学校教育研究科教育実践高度化専攻学校経営コース教授
- 2020年04月 - 2024年03月 兵庫教育大学大学院学校教育研究科教育実践高度化専攻学校経営コース准教授
- 本郷さくら総合法律事務所弁護士
学歴
所属学協会
研究活動情報
論文
- 神内 聡兵庫教育大学研究紀要 : 人間発達教育専攻 特別支援教育専攻 教育内容・方法開発専攻 教育実践高度化専攻 附属学校園 63 31 - 40 兵庫教育大学 2023年09月 [査読有り]
- 神内 聡季刊教育法 215 64 - 67 2022年12月 [招待有り]
- 神内 聡家庭の法と裁判 = Family court journal / 家庭の法と裁判研究会 編 37 24 - 28 2022年04月 [招待有り]
- 神内 聡兵庫教育大学学校教育学研究 34 1 - 6 兵庫教育大学 2021年11月
- 神内 聡兵庫教育大学研究紀要 : 人間発達教育専攻 特別支援教育専攻 教育実践高度化専攻 附属学校園 59 69 - 77 兵庫教育大学 2021年09月 [査読有り]
- 神内 聡兵庫教育大学研究紀要 : 人間発達教育専攻 特別支援教育専攻 教育実践高度化専攻 附属学校園 58 47 - 55 兵庫教育大学 2021年02月 [査読有り]
- 神内 聡兵庫教育大学学校教育学研究 33 181 - 187 兵庫教育大学 2020年11月
- 神内 聡法と教育 : an official journal of the Japan Society for Law and Education 11 17 - 26 商事法務 2020年
- スクールロイヤーの実態と全国的配置に関する問題点神内 聡スクール・コンプライアンス研究 8 73 - 84 2020年 [査読有り]
- 法学部出身者が教師になることの意義 (特集 法学部をでたあと、どうする? : 法学入門2019(Part.1))神内 聡法学セミナー 64 4 18 - 22 2019年 [招待有り]
- 高校生への政治教育に関するアンケート調査と今後の政治教育の課題 : 「大人が求める『主権者』教育」と「高校生が求める政治教育」神内 聡法と教育 9 61 - 69 2018年 [査読有り]
- スクールロイヤーへの期待と課題 (特集 対応が困難な保護者・地域住民)神内 聡スクール・コンプライアンス研究 6 39 - 48 2018年 [査読有り]
- 神内 聡; 五十嵐 裕美子; 中野 敬子; 坂本 順子スクール・コンプライアンス研究 5 74 - 82 日本スクール・コンプライアンス学会 2017年 [査読有り]
書籍
- 神内, 聡 さ・え・ら書房 2025年01月 ISBN: 9784378025353 63p
- 学校の未来をつくる「働き方改革」：制度改正、メンタルヘルス対策、そして学校管理職の役割小川正人; 川上泰彦 (担当:共著範囲:)2024年10月
- 神内, 聡; 小國, 隆輔; 坂本, 順子 (担当:共編者(共編著者)範囲:)日本加除出版 2022年11月 ISBN: 9784817847911 xv, 207p
- (担当:共著範囲:)青林書院 2022年05月 ISBN: 9784417018360 x, 418p
- 神内 聡 (担当:単著範囲:)くもん出版 2022年01月 ISBN: 4774332577 144
- Q＆Aでわかる業種別法務 学校日本組織内弁護士協会編 河野敬介・神内 聡編 (担当:編者(編著者)範囲:)中央経済社 2021年02月
- 神内聡 (担当:単著範囲:)KADOKAWA 2020年10月 ISBN: 9784040823171 275p
- 神内聡 (担当:単著範囲:)日本加除出版 2019年08月 ISBN: 9784817845818 xiv, 223p
- 北周士 (担当:共著範囲:)第一法規 2018年07月 ISBN: 9784474059955 206p
- スクールロイヤー : 学校現場の事例で学ぶ教育紛争実務Q&A170神内聡 (担当:単著範囲:)日本加除出版 2018年07月 ISBN: 9784817844941 xiv, 472p
- 山口卓男 (担当:共著範囲:)日本加除出版 2014年11月 ISBN: 9784817841940 vi, 231p
MISC
- 神内 聡 内外教育 (7221) 4 -5 2025年01月
- 神内 聡 日本教育学会大會研究発表要項 83 205 -206 2024年08月
- 神内 聡 内外教育 (7164) 10 -12 2024年05月
- 小川 正人; 森 万喜子; 中原 淳; 神内 聡 教職研修 / 教育開発研究所 [編] 52 (2) 22 -27 2023年10月 [招待有り]
- 神内 聡 週刊東洋経済 (6956) 82 -83 2020年11月 [招待有り]
- Interview 実は養護教諭との共通点多数! 教師の現場感覚×弁護士の知識 スクールロイヤーとしての日々神内 聡 健康教室 71 (7) 2020年 [招待有り]
- スクールロイヤーの役割 (特集 学校と法律)神内 聡 月報司法書士 (576) 12 -21 2020年 [招待有り]
- 視て聴いてわたしの提言 スクールロイヤーと視聴覚教育神内 聡 視聴覚教育 (860) 2 -3 2019年 [招待有り]
- 人権インタビュー 教師が働いていて楽しい学校は、子どもにとっても楽しい学校だと思います神内 聡 人権のひろば 22 (5) 6 -10 2019年 [招待有り]
- スクールロイヤー構想 弁護士が教育現場に関わる際の問題点神内 聡 正論 (576) 228 -235 2019年 [招待有り]
共同研究・競争的資金等の研究課題
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2024年04月 -2027年03月代表者 : 斎藤 一久; 堀口 悟郎; 實原 隆志; 高橋 雅人; 小川 有希子; 神内 聡; 中川 律; 安原 陽平; 城野 一憲; 森口 千弘; 棟久 敬; 塚林 美弥子; 松村 好恵; 神尾 将紀; 田中 美里; 柴田 正義
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2023年04月 -2027年03月代表者 : 斎藤 一久; 堀口 悟郎; 實原 隆志; 高橋 雅人; 小川 有希子; 神内 聡; 中川 律; 安原 陽平; 城野 一憲; 森口 千弘; 棟久 敬; 塚林 美弥子; 松村 好恵
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2021年04月 -2024年03月代表者 : 神内 聡本研究は「チームとしての学校」や「令和の日本型学校教育」の理念として提唱されている、多様な専門性が協働する学校の在り方について、教育以外の専門性を有する教員を活用している実践事例を考察することで前述の理念を実現するために有用な知見を得ることを目的としている。 教育以外の専門性の活用に関しては、専ら教員の負担軽減の趣旨から外部人材に教育以外の専門性を委ねて「外部化」する事例を対象とした研究が行われているが、実際の学校現場では教職員は担当する教科教育以外の専門性を持ち合わせている人材も少なくなく、政策上も社会人経験を有する教員の採用が積極的に採用されている等、専門性を「内部化」する動きは明確に存在している。本研究はそのような専門性の「内部化」を実現する上で不可欠となる人材を研究対象とするものであるが、研究者自身も弁護士資格を有する教員として専門性の「内部化」に実験的に取り組んだ経験がある点で、他の研究には見られない特色を有する。 本研究が調査対象とする人材は、専門性を有する教職員、国家資格等を有する教職員、社会人経験者、特別免許状授与者等である。本年度は新型コロナウイルスの影響により、予定されていた調査はほとんど実施することができなかったが、その中で養護教諭、スクールカウンセラー、衛生委員会、衛生管理者、学校医・産業医、労務管理担当教員、労働者代表（過半数代表）に関しては部分的な調査を実施することができ、先行研究ではほとんど言及されていない知見を得ることができた。また、スクールカウンセラーの労働問題に関する調査に協力したり、国私立学校の労務管理の相談や助言を行う等、研究者の弁護士実務において本研究に関連した派生的な活動も行った。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 研究活動スタート支援研究期間 : 2020年09月 -2023年03月代表者 : 神内 聡本研究は学校設置者の顧問弁護士とは異なる立場から学校現場で生じる法律問題に関わる弁護士を「スクールロイヤー」と定義し、その実態を量的・質的に調査している。また、本研究は類似の他の研究とは異なり、研究者自身がスクールロイヤーに関する豊富な実務経験を有し、かつ教員として学校現場での勤務経験も有することから、信頼性の高いデータを数多く収集し、表面的な調査だけでは得ることが困難な研究情報にもアクセスしている点に意義がある。 本年度（2021年4月～2022年3月）は、新型コロナウイルスの感染拡大により、残念ながら予定されていた実地調査及びインタビュー調査の大半が中止・延期になった。しかし、研究者自身の弁護士の実務においては、研究成果につながる貴重な案件を担当でき、特にいじめ対応と成年年齢引下げにおけるスクールロイヤーの実務について学術的にも重要な知見を得ることができた。また、スクールロイヤーに関する類似の研究ではほとんどが導入してまだ間もない事例を調査対象としており、実証研究として扱うには困難であるのに比べて、本研究が今年度に調査を実施した事例はいずれもスクールロイヤーを導入してかなりの年数を経たものであり、経験豊富な被調査者にインタビューすることができたことは、学術的な考察が難しい学校の外部人材の効果において、極めて有意義な進歩であると考えている。 さらに、今年度は文部科学省よりスクールロイヤーの導入に関する網羅的な調査データを提供していただいた他、弁護士会で実施された調査も入手することができたため、量的分析に関しても重要な進展があった。こうした研究調査の結果に関連する著作として、本年度は単著・共著・論文・学会でそれぞれ発表した。