研究者総覧
川上 泰彦 カワカミ ヤスヒコ
| 所属部署 | 学校経営コース |
|---|---|
| 職名 | 教授 |
| メールアドレス | |
| ホームページURL | |
| 生年月日 |
Last Updated :2025/04/12
研究者情報
学位
科研費研究者番号
- 70436450
J-Global ID
研究キーワード
研究分野
経歴
- 2020年04月 - 現在 兵庫教育大学大学院学校教育研究科 学校経営コース教授
- 2015年04月 - 2020年03月 兵庫教育大学大学院学校教育研究科 学校経営コース准教授
- 2010年04月 - 2015年03月 佐賀大学 文化教育学部Faculty of Culture and Education准教授
- 2007年04月 - 2010年03月 佐賀大学 文化教育学部Faculty of Culture and Education講師
- 2006年06月 - 2007年03月 東京大学大学院教育学研究科21世紀COE 基礎学力研究開発センターGraduate School of Education特任研究員
学歴
- - 2009年09月 東京大学大学院 教育学研究科 学校教育高度化専攻 博士課程 修了
- 2002年04月 - 2006年05月 東京大学大学院 教育学研究科 学校教育高度化専攻 博士課程
- 2000年04月 - 2002年03月 東京大学大学院 教育学研究科 総合教育科学専攻 修士課程 修了
- - 2000年03月 東京大学 教育学部 総合教育科学科
所属学協会
研究活動情報
論文
- パネルデータを用いた教員の首尾一貫感覚が健康に与える影響の分析神林寿幸; 網谷綾香; 當山清実; 川上泰彦明星大学研究紀要.教育学部 15 17 - 29 2025年03月 [査読有り]
- 校長のリーダーシップを支える社会ネットワークに関する調査研究－質問紙調査結果の基礎的分析－浜田博文; 諏訪英広; 朝倉雅史; 川上泰彦; 高野貴大; 安藤知子; 織田泰幸; 加藤崇英; 木下豪; 髙谷哲也; 吉田尚史上越教育大学研究紀要 44 1 - 12 2024年08月
- 德久恭子; 本多正人; 川上泰彦立命館法学 413 420 - 452 2024年07月
- 德久, 恭子; 本多, 正人; 川上, 泰彦立命館法学 410 1 - 40 2024年03月
- 西山, 高史; 川上, 泰彦兵庫教育大学学校教育学研究 36 201 - 209 2023年12月
- 教育行政における政府間の相互補完性―都道府県教育委員会基礎調査にみる標準化のしくみ―德久恭子; 本多正人; 川上泰彦立命館法学 408 550 - 607 2023年08月
- 教員供給構造の変化―『令和の日本型学校教育』を支えることはできるのか川上 泰彦教育制度学研究 29 37 - 53 2022年11月 [査読有り][招待有り]
- 書評リプライ「中村瑛仁氏の『教員の職場適応と職能形成』の書評に答えて」川上 泰彦教育社会学研究 110 351 - 352 2022年07月 [招待有り]
- 教育実践研究フォーラム 総括川上 泰彦日本教育経営学会紀要 64 144 - 146 2022年06月 [招待有り]
- 自著紹介「川上泰彦編著『教員の職場適応と職能形成』国立大学法人兵庫教育大学教育実践学叢書６（ジアース教育新社、2021年）」川上泰彦教育行財政研究 49 45 - 48 2022年03月 [招待有り]
- ブックレビュー 山下絢著『学校選択制の政策評価―教育における選択と競争の魅惑』勁草書房（2021）川上泰彦学校改善研究紀要2022 138 - 139 2022年03月
- 教員供給の問題を教育行政学はどう分析・解題するか―労働（市場）分析とエビデンスの政治への着目―川上泰彦日本教育行政学会年報 47 46 - 64 2021年10月 [招待有り]
- 高等学校の組織分析に向けて川上泰彦現代学校経営研究 27 153 - 164 2021年09月
- 教育行政（教育委員会）との協働―教育的な規範と行政的な規範とのバランス―川上 泰彦精神科治療学 36 7 41 - 44 2021年07月 [招待有り]
- 若手教員の勤務状況および職務効力感の変化―パネルデータによる分析から―網谷綾香; 川上泰彦大阪成蹊短期大学研究紀要 18 11 - 18 2021年03月
- 「ノー残業デー」の完全実施に向けた校長の取り組み : 多忙（感）を生む「負の連鎖」をどう断ち切るか細畠昌大; 川上泰彦兵庫教育大学学校教育学研究 32 63 - 72 2019年11月
- 学校組織や教員キャリアにおける「多忙問題」（課題研究 「教員の多忙化」問題と教育行政学研究の課題）川上泰彦日本教育行政学会年報 45 186 - 189 2019年11月 [招待有り]
- 精神疾患事由による病気休職者数と病気休暇者数との関係性分析―病気休暇取得者に関する全国データから波多江俊介; 川上泰彦; 妹尾渉学校改善研究紀要2019 6 - 15 2019年01月
- 三浦泰子; 川上泰彦兵庫教育大学学校教育学研究 30 197 - 208 兵庫教育大学 2017年11月
- 細畠昌大; 川上泰彦兵庫教育大学学校教育学研究 30 79 - 87 兵庫教育大学 2017年11月
- 教育にかかる資源調達・配分の多様化と教育行政改革≪課題研究 趣旨≫川上 泰彦日本教育行政学会年報 43 180 - 180 2017年10月 [招待有り]
- 市町村合併による県費負担教職員人事行政の変容川上泰彦; 小川正人; 植竹丘; 櫻井直輝国立教育政策研究所紀要 146 125 - 138 2017年03月 [査読有り]
- 川上泰彦; 細畠昌大兵庫教育大学研究紀要 50 87 - 94 兵庫教育大学 2017年02月
- 地方教育行政法の改正と教育行政の自律性・専門性《課題研究 総括》川上 泰彦日本教育行政学会年報 42 216 - 219 2016年10月 [招待有り]
- 地方教育行政法の改正と教育行政の自律性・専門《課題研究 趣旨》川上 泰彦日本教育行政学会年報 42 199 - 200 2016年10月 [招待有り]
- 佐賀県における教職員の人事交流・派遣研修の拡充川上 泰彦; 中島 秀明教育行政学研究と教育行政改革の軌跡と展望（学会創立50周年記念） 71 - 77 2016年10月 [査読有り]
- 川上 泰彦; 細畠 昌大兵庫教育大学研究紀要 48 85 - 96 兵庫教育大学 2016年02月
- 教員人事に係るガバナンス―ガバナンスの「単位論」の検討川上 泰彦日本教育行政学会年報 41 175 - 178 2015年10月 [招待有り]
- 地方教育委員会の学校維持・統廃合判断に関する経営課題川上 泰彦日本教育経営学会紀要 57 186 - 191 2015年06月 [招待有り]
- 川上 泰彦佐賀大学文化教育学部 研究論文集 19 2 53 - 64 佐賀大学 2015年02月
- 中島 秀明; 川上 泰彦佐賀大学教育実践研究 31 31 23 - 30 佐賀大学 2014年11月
- 中島 秀明; 川上 泰彦佐賀大学教育実践研究 31 31 31 - 40 佐賀大学 2014年11月
- 中島 秀明; 川上 泰彦佐賀大学文化教育学部研究論文集 19 1 11 - 20 佐賀大学 2014年08月
- 人口減少社会における日本の教育経営課題波多江 俊介; 川上 泰彦日本教育経営学会紀要 56 158 - 163 2014年06月 [招待有り]
- 紅林伸行氏の『公立学校の教員人事システム』の書評に答えて川上 泰彦教育社会学研究 93 258 - 259 2013年11月 [査読有り]
- 高木 亮; 川上 泰彦佐賀大学文化教育学部研究論文集 / 佐賀大学文化教育学部 18 1 45 - 60 佐賀大学文化教育学部 2013年08月
- 波多江 俊介; 川上 泰彦; 高木 亮九州教育経営学会研究紀要 19 67 - 74 九州教育経営学会 2013年06月 [査読有り]
- 書評「藤田祐介・貝塚茂樹著『教育における「政治的中立」の誕生―「教育二法」成立過程の研究』」川上 泰彦戦後教育史研究 26 107 - 110 2013年03月 [招待有り]
- 書評「末冨芳著『教育費の政治経済学』」川上 泰彦日本教育行政学会年報 36 222 - 225 2011年11月 [招待有り]
- 『改革』は制度運用に何をもたらしたか―教員人事行政を例に川上 泰彦日本教育行政学会年報 36 181 - 184 2011年11月 [招待有り]
- 教員の異動・研修が能力開発に及ぼす直接的・間接的経路についての考察―Off-JT・OJTと教員ネットワーク形成の視点から川上 泰彦佐賀大学文化教育学部研究論文集 16 1 1 - 20 2011年06月
- 教育経営研究と『社会ネットワーク分析』―導入段階における"質的アプローチ"川上 泰彦日本教育経営学会紀要 51 116 - 119 2009年06月 [招待有り]
- 教員の『公募制』人事および『FA制』人事の動向川上 泰彦教育制度学研究 15 174 - 179 2008年11月 [招待有り]
- 公立学校教員の昇進管理を規定する諸要因について川上泰彦東京大学大学院教育学研究科紀要第46巻 46 481 - 493 2007年03月
- 教員人事行政における都道府県教育委員会の機能とその規定要因―市町村教育委員会及び教育事務所との役割分担に着目して―川上 泰彦日本教育行政学会年報 31 115 - 132 2005年10月 [査読有り]
- 政府・文部科学省・中央諸団体の教育政策動向川上 泰彦日本教育政策学会年報 12 194 - 202 2005年06月 [招待有り]
- 川上 泰彦東京大学大学院教育学研究科紀要 44 44 369 - 377 東京大学 2005年03月
- 地方自治体における教育政策動向川上 泰彦日本教育政策学会年報 11 214 - 223 2004年04月 [招待有り]
- 川上 泰彦東京大学大学院教育学研究科教育行政学研究室紀要 23 23 13 - 23 東京大学大学院教育学研究科教育行政学研究室 2004年03月
- 学校と教育委員会事務局の組織間コミュニケーション―対境担当者としての校長人事に着目して川上 泰彦東京大学大学院教育学研究科教育行政学研究室紀要 22 51 - 62 2003年03月
- 「県段階の教育委員会と学校の人事交流に関する研究」川上 泰彦日本教育行政学会年報 28 84 - 97 2002年10月 [査読有り]
書籍
- 德久恭子; 砂原庸介; 本多正人 (担当:分担執筆範囲:教育行政における空間構成とスケール（第4章）)ミネルヴァ書房 2025年04月 ISBN: 4623098842 256 107-131
- 小川正人; 川上泰彦; 荒井英治郎; 神内 聡; 雪丸武彦; 櫻井直輝; 神林寿幸 (担当:範囲:「『学校における働き方改革』これまでの取り組みの総括と新しい法制での取り組みポイント」,「本音の『働き方改革』座談会」)教育開発研究所 2024年10月 ISBN: 4865606009 256
- 浜田, 博文; 諏訪, 英広 (担当:分担執筆範囲:終章 第6節 校長のリーダーシップ研究の展望―社会ネットワーク研究へ―)学文社 2024年03月 ISBN: 4762032999 228
- 青木 栄一; 川上 泰彦 (担当:共編者(共編著者)範囲:「第5章 学校をとりまく変化」「第6章 学校の組織と運営」「第7章 学校の人材マネジメント」「第8章 カリキュラムの行政・政治・経営」「第15章 教育改革と教育政策の課題」)放送大学教育振興会 2023年03月 ISBN: 4595323832 300
- 教育の未来を研究する会 (担当:分担執筆範囲:「高校の普通科改革と新学科の設置」)明治図書出版 2022年12月 ISBN: 4183537355 264
- 大野 裕己; 露口 健司; 川上, 泰彦; 諏訪, 英広; 高木, 亮 (担当:分担執筆範囲:「第1章 教員養成・教員採用における「資質能力」の考え方」「第6章 教員の勤務実態と『学校における働き方改革』」「第13章 専門職業人としての教員、組織人・教育公務員としての教員」)放送大学教育振興会 2022年03月 ISBN: 459532314X 250
- 本多 正人; 川上 泰彦 (担当:共編者(共編著者)範囲:)学事出版 2022年03月 ISBN: 4761928271 384
- 学校の制度と経営藤田祐介 (担当:分担執筆範囲:「第６章 国の教育行政と学校」「第７章 地方の教育行政と学校」「第８章 学校の組織と経営」「第９章 学校と教職員」)ミネルヴァ書房 2021年05月
- 川上 泰彦 (担当:編者(編著者)範囲:「序章：教員の職場適応と力量形成―教員人事制度はどう影響するか」「第6章：第1部小括―初任期教員の適応と健康・力量形成」「第11章：第2部小括―流動的な職場における適応・力量形成」「第13章：追跡的データを活用した教員の異動と適応の分析」「終章：パネルデータを用いた職能成長・職場分析とフィードバック」)ジアース教育新社 2021年02月 ISBN: 4863715692 248
- 教育の未来を研究する会 (担当:分担執筆範囲:「『教員いじめ』問題の顕在化」)明治図書出版 2021年01月 ISBN: 9784183535177 255p 214-217
- 雪丸, 武彦; 石井, 拓児; 日本教育行政学会研究推進委員会 (担当:分担執筆範囲:教員の仕事の量的・質的分析（第10章）)福村出版 2020年10月 ISBN: 9784571101908 247p
- 教育開発研究所 (担当:分担執筆範囲:「臨時免許状って教員不足とどう関係するの？」「免許外教科担任って教員不足とどう関係するの？」)教育開発研究所 2019年10月 ISBN: 9784873805290 冊
- 教育制度を支える教育行政川上 泰彦 (担当:分担執筆範囲:「教育委員会と学校（第7章）」)ミネルヴァ書房 2019年04月
- 青木, 栄一; 川上, 泰彦 (担当:共著範囲:)放送大学教育振興会 2019年03月 ISBN: 9784595319228 284p
- 教育経営学ハンドブック―次世代型スクールリーダーへの誘い川上 泰彦 (担当:分担執筆範囲:「教員評価」)学文社 2018年06月 78-79
- 教育経営学の研究動向（現代の教育経営 第3巻）川上 泰彦 (担当:分担執筆範囲:「教職員の人事と職能成長研究の進展と今後の課題」)学文社 2018年06月 36-47
- 学校にゆとりを生み出す 副校長・教頭の多忙にならない仕事術川上 泰彦 (担当:分担執筆範囲:「定時退勤日の創設・増加と副校長・教頭」)教育開発研究所 2017年06月 136-137
- 「つながり」を深め子どもの成長を促す教育学露口健司 (担当:分担執筆範囲:「校長はネットワークをどのように活用しているのか」)ミネルヴァ書房 2016年10月 ISBN: 462307790X 266 141-155
- ソーシャル・キャピタルと教育露口健司 (担当:分担執筆範囲:「教師の社会的ネットワーク」)ミネルヴァ書房 2016年09月 ISBN: 4623077705 248 189-207
- 牛渡淳; 元兼正浩; 牛渡 淳; 元兼 正浩 (担当:分担執筆範囲:「校長昇進管理と人事計画」)花書院 2016年07月 ISBN: 4865610758 291 157-174
- 教育の最新事情がよくわかる本 ３教育開発研究所; 編 (担当:分担執筆範囲:「再任用の教職員ってどうして増加しているの？」「女性管理職の割合が過去最高って本当なの？」)教育開発研究所 2016年05月 220-222,223-225
- 教育の今とこれからを読み解く57の視点多田孝志; 編集代表 (担当:分担執筆範囲:「わが国の教員人事システムの未来像とは」)教育出版 2016年02月 86-87
- 藤田 祐介 (担当:分担執筆範囲:「第6章 国の教育行政と学校」「第7章 地方の教育行政と学校」「第10章 学校と教職員」)文化書房博文社 2015年10月 ISBN: 4830112824 228 67-78,79-90,119-133
- 新基本法コンメンタール 教育関係法（別冊法学セミナー）荒牧重人; 小川正人; 窪田眞二; 西原博史; 編 (担当:分担執筆範囲:「地方教育行政の組織及び運営に関する法律」第37条・第38条・第39条・第40条)日本評論社 2015年09月 ISBN: 4535402566
- 坪井由実; 渡部昭男; 編; 坪井 由実; 渡部 昭男 (担当:分担執筆範囲:第8章「教員人事行政と学校・自治体の教育行政ガバナンス―ガバナンスの「単位」をどう考えるか」)三学出版 2015年05月 ISBN: 4903520943 225 104-117
- 『校長・教頭のリーダーシップとマネジメント術―社会の変化に対応した校長・副校長・教頭の学校経営術 (教職研修総合特集) 』八尾坂修 (担当:分担執筆範囲:1-7「経営ビジョンの実現と校長のリーダーシップ」)教育開発研究所 2015年01月 ISBN: 4873806798
- 村上 祐介〔編; 村上 祐介 (担当:分担執筆範囲:
-3「地教行法の基本的な考え方と今般の改正で何が変わったのか」)学事出版 2014年12月 ISBN: 4761921005 144 - 牛渡 淳; 元兼 正浩; 浅野 良一; 大野 裕己; 大竹 晋吾; 川上 泰彦; 高木 亮; 日髙 和美; 竹内 伸一; 梶原 健二; 金子 研太; 波多江俊介; 畑中 大路; 日本教育経営学会実践推進委員会 (担当:分担執筆範囲:「Case01 校長、恩を仇で返すのか」コメント)花書院 2014年08月 ISBN: 490532498X 220
- 川上 泰彦 (担当:単著範囲:)学術出版会 2013年02月 ISBN: 4284103830 301
- 日本教育行政学会研究推進委員会; 編; 日本教育行政学会研究推進委員会 (担当:分担執筆範囲:第6章「『改革』は制度運用に何をもたらしたか―教員人事行政を例に」)福村出版 2012年06月 ISBN: 4571101597 237
- 『校長の仕事術―効率的に職務を進める知恵とコツ』元兼正浩 (担当:分担執筆範囲:「教員評価の進め方をどう工夫するか」)教育開発研究所 2012年02月 ISBN: 487380602X
- 『<解説・要約>2010-2011教育重要資料集 教職研修Data』教職研修; 編集部; 編 (担当:分担執筆範囲:「解説3 35人学級」)教育開発研究所 2011年08月 ISBN: 4873805953
- 『教育の最新事情がよくわかる本』教育開発研究所; 編 (担当:分担執筆範囲:「教員の勤務時間が短縮されたって本当なの?」および「教員の人事権の移譲ってとういうことなの？」)教育開発研究所 2011年06月
- 『校長職の新しい実務課題』露口健司 (担当:分担執筆範囲:「感染症対策の充実をどう図るか」)教育開発研究所 2011年04月
- 藤原 文雄; 露口 健司; 武井 敦史 (担当:分担執筆範囲:「学校管理職は孤独なのか？―マルチメソッド」)学事出版 2010年08月 ISBN: 4761917547 197
- 金子 真理子; 苅谷 剛彦; 金子 真理子; 苅谷 剛彦 (担当:分担執筆範囲:「『新たな教員評価制度』が人事行政に与えたインパクト」)岩波書店 2010年06月 ISBN: 4000225766 256
- 佐長健司; 甲斐今日子; 上野景三〔編; 佐長 健司; 甲斐 今日子; 上野 景三 (担当:分担執筆範囲:「『質の高い教師』とは？―『佐賀県検証改善委員会』を通じた、『効果的な実践』像の再検討」)昭和堂 2009年04月 ISBN: 481220867X 203
- 『リーディングス日本の教育と社会15 教師という仕事』油布佐和子 (担当:分担執筆範囲:「教員人事行政における都道府県教育委員会の機能とその規定要因」)日本図書センター 2009年
- 『日本の教育政策過程―1970年代～80年代教育改革の政治システム―』レオナード・J・ショッパ〔著; 小川正人; 監訳 (担当:共訳範囲:「教育政策過程の外部アクター(1)―体制派のさまざまな利益団体」)三省堂 2005年
- 『校長・教頭のための最新教育改革ポイント整理』小川正人 (担当:分担執筆範囲:「公務員制度改革と教育改革」)教育開発研究所 2003年
講演・口頭発表等
- 教員採用年度と勤務環境・職能の変化について [通常講演]妹尾渉; 川上泰彦日本教育行政学会第58回大会 2023年10月 口頭発表（一般）
- 地方教育行政におけるリスケーリング―地方分権改革と政府間の相互補完性 [通常講演]徳久恭子; 川上泰彦; 本多正人日本教育行政学会第58回大会 2023年10月 口頭発表（一般）
- 校長のリーダーシップを支える社会ネットワークに関する調査研究―質問紙調査結果の基礎的分析― [通常講演]浜田博文; 諏訪英広; 朝倉雅史; 川上泰彦; 髙野貴大; 安藤知子; 織田泰幸; 加藤崇英; 木下豪; 吉田尚史日本教育行政学会第58回大会 2023年10月 口頭発表（一般）
- 学校の働き方改革に対する教職員の意識分析―全国7県校長・教員アンケート調査結果から― [通常講演]小川正人; 川上泰彦; 荒井英治郎; 神林寿幸; 櫻井直輝; 雪丸武彦日本教育行政学会第57回大会 2022年10月 口頭発表（一般）
- 初任期から中堅期への移⾏に伴う教員の変容 ― A県の教員追跡調査の分析から [通常講演]妹尾渉; 川上泰彦日本教育経営学会第62回大会 2022年06月 口頭発表（一般）
- 初任教員の職場適応と職能形成：パネル調査を用いたメンター制の影響について [通常講演]妹尾渉; 川上泰彦; 町支大祐日本教育行政学会第56回大会 2021年10月 口頭発表（一般）
- 県費負担教職員制度の労務管理論的考察 −政令指定都市への財源移譲に着目して [通常講演]波多江俊介; 川上泰彦; 妹尾渉日本教育行政学会第55回大会 2020年10月 口頭発表（一般）
- パネルデータによる若手教員の職務適応分析―勤務状況・効力感・達成感の変化をもとに― [通常講演]網谷綾香; 川上泰彦日本キャリア教育学会第41回研究大会 2020年10月 ポスター発表
- 教員の勤務状況と心身の健康の関係―非従来的な因果効果識別・推定戦略による分析― [通常講演]橋野晶寛; 川上泰彦日本教育行政学会第54回大会 2019年10月 口頭発表（一般）
- 精神疾患事由による病気休職者数と病気休暇者数との関係性考察 [通常講演]波多江俊介; 妹尾渉; 川上泰彦日本教育経営学会第59回大会 2019年06月 口頭発表（一般）
- 新任教員の勤務実態と職能成長―A 県初任者の 3 年間の追跡調査からわかること― [通常講演]妹尾渉; 梅澤希恵; 川上泰彦日本教育経営学会第59回大会 2019年06月 口頭発表（一般）
- 学校組織や教員キャリアにおける「多忙問題」の影響（課題研究「『教員の多忙化』問題と教育行政学研究の課題」） [招待講演]川上 泰彦日本教育行政学会第53回大会 2018年10月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- チーム学校における教員と職員の法制―教師の働き方改革とSSW― [招待講演]川上 泰彦日本学校ソーシャルワーク学会第13回全国大会 2018年07月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- 初任期教員にとっての職場適応観と職業専門的な適応観との関係性考察 [通常講演]波多江俊介; 川上泰彦; 妹尾渉; 橋野晶寛; 梅澤希恵日本教育行政学会第52回大会 2017年10月 口頭発表（一般）
- 教育経営とクロススクール－理論整理と日本・オーストラリアの先進事例の検討－ [通常講演]末冨芳; 佐藤博志; 川上泰彦; 内山絵美子; 大野裕己; 貞広斎子; 田中真秀; 本図愛実; 本多正人; 湯田拓史日本教育経営学会第57回大会 2017年06月 口頭発表（一般）
- 新任教員の勤務実態と職能成長 －追跡調査からわかること－ [通常講演]妹尾渉; 波多江俊介; 川上泰彦; 梅澤希恵日本教育経営学会第57回大会 2017年06月 口頭発表（一般）
- 追跡的調査データを活用した教員の異動と適応の分析 [通常講演]川上泰彦; 波多江俊介; 妹尾渉日本教育経営学会第56回大会 2016年06月 口頭発表（一般）
- 関わりの中における初任期教員の職能開発 [通常講演]波多江俊介; 川上泰彦; 妹尾渉日本教育経営学会第56回大会 2016年06月 口頭発表（一般）
- 教師の人事異動と成長 [招待講演]川上 泰彦日本教育工学会JSET-SIG02教師教育・実践研究第4回研究会 2016年05月 口頭発表（招待・特別）
- 公立小・中学校における 市町村費負担教職員について [通常講演]川上 泰彦関西教育行政学会2016年1月例会 2016年01月 口頭発表（一般）
- 初任教員のストレスと適応感―パネルデータを用いた校種間比較― [通常講演]波多江俊介; 川上泰彦; 妹尾渉; 澤野幸司日本教育行政学会第50回大会 2015年10月 口頭発表（一般）
- 教育事務所統廃合と地方教育行政の変容 [通常講演]川上泰彦; 小川正人; 植竹丘; 櫻井直輝; 本多正人; 村上祐介; 島田圭吾日本教育行政学会第50回大会 2015年10月 口頭発表（一般）
- 教員初任期におけるストレスとその対処に関する考察―パネルデータ分析を通して [通常講演]波多江俊介; 川上泰彦; 高木亮; 妹尾渉日本教育経営学会 第55回大会 2015年06月 口頭発表（一般）
- 自治体間・学校間ネットワークを用いた学校経営システムに関する研究 [通常講演]天笠茂; 植田みどり; 川上泰彦; 北神正行; 加藤崇英; 貞広斎子; 平井貴美代; 水本徳明; 元兼正浩日本教育経営学会第55回大会 2015年06月 口頭発表（一般）
- 教員人事に係るガバナンス ―ガバナンス「単位論」の検討―（課題研究 地教行法等の改定と教育ガバナンス（Ⅰ）：学校教育における共同統治を中心に） [招待講演]川上 泰彦日本教育行政学会第49回大会 2014年10月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- 学校組織における勤務形態・費用負担の「多様化」 [通常講演]川上 泰彦日本教育学会 第73回大会 2014年08月 口頭発表（一般）
- 地方教育委員会の学校維持・統廃合判断に関する経営課題（課題研究「人口減少社会における持続可能な学校システムの開発（２）」） [招待講演]川上 泰彦日本教育経営学会 第54回大会 2014年06月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- 異動や職場環境は教職キャリアにどう影響するか？―「適応感・メンタルヘルスチェックリスト」の分析から [通常講演]川上泰彦; 妹尾渉; 波多江俊介; 高木亮; 澤野幸司日本教育行政学会第48回大会 2013年10月 口頭発表（一般）
- 教育委員会制度改革に対する首長・教育長の意識と評価 ―2013年全国市区町村調査の分析から― [通常講演]村上祐介; 島田桂吾; 櫻井直輝; 小川正人; 本多正人; 川上泰彦; 橋野晶寛; 荒井英治郎; 植竹丘; 山下絢日本教育行政学会第48回大会 2013年10月 口頭発表（一般）
- 人口減少社会における日本の教育経営課題 [招待講演]波多江 俊介; 川上 泰彦日本教育経営学会 第53回大会 2013年06月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- 教職キャリア構築における異動・昇進の影響 [通常講演]波多江 俊介; 妹尾 渉; 高木 亮; 川上 泰彦日本教育経営学会 第53回大会 2013年06月 口頭発表（一般）
- 「校長の交代・留任による学校経営行動の変化―質問紙追跡調査の分析―」 [通常講演]川上 泰彦; 露口 健司日本教育行政学会第47回大会 2012年10月 口頭発表（一般）
- 「人事・労務管理上の課題としての教職キャリア危機とその対策―精神疾患事由病気休職・病気休暇に着目して―」 [通常講演]高木 亮; 川上 泰彦; 波多江 俊介; 妹尾 渉日本教育行政学会第47回大会 2012年10月 口頭発表（一般）
- 「教員のメンタルヘルスに関する調査研究－自由記述データの分析を通して－」 [通常講演]波多江 俊介; 高木 亮; 川上 泰彦九州教育経営学会第83回定例研究会 2012年06月 口頭発表（一般）
- 「教職キャリアと人事の関係―キャリアの『危機』に着目して―」 [通常講演]川上 泰彦; 妹尾 渉; 波多江 俊介; 高木 亮日本教育経営学会第52回大会 2012年06月 口頭発表（一般）
- 「教員の異動パターンと職能形成―6自治体比較による制度的要因の析出―」 [通常講演]妹尾 渉; 川上 泰彦日本教育行政学会第56回大会 2011年10月 口頭発表（一般）
- 「教育行政改革の外部環境と内部環境―教育公務員制度を事例として―」 [通常講演]川上 泰彦日本教育行政学会第56回大会 2011年10月 口頭発表（一般）
- 「『財政難』時代における公教育―教育予算をめぐる国の論理と地方の実情―」 [通常講演]内田 良; 川上 泰彦; 妹尾 渉; 長谷川 哲也; 日下田 岳史日本教育社会学会第63回大会 2011年09月 口頭発表（一般）
- 「『平成の大合併』と学校経営 ―被合併地域の学校に着目して―」 [通常講演]川上 泰彦九州教育経営学会第80回定例大会 2011年06月 口頭発表（一般）
- 「学校のアカウンタビリティと保護者の教育要求の関係性に関する考察―教員・保護者質問紙調査の分析から―」 [通常講演]三浦 智子; 川上 泰彦日本教育経営学会第51回大会 2011年06月 口頭発表（一般）
- 「学校経営における『相談』―校長のネットワークと学校経営活動―」 [通常講演]川上 泰彦; 露口 健司日本教育経営学会第51回大会 2011年06月 口頭発表（一般）
- 「教育財政はどのように削減されたのか－地方分権改革における自治体教育予算の再編過程－」 [通常講演]日本教育社会学会第62回大会 2010年
- 「教員の異動・研修と能力開発の関係 ―質問紙調査の分析から」 [通常講演]日本教育行政学会第55回大会 2010年
- 「『改革』は、制度運用に何をもたらしたのか―教員人事行政を例に」 [通常講演]日本教育行政学会第55回大会 2010年
- 公立小学校・中学校のタイム・マネジメントの現状―勤務実態調査の再分析から [通常講演]日本教育経営学会第49回大会 2009年
- 学校評価コンサルテーションの組織的実施手法に関する調査研究 [通常講演]日本教育経営学会第49回大会 2009年
- 教師の労働分析―大規模データを用いた可視化の試み [通常講演]日本教育社会学会第61回大会 2009年
- 教育改革を評価する―05年・09年A市の教員・子ども・保護者調査から(1) [通常講演]日本教育社会学会第61回大会 2009年
- 『広域人事』の県間比較―県費負担教職員制度の運用と教員の動態に着目して [通常講演]日本教育行政学会第44回大会 2009年
- 公立小学校・中学校のタイム・マネジメントと行政の役割―教員勤務実態調査の再分析結果を中心に [通常講演]日本教育行政学会第44回大会 2009年
- 教育経営研究と『社会ネットワーク分析』―導入段階における"質的アプローチ"について（課題研究Ⅰ「教育経営研究の有用性―研究知を生み出すための学校組織調査法の確立―」分担報告） [通常講演]日本教育経営学会第48回大会 2008年
- 『教員評価』の制度化とその問題点―教えるという仕事の『評価』は成功するのか― [通常講演]日本教育社会学会第60回大会 2008年
- “Policies for Improvement of Academic Achievement in Local Governments（地方政府による学力向上施策）” [通常講演]2007 International Conference "Competency-based Education Reform" 2007年
- "Emerging Initiatives by Local Governments in Improving Academic Competence（学力向上策における地方政府の自発性）" [通常講演]東京大学大学院教育学研究科21世紀COE第5回国際シンポジウム 2006年
- 分権改革下の自治体におけるアクターと制度―教育政策導入の計量分析― [通常講演]日本教育行政学会第40回大会 2005年
- 学校管理職の相談者ネットワーク [通常講演]日本教育行政学会第39回大会 2004年
- 地方教育行政における人事交流の研究 [通常講演]日本教育行政学会第37回大会 2002年
MISC
- 教育時事レビュー 2024年上半期（1月～6月）川上泰彦 教職研修 625 76 -79 2024年08月
- 教育時事レビュー 2023年下半期（7月～12月）川上泰彦 教職研修 619 82 -85 2024年02月
- これからの校長の資質・能力（第11回 これからの校長の選考のあり方）川上泰彦 教職研修 618 54 -55 2024年01月
- 教育時事レビュー 2023年上半期（1月～6月）川上泰彦 教職研修 (613) 82 -85 2023年08月
- 教育時事レビュー 2022年下半期（7月～12月）川上泰彦 教職研修 (607) 78 -81 2023年02月
- 教育時事レビュー 2022年上半期（1月～6月）川上 泰彦 教職研修 (601) 80 -83 2022年08月 [招待有り]
- 教育時事レビュー 2021年下半期（7月～12月）川上 泰彦 教職研修 595 74 -77 2022年03月
- 公務員の「減点主義」の弊害川上 泰彦 教職研修 593 95 -95 2021年12月
- 教育時事レビュー 2021年上半期（1月～6月）川上 泰彦 教職研修 589 78 -81 2021年08月
- スクール・ミッション／ポリシーとは川上 泰彦 月刊高校教育 55 (6) 22 -25 2021年05月
- 教育時事レビュー 2020年下半期（7月～12月）川上泰彦 教職研修 583 80 -83 2021年02月
- 『高校改革』で何が問われるのか（特集 2021年の高校教育を展望する）川上泰彦 月刊高校教育 54 (1) 36 -39 2020年12月
- 事務職員の『キャリアアップ』を考える川上泰彦 学校事務 71 (10) 6 -9 2020年09月
- 教育時事レビュー 2020年上半期（1月～6月）川上泰彦 教職研修 577 78 -81 2020年08月
- 教育時事レビュー 2019年下半期（7月～12月）川上泰彦 教職研修 571 76 -79 2020年02月
- 教育時事レビュー 2019年上半期（1月～6月）川上泰彦 教職研修 565 72 -75 2019年08月
- 最重要事項：新採教員をやめさせない（特集 新採教員をやめさせない！）川上泰彦 教職研修 564 20 -21 2019年07月
- 教育時事レビュー 2018年下半期（7月～12月）川上 泰彦 教職研修 (559) 108 -111 2019年02月 [招待有り]
- 小中学校との関係でとらえる2019年（特集 2019年の高校教育）川上泰彦 月刊高校教育 52 (1) 44 -47 2018年12月
- 学校を変える100の視点川上 泰彦 日本教育新聞 2018年09月 [招待有り]
- 書評 神林寿幸著『公立小・中学校教員の業務負担』川上 泰彦 教育学研究 85 (3) 357 -359 2018年09月 [招待有り]
- 教育時事レビュー 2018年上半期（1月～6月）川上 泰彦 教職研修 (553) 77 -80 2018年08月 [招待有り]
- 管理職志望者の減少にどう対応するか（「校長の資格、教頭の資格」第6回）川上 泰彦 教職研修 (553) 98 -99 2018年08月 [招待有り]
- 校務分掌とその評価の考え方川上 泰彦 教職研修 (550) 23 -25 2018年05月 [招待有り]
- 教育時事レビュー 2017年下半期（7月～12月）川上 泰彦 教職研修 547 72 -75 2018年02月 [招待有り]
- 教員の勤務状況改善のための課題と展望川上 泰彦 月刊高校教育 50 (11) 24 -27 2017年10月 [招待有り]
- 教育時事レビュー 2017年上半期（1月～6月）川上 泰彦 教職研修 541 76 -79 2017年08月 [招待有り]
- 研究者としての『生き残り』に向けた研究テーマの探索―独立変数としての人事、従属変数としての人事―川上 泰彦 日本教育経営学会紀要 59 90 -91 2017年06月 [招待有り]
- 教育時事レビュー 2017年下半期（7月～12月）川上 泰彦 教職研修 535 74 -77 2017年03月 [招待有り]
- ミドルリーダーの作法（29-33）川上 泰彦 日本教育新聞 2016年11月 [招待有り]
- 教育時事レビュー 2016年上半期（1～6月）川上 泰彦 教職研修 529 76 -79 2016年08月 [招待有り]
- 豆田 幸彦; 川上 泰彦 佐賀大学教育実践研究 33 331 -350 2016年03月
- 「教職員の人事評価」運用に当たって困ったときのQ&A川上 泰彦 教職研修 524 93 -95 2016年03月 [招待有り]
- 「マネジメント」は「やりくり」川上 泰彦 月刊高校教育 49 (4) 26 -29 2016年03月 [招待有り]
- 教育時事レビュー 2015年下半期（7月～12月）川上 泰彦 教職研修 523 77 -80 2016年02月 [招待有り]
- 教育時事レビュー 2015上半期（1～6月）川上 泰彦 教職研修 (517) 74 -77 2015年08月 [招待有り]
- 教育時事レビュー 2014年下半期（7～12月）川上 泰彦 教職研修 (511) 72 -75 2015年02月 [招待有り]
- 川上 泰彦 日本教育学会大會研究発表要項 73 262 -263 2014年08月
- 教育Review 2014年上半期（1～6月）川上 泰彦 教職研修 (505) 72 -75 2014年08月 [招待有り]
- 教育Review 2013年下半期（7～12月）川上 泰彦 教職研修（2014年3月） 111 -114 2014年02月 [招待有り]
- 教育Review 2013年上半期（1～6月）川上 泰彦 教職研修（2013年9月） 80 -83 2013年08月 [招待有り]
- 教育Review 2012年下半期（7～12月）川上 泰彦 教職研修 (2013年3月) 111 -115 2013年02月 [招待有り]
- 教育Review 2012年上半期（1～6月）川上 泰彦 教職研修 (2012年9月) 115 -119 2012年08月 [招待有り]
- ネットワーク力を鍛える！―ネットワーク力向上のヒント①（特集1 夏こそ、教師力を鍛える！）川上 泰彦 総合教育技術 (2012年8月号) 18 -21 2012年07月
- 行為者率と行為者平均時間から考える『教員の多忙』解消戦略川上 泰彦 『教員の勤務負担軽減等に資するための学校のタイム・マネジメントの研究開発（平成23年度 財団法人文教協会調査・研究助成金報告書）』 34 -45 2012年07月
- 川上 泰彦; 妹尾 渉; カワカミ ヤスヒコ; セノオ ワタル; Kawakami Yasuhiko; Senoh Wataru; 佐賀大学文化教育学部教育学教育心理学講座; 国立教育政策研究所教育政策評価研究部 研究論文集－教育系・文系の九州地区国立大学間連携論文集－ 5 (2) 2012年03月
- 教員の異動・研修が能力開発に及ぼす直接的・間接的経路についての考察川上 泰彦; 妹尾 渉 地方分権化時代における義務教育の存立基盤と教職専門性の再編に関する実証的研究（平成21～23年度科学研究費補助金（基盤研究B）成果報告書） 71 -91 2012年03月
- 『効率のよさ』の果てに―トップ校『文武両道』の諸相―川上 泰彦 ナラティヴ・アプローチによる附属学校卒業生の学びのヒストリーに関する調査研究 77 -85 2012年03月
- 教育Review 2011年下半期（7～12月）川上 泰彦 教職研修 (2012年3月) 83 -87 2012年02月 [招待有り]
- 教員の勤務条件はどう変わっていくのか川上 泰彦 『別冊教職研修』2010年4月号 11 -14 2010年04月 [招待有り]
- 第2章 業務別にみる平均従事時間川上泰彦 「教員の業務と校務運営の実態に関する研究報告書」（国立教育政策研究所平成21年度重点配分経費報告書） 11 -35 2010年
- 第4章 部活動顧問の勤務実態川上泰彦 「教員の業務と校務運営の実態に関する研究報告書」（国立教育政策研究所平成21年度重点配分経費報告書） 53 -92 2010年
- 『佐賀県検証改善委員会』を通じた『効果的な実践』の再検討川上泰彦 「『全国学力・学習状況調査』分析結果を生かした学力向上のためのクロスオーバーカリキュラムの開発」（独立行政法人教員研修センター平成21年度委嘱事業 教員研修モデルカリキュラム開発プログラム報告書） 8 2010年
- 新たな『都市』教育政策課題としての学校統廃合―佐賀県佐賀市を事例として―川上泰彦 「論集 都市の教育政策と教育行政（都市の教育政策と教育行政の在り方に関する調査研究報告書）」（国立教育政策研究所平成21年度調査研究推進経費調査研究報告書） 55 -73 2010年
- 清水 睦美; 内田 良; 川上 泰彦; 妹尾 渉; 長谷川 哲也; 平木 耕平; 堀 健志; 松田 洋介; 山田 哲也 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (62) 350 -355 2010年
- 第5章 教員業務（時間帯別行為者率）の期間別比較川上泰彦 『教員業務の軽減・効率化に関する調査研究報告書』（国立教育政策研究所平成20年度重点配分経費報告書） 97 -207 2009年
- 第11章 時間帯別行為者率を用いた教員業務の集計結果と分析上の課題川上泰彦 『教員業務の軽減・効率化に関する調査研究報告書』（国立教育政策研究所平成20年度重点配分経費報告書） 267 -276 2009年
- 教育委員会との連携の可能性―S市第三者評価試行事業への関与から川上泰彦 『学校評価コンサルテーションの組織的実施手法に関する萌芽的調査研究報告書』（2008年度文部科学省受託研究 学校の第三者評価の評価手法等に関する調査研究 報告書） 95 -101 2009年
- 松田 洋介; 堀 健志; 藤田 武志; 長谷川 哲也; 清水 睦美; 川上 泰彦 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (61) 169 -174 2009年
- 第1部 教員の業務別の分析（第5章 まとめ）川上泰彦 『教員の業務の多様化・複雑化に対応した業務量計測手法の開発と教職員配置制度の設計―教員と教員サポート職員による業務の適切な分担とアウトソーシングの可能性―』第2分冊（平成19年度文部科学省新教育システム開発プログラム報告書（採択番号72）） 49 -51 2008年
- 第3部 役割別分析（第8章 職名別）（第9章 教務主任）（第10章 部活顧問）（第11章 学級担任）（第12章 役割別分析 まとめ）川上泰彦 『教員の業務の多様化・複雑化に対応した業務量計測手法の開発と教職員配置制度の設計―教員と教員サポート職員による業務の適切な分担とアウトソーシングの可能性―」第2分冊（平成19年度文部科学省新教育システム開発プログラム報告書（採択番号72）） 69 -119 2008年
- 検証改善委員会からの『提言』（『まとめ』に代えて）―課題を認識し、それに対応するには？―川上泰彦 『学ぶ意味がわかる学校・授業づくりを求めて―全国学力・学習状況調査から見えてきたこと―』（佐賀県検証改善委員会最終報告書） 42 -48 2008年
- 苅谷 剛彦; 妹尾 渉; 諸田 裕子; 河野 銀子; 川上 泰彦; 金子 真理子 日本教育社会学会大会発表要旨集録 (60) 5 -10 2008年
- 学校における自治体教育政策の受容と実施―学校管理職の相談者ネットワーク―川上泰彦 分権改革下の自治体教育政策と教育行政の課題（東京大学大学院教育学研究科21世紀COE報告書） 239 -251 2007年
- 川上泰彦 教育行政学論叢 26 (26) 189 -198 2007年
- 《資料》国・都道府県・政令指定都市における教員給与・人事政策に関するリンク集山中秀幸; 小島優生; 川上泰彦; 押田貴久; 小入羽秀敬; 田中祥子 東京大学大学院教育学研究科教育行政学研究室紀要 25 177 -196 2006年
- 宮城県ヒアリング調査の概要【都道府県・政令指定都市の人事政策】川上泰彦 東京大学大学院教育学研究科教育行政学研究室紀要 25 111 -119 2006年
- 川上泰彦 東京大学大学院教育学研究科教育行政学研究室紀要 24 1 -20 2005年03月
- 県費負担教職員制度の運用実態川上泰彦 文部科学省「教育委員会制度及び県費負担教職員制度の運用実態に関する調査」（教育委員会制度調査研究会〔代表：筑波大学 堀和郎〕報告） 53 -73 2004年
- 学校管理職のキャリアパスと相談者ネットワーク川上泰彦 「分権改革下の自治体教育政策－市町村教育行政の可能性－」（東京大学大学院教育学研究科21世紀COEワーキングペーパー） 107 -122 2004年
- Inter-Organizational Communications of Schools and the Board-of-education Secretariat:Focusing on Principals as Boundary PersonnelsBulletin of Educational Administration Course,Graduate School of Education The University of Tokyo Vol.22,51-62 2003年
- A Research on Personnel Exchange of the Board of Education and the School at the Local Level37th Annual Conference of the Japan Eductional Administration Society 2002年
- Research on Personnel Exchange of the Board of Education and the School at the Prefecture StageBulletion of the Japan Educational Administration Society 28, 84-97 2002年
受賞
- 2023年01月 日本学校改善学会 学術研究賞
『教員の職場適応と職能成長－教員縦断調査の分析とフィードバック－』（ジアース教育新社,2021年）受賞者: 川上泰彦,榎景子,妹尾渉,梅澤希恵,波多江俊介,橋野晶寛,町支大祐,神林寿幸,當山清実,網谷綾香 - 2022年11月 日本教育行政学会 日本教育行政学会賞
『地方教育行政とその空間－分権改革期における教育事務所と教員人事行政の再編』受賞者: 本多正人;川上泰彦;小川正人;植竹丘;櫻井直輝 - 2013年06月 日本教育経営学会 学術研究賞
『公立学校の教員人事システム』受賞者: 川上 泰彦
共同研究・競争的資金等の研究課題
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2024年04月 -2028年03月代表者 : 緩利 誠; 安藤 福光; 川上 泰彦; 大野 裕己; 中井 大介
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2023年04月 -2028年03月代表者 : 小川 正人; 山本 健也; 川上 泰彦; 荒井 英治郎; 植竹 丘; 櫻井 直輝
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2022年04月 -2027年03月代表者 : 橋野 晶寛; 町支 大祐; 川上 泰彦; 神林 寿幸
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2022年04月 -2027年03月代表者 : 濱田 博文; 高谷 哲也; 森 貞美; 高橋 望; 高妻 紳二郎; 植田 みどり; 加藤 崇英; Tastanbekova Kua; 織田 泰幸; 高野 貴大; MISOCHKO GRIGORY; 朝倉 雅史; 大野 裕己; 張 揚; 安藤 知子; 川上 泰彦; 諏訪 英広; 山下 晃一; 張 信愛; 照屋 翔大
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2020年04月 -2025年03月代表者 : 露口 健司; 大西 義浩; 城戸 茂; 生田 淳一; 川上 泰彦; 高木 亮; 神林 寿幸; 遠藤 敏朗データ生成：令和2年度は、量的・質的パネルデータの生成を実施した。量的データは、①A県県立学校N=約3400×2（2019-2020）、②A県小中学校N=約5000（2020）、③A県小中学校1-3年目教員調査N=約200×3（2018-2020、毎年調査）、④B市2018年度初任者コーホートN=60×36（2018-2020、毎月調査）において収集した。質的データは、教職大学院修了生に絞り、A県内の39名の勤務校校長にヒヤリングを実施した。特に、①及び②では、教育委員会・学校フィードバック用のダッシュボードを開発し、これまでにない質の高いデータ・フィードバックを実施することができた。 研究協議：年度末に、研究分担者（データ分析担当者）によるオンライン協議を実施した。これまでのデータベース生成状況と分析の役割分担を確認した。 研究成果報告：これまでに収集したデータを用いて、令和2年度中に2本の学術論文を刊行した。①「若年層教員のキャリア発達における信頼効果」では、若年層教員のワーク・エンゲイジメント、抑鬱傾向、主観的幸福感に対する組織的信頼の効果を検証した。②「教員のキャリア資本がウェルビーイングに及ぼす影響：縦断データのマルチレベル分析」では、教員の主観的幸福感の変動に対する、職能開発、ワーク・エンゲイジメント、抑鬱傾向、時間外勤務時間の効果を検証した。時間外勤務時間の縮減が教員のウェルビーイング上昇に結びついていない現実が明らかとなった。 展望：教職大学院修了の効果については、大規模なA県小中学校パネル調査が実施可能となったことにより、信頼性と妥当性の高い結果を提示できる可能性が高まった。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2021年07月 -2024年03月代表者 : 山野 則子; 呉 永鎬; 田中 宏樹; 川上 泰彦; 埋橋 孝文; 村上 正直; 惣脇 宏; 村井 琢哉; 有江 ディアナ本研究は、子どもの貧困対策の実現を支えるために、子どもの人権の本質的な理念が実践現場に活かされ、維持し続ける政策と実践現場の構造はどうあるべきか、実践の裏付けとなる理念に基づく協働理論モデルを学際的視点によって提示することを目的とする。
初年度は、新型コロナウィルスの影響に伴い、当初予定していた実態調査（本研究課題の対象地域への現地調査）を行うことができなかった。他方、オンライン研究会の開催により、教育と福祉に焦点をあてながら子どもの権利保障のために先進的に取り組む国内の自治体関係者を招聘し、その実態のヒアリングを行った。教育行政と学校のそれぞれの役割、産官学連携の有効活用、そして他の自治体における同様の取り組みの実現可能性についての検討を行った。また、諸外国の事例研究として、フィンランドとイギリスの教育や福祉分野に精通する研究者を招聘し、それらの国の特徴に留意しながら日本の状況と比較して議論を重ねた。先進的に取り組む諸外国では、子どもの理念を基盤とした法政策が設けられ、実践の場においてもその理念が意識されている側面があるようだが、日本の場合はどうであるのか、その立法経緯、国の教育・福祉政策その歴史やその組織間の協働（縦割り・横断的）、国内及び国際情勢の影響による財源配分の変化等、その検証の必要性も浮かび上がった。
各研究分担者は、文献研究をはじめ、国内の自治体関係者への実態のヒアリングや諸外国の事例研究の検討を通じて、それぞれの切口から本研究課題で目指す実現可能な政策を構築していくために、各々の専門分野から研究を進めた。 - 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2020年04月 -2024年03月代表者 : 徳久 恭子; 近藤 康史; 佐々木 幸寿; 待鳥 聡史; 砂原 庸介; 市川 喜崇; 川上 泰彦; 本多 正人本研究は，福祉国家再編期に政府間関係や行政単位の再編，すなわち「リスケーリング」が進んだ理由を把握することを目的とする。コロナ禍以前にたてた研究計画では，日独英米の4ヵ国の教育政策の比較を通じて，リスケーリングの実態と推進要因を明らかにすることを目的とした。だが，2020年度から現在に至るまで国内外での調査は難しい状況にある。とりわけ2020年度は移動を伴う研究活動が適わず，文献研究が中心となった。 他方で，回答者側に余裕があれば，アンケート調査の実施は可能との判断から，2020年度は3つの調査を実施した。まず，都道府県教育委員会へのアンケート調査の実施と単純集計である。次に，繰越申請期間（2021年度）に市区町村教育委員会（北海道～東海地区）へのアンケート調査と単純集計を行った。最後に，上越市にお住いの方に地域自治に関するアンケート調査を行った。 教育委員会へのアンケート調査結果からは，分権化が教育格差を拡大させかねないこと，学力の標準化には中間単位が有用との予測が示され，これを本格的に検討することが2021年度以降の課題となる。 住民アンケートは当初予定になく，コロナ禍においても実施可能な研究として，新たに組み込んだものである。研究代表者は上越市への参与観察を10年以上続けてきたが，市町村合併（広域化）に伴い導入された地域自治区（狭域化）の運営がどのような効果と問題を生じさせているのか，それらはさらなる再編を呼ぶかどうかについては，十分な研究がなされていない。一方，欧米では狭域への分権化と広域への再集権化という現象が確認される。新機軸の導入により，独自の行政機関をもたない領域（＝コミュニティ）と教育機関を有する教育区との比較検討の可能性も浮かび上がり，リスケーリング研究の方向性をあらためて考える契機となった。次年度以降，これらを発展させたい。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2020年04月 -2024年03月代表者 : 川上 泰彦; 當山 清実; 町支 大祐; 橋野 晶寛; 榎 景子; 梅澤 希恵; 神林 寿幸新型コロナウイルス感染症の影響により、調査協力を依頼している教育委員会等においてもさまざまな活動の制約が発生していたものの、パネルデータの作成にかかる調査については、当初予定通りの進捗が得られた。すなわち、3地域を対象とする教員調査については予定通りの配布・回収ができ（830通程度）、前期の科研費プロジェクトに続く形でパネルデータを構築できた。 一方で、収集したデータの分析と、分析結果に関する知見の共有等については若干の遅れがみられた。前期の科研費プロジェクトの成果とあわせて書籍を出版したほか、学会発表や論文執筆等による成果発表は行ったものの、「コロナ対応」によって代表者・分担者それぞれの所属大学等での業務が増えたこともあり、分析活動は予定よりも低調になったほか、研究会の実施もやや困難となった。研究会の開催については、オンラインでの開催など、次善の策を模索した。 調査対象自治体等へのフィードバックや、合同での検討会については、活動が停滞することとなった。限られた人数での打ち合わせや、オンラインを活用した研修会等の形で、一部自治体に対してはフィードバックを実施することはできたが、当初よりも大幅に低調な活動となった。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽)研究期間 : 2020年07月 -2023年03月代表者 : 川上 泰彦; 妹尾 渉; 當山 清実; 波多江 俊介; 梅澤 希恵; 網谷 綾香2021年度も、これまでの研究を通じて収集してきた、教員を対象とする追跡調査のデータ（パネルデータ）を活用した分析を進め、自治体向け・学校（管理職）・教員向けのフィードバックについて検討を進めた。 また新たに蓄積の進んだパネルデータについても整理・分析を行い、調査協力のあった自治体等に対するフィードバックを検討したが、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、対面形式でのフィードバックは全般的に低調であった。研修会等の機械を活用したフィードバックについては、延期や中止が相次いだため、Web会議システムを使った（一部の管理職等に向けた）フィードバックや、学校向け・教員向けの配布物を作成・送付することで代替するケースが多かった。 学校（管理職）向けについては、職員が勤務先（学校）の組織特性をどうとらえているか、また管理職のリーダーシップをどうとらえているかによって、適応感・効力感の動向やメンタルヘルスの動向に違いが見られることを示し、学校経営上の工夫について示すことができた。 教員向けについては、上記の各傾向に加え、教職においてどのような志向性を持って仕事に当たっているかによっても、適応感・効力感やメンタルヘルスの状況に違いが出ることを示し、職場環境と個々の適応がさまざまな影響を与えるということを示すことができた。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2020年04月 -2023年03月代表者 : 大竹 晋吾; 高谷 哲也; 棚野 勝文; 福本 みちよ; 大林 正史; 田中 真秀; 安藤 知子; 川上 泰彦; 諏訪 英広教職大学院におけるスクールリーダー教育について、コロナ禍の影響もあり、担当する大学教員の学習機会を通じて遠隔通信（ZOOM・Meeting）を活用して実施した。特に、教職大学院のスクールリーダー教育の指導者として、先進大学で指導にあたり、またカリキュラム開発を担ってきた研究者教員の指導実践を講演していただいた。 これらの学習機会の提供を通じて、各回の参加者20～30名の大学教員に一定の示唆を提供することができたと考えている。 当該年度の活動を通じて、いくつかの論点が整理できた。まず、スクールリーダー教育に対する教職大学院のカリキュラムを理論化できる大学教員の存在である。スクールリーダー教育をカリキュラムに具現化するためには、学校組織論、リーダーシップ論等の学術研究に依拠した概念を、カリキュラムに具現化していかなければならない。講演の中では、カリキュラムの具現化に尽力する大学側教員の存在があった。単なる研究者の役割だけでなく、自らが明らかにしてきた学術研究の知見をカリキュラム開発へと展化することが、求められている。 次に、スクールリーダー教育の指導法及び指導能力についての能力開発の課題である。スクールリーダー教育を担当する大学教員として、講義・演習等で幅広い対象者の経歴・背景等を踏まえ、多様な学習形態・指導法について、実践的指導能力を高めていくことが求められている。この点で、講演の中でも、一つの講義・演習に対する事前準備、教材・教具の開発等について幅広く指導していただいた。 このような教職大学院の教員に対する学習機会を、継続的に実践することの有用性を感じている。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2019年04月 -2023年03月代表者 : 小川 正人; 川上 泰彦; 荒井 英治郎; 雪丸 武彦; 櫻井 直輝国が進めている学校の働き方改革の諸方策が、学校レベルでどのように取組まれているのか等の実態把握と、その下で教員の意識・行動等がどう変容しているのか否か等を実証的に把握し分析するために、２０２１年度は全国の幾つかの県の公立小中学校を無作為抽出し校長・一般教員を対象にしたアンケート調査を実施した。 校長調査票では、仕事や生活の実態、管理職としてのマネジメント行動、学校（校長）の方針と組織体制、取組みと評価、勤務時間管理とデータ活用、安全衛生管理体制の整備と取組み、給特法などへの評価と今後の課題、等の質問項目を設定した。一般教員調査票では、仕事や生活の実態、働き方改革下での自身の変化、働き方改革への評価と認識、本来業務での効率化と専門性認識、勤務時間管理とデータ活用、安全衛生管理体制の整備と取組み、給特法などへの評価と今後の課題、等の質問項目を設定した。 アンケート調査票の送付先は、全国都道府県の中から、東北１県、関東１県、北陸１県、東海１県、近畿２県、九州１県の７県の公立小中学校３３１校を無作為抽出で選んだ（小学校２０９校、中学校１２２校。各県全学校数の小学校で１０％、中学校で１０％となるよう抽出、但し、人口規模が大きい２県については小中学校の５％となるように抽出。送付調査票数は各小学校１０枚、各中学校１５枚）。実施時期は、２０２１年１１月下旬から１２月下旬の１か月間、回収率は約３９％であった。 ２０２１年度は、アンケート調査票作成のための基礎的作業（仮説と設問内容の吟味）、調査票の作成と予備調査、調査票の発送と回収、回収した調査票の整理や基礎的データ入力等で手一杯であったこともあり、本格的な分析と考察は２０２２年度中に行う予定である。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(A)研究期間 : 2018年04月 -2023年03月代表者 : 濱田 博文; 高谷 哲也; 森 貞美; 高橋 望; 高妻 紳二郎; 植田 みどり; 牛渡 淳; 佐古 秀一; Tastanbekova Kua; 織田 泰幸; 大野 裕己; 張 揚; 川上 泰彦; 諏訪 英広; 山下 晃一; 照屋 翔大; 朝倉 雅史; 加藤 崇英; 安藤 知子; 北神 正行; 張 信愛国内調査では、前年に実施した全国質問紙調査の結果分析を進め、現任校における校長の課題認識の違いを踏まえて，校長のリーダーシップを支えている学校の内的条件および外的条件とリーダーシップ実践の関係について考察した。これと並行して、校長が実際に自身の職務やリーダーシップをどのようなものとして捉え，いかなるリーダ ーシップを発揮しようとしているのか，そして，リーダーシップの発揮を支え・促す要因・条件は何なのかといった諸点について，具体的な状況・文脈に即して，その実相を明らかにすることを目的として、初任期（就任1～3年目）の小学校校長への聴き取り調査を実施した。調査対象は全国7地区（九州・沖縄，四国，中国，近畿，北信越，関東，東北・北海道の各地区から一つの都道府県を選定）の17名である。質問の柱は次の4点とした。①校長の役割・職務・リーダーシップに対する考え（校長就任前後）、②校長としての職務遂行・リーダーシップ発揮に際しての校長が有する裁量権限の有無とその程度に対する考え、③校長としての職務遂行・リーダーシップ発揮を支えている人・もの・ことに対する考え、④③に関わって，校長会（都道府県校長会や市町村校長会），教育委員会，所属する研究団体・組織，研究者等専門家との関りや交流からの支えの有無・程度・内容。海外調査は、コロナ禍による渡航制限が続いたため現地訪問調査はできなかったが、これまでに収集したデータの分析を進め、校長職任用以前のprofessional developmentに着目してアメリカ、イギリス、ニュージーランド、オーストラリアの比較検討を行った。あわせて、中国と韓国についての収集データの比較分析を進めた。以上の作業を進めて学会での口頭発表を行うとともに、学術雑誌への投稿をおこなった。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2018年04月 -2021年03月代表者 : 網谷 綾香; 川上 泰彦本研究は，教員の協働性を効率的に高めるための方策として，教員を対象とした研修プログラムを開発することが目的である。 2018年度はまず，研修用ツールとして使用する教材「クロスロード教育相談編」（網谷，2015）の改良を行った。本研修教材は教師の教育相談の力量を高めることを目的に作成した教材であり，これを協働性を高めるための教材として有効活用する。 まず，教員を対象として本教材を用いた演習を2回実施し，対話の録音分析および事後アンケートにより「協働性」という観点から改良すべき点を調査した。その結果，36枚の問題カードのうち15枚程度のカードについて研修でのグループ内対話（ディスカッション）を促すために，問題文の改変が必要であること，また研修実施上のいくつかの工夫が必要であること明らかとなった。そこで，事後アンケートで得られた意見を参考に，現職の小学校教員およびスクールカウンセラーに協力を依頼して，より対話が深まるような内容へと改変を行った。さらに，次年度以降には，教育相談担当者など「チーム学校」構築のためのキーパーソンとなる教員自身がファシリテーターとなり本教材を使用してもらい，その効果を検証することを計画しているため，その下準備としてファシリテーター用の研修実施の手引きを作成し冊子化した。 教員以外の職種の葛藤については，まず，スクールカウンセラー経験者にインタビュー調査を実施し，スクールカウンセラーとして学校現場でどのような葛藤が生じやすいかについて尋ね，具体的にどのように悩み，最終決断に至ったのかの事例を収集した。さらに，学習支援員やスクールソーシャルワーカーなどその他の職種の葛藤についても調査するために，教育委員会に調査および教材を用いた演習の実施について依頼し，承諾を得た。 このように，教員を含む各職種の葛藤事例を収集しつつ新規教材の開発に取り組んだ。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2017年04月 -2021年03月代表者 : 川上 泰彦; 中島 秀明; 町支 大祐; 橋野 晶寛; 榎 景子; 梅澤 希恵; 神林 寿幸平成30年度は、2つの地域（合計で2市10町村）の教員を対象とする追跡調査を実施した。このうち1市については、データ蓄積が3年目となったため、異動や職場適応に関するパネルデータ分析が可能な状況となってきた。もう一つの地域（1市10町村）については、平成30年度から新規で調査を開始することとなったが、調査規模が大きく、また対象地域の人口地理的・社会経済的環境にバラエティーがあることから、今後のデータ蓄積と分析のより、新しい知見が導けるものと期待される。 上記データをはじめ、これまでに収集したデータの分析については、研究会を定期的に企画・実施することができた。研究会では、分析結果に関する意見交換が行えたほか、更なる分析の可能性についてもヒントを得ることができた。また、知見のまとまった部分については、成果を学会での口頭発表として公表することができた。 あわせて、調査対象となる自治体関係者等に、分析結果のフィードバックを行った。上記調査対象となった各地域については、市町村教育委員会を対象とするフィードバックを実施した。調査の意義について説明を行い、継続調査に向けた了解を得たほか、より広い対象（校長会・教頭会や、全教職員参加の研修会）での説明機会に結びつけることができた（それぞれ、2019年度の実施について内諾を得ることができた）。フィードバックでは、教育行政関係者との意見交換をすることで、市町村単位の施策が教員の勤務実態や適応等に影響している可能性や、学校教育における地域性についての理解を深めることができた。
- 教員縦断調査による教員の職場適応・職能形成の構造分析と実践的示唆の提示文部科学省：科学研究費補助金(基盤研究(B))研究期間 : 2017年04月 -2021年03月代表者 : 川上 泰彦
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽)研究期間 : 2017年06月 -2020年03月代表者 : 川上 泰彦; 妹尾 渉; 波多江 俊介; 當山 清実; 網谷 綾香平成30年度は、当初の計画通り、2県において5年経験教員に対する追跡調査を実施することができた（対象200名程度）。1県では初任期3年間（1～3年目）と6年目を紐付けできるデータの収集が、もう1県では初任時（1年目）と6年目を紐付けできるデータの収集が進んでいる。データの紐付け作業に若干の時間を要したが、分析可能な形にデータを整理することもできた。 これまで収集したデータの分析については、研究会を企画・実施した。分析結果に関する意見交換を行い、パネルデータの分析結果を地域間・時点間で比較するための方法について研究グループ内での理解を深めた。また知見のまとまった部分については、成果を学会での口頭発表として公表した。 また、調査対象となる自治体関係者に対して、分析結果のフィードバックをする機会も得られた。初任者研修を実施している県教育委員会の部局に対して、これまでの成果を伝える機会が得られたほか、県内の校長を対象とする人事評価研修において、初任期教員の適応や力量形成、評価上の注意点などを伝えることができた。フィードバックの作成過程では、教育行政向け・学校管理職向けにそれぞれフィードバックを行ううえで、どういった工夫が必要かなどについて、グループ内で意見交換が行えたため、この点の共通理解を深めることにもつながった。なお、個々の教員向けのフィードバックをどうするか、成果報告的なフォーマット以外での方法（たとえば研修等）についても検討を行い、一部については試行ができた。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2016年04月 -2020年03月代表者 : 淺野 良一; 上田 真弓; 當山 清実; 安藤 福光; 大野 裕己; 川上 泰彦本研究の目的は、第一が学校組織の流動化・多様化に関する実態調査であり、現在の学校組織における多様化・流動化の状況を明らかに市、学校経営上の課題を整理する。 第二は 第二は学校組織の流動化・多様化に対応したマネジメント手法の検討で、国内外の先進事例や企業のダイバーシティ・マネジメント等を参考に、析出された課題への対応策を検討する。 そして第三は新たな学校マネジメント手法に関する教育・研修プログラムと教材の開発で、開発した手法を実務担当者等に伝達できるよう、試行的な研修を実施する。 29年度は、非正規教員に対する研修プログラムの開発について、正規雇用教員以外のスタッフに対する研修手法の検討を中心とした課題に取り組んだ。その一環として、全国の市区町村教育委員会を対象に、教職員の育成に関する実践事例の収集を目的とした質問紙調査及びインタビュー調査を実施した。加えて、非正 規教員やサポート人材向けの研修手法の検討及び研修の実施に向けた教材の開発に着手した。 また、組織の流動化・多様化に対応した学校以外の組織でのマネジメント手法として、公務員行政部局の事例を集め、教育・研修プログラムと教材を開発し、 試行的に実施した。 さらに、学校組織の流動化・多様化のひとつとして、小中連携・一貫校と連携型中高一貫校における異校種が合体したマネジメント手法のヒアリング調査を実施し、30年度に予定する新たな学校マネジメント手法に関する教育・研修プログラムと教材の開発と試行的な研修を実施する準備を実施し、30年度は、いくつかの教育委員会で実施、その効果検証を行った。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2016年04月 -2019年03月代表者 : 末冨 芳; 湯田 拓史; 内山 絵美子; 大野 裕己; 本図 愛実; 川上 泰彦; 佐藤 博志; 貞廣 斎子; エッジ カレン複数学校の組織(Cross-Schools Organisation,CSO)の急速な流行は、近年の教育改革の特徴である。この研究ではCSOを、複数学校のネットワークであり、教育資源を共有する組織であると定義した。分析のメインターゲットはイギリス 、オーストラリア、日本の義務教育段階の学校地域連携(である。どの国でも中央政府が、CSO政策を義務教育の革新のために推進している。 日本では、文部科学省と地方自治体は学校地域連携の効果を強調するが、本研究では単位学校のメリットの小ささ、学校間連携の成功の条件として重要な中学校長のリーダーシップ、学校への自律性の保障、などをあきらかにした。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2015年04月 -2019年03月代表者 : 小川 正人; 村上 祐介; 島田 桂吾; 川上 泰彦; 本多 正人; 植竹 丘; 本田 哲也; 櫻井 直輝; 青井 拓司; 山下 文一首長の多くは、総合教育会議を通じ教育政策への影響力を強めることができたと認識し、その傾向は自治体規模の大きさに比例し顕著である。他の分析からも首長の教委制度への評価が改善しており、それら複数のデータ分析からも、2014年地教行法改正は一定の成果があったと評価できる。教委事務局の組織・人事の研究では、都道府県における教委事務局職員の人事・構成の違いを調査し、教委事務局の組織・人事は、採用枠の違い（行政職、教育行政、学校事務）を基準に整理すると6類型化できた。又、行政職一括採用でも教委事務局に長く勤務させる複線型人事を採る例も多く、採用枠の類型以上に人事運用実態は多様化していることも分かった。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2014年04月 -2019年03月代表者 : 荻原 克男; 村上 祐介; 橋野 晶寛; 川上 泰彦2000年代以降，教育政策への政治的関与を強める首長の存在が目立つようになった。2010年代になると，その流れを制度改革によって一層促進しようとする動きが顕在化した。本研究はそのような動向が生みだされた背景と過程，およびその帰結を明らかにしたものである。2014年に従来の教育委員会のあり方を大きく変更する法制度改革が行われたが，そこで争点となったのが教育委員会の無責任性であり，それを是正する切り札とされたのが首長の関与機能の強化であった。本研究では，この制度改変の前後で実際に何が変わり，何が変わらなかったのかを実態分析を通じて明らかにするとともに，その理論的含意について検討した。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2015年04月 -2018年03月代表者 : 油布 佐和子; 中澤 渉; 保田 直美; 紅林 伸幸; 高島 裕美; 川村 光; 川上 泰彦アンケート調査と海外でのインタビュー調査によって得られた知見は以下のとおりである。 １）教職が「高い社会的評価」や「恵まれた経済状況」ではないにもかかわらず、教師の満足感は極めて高く、「使命感がなければできない」職業であるとするものが97％にも達している。②学校の運営や職員会議への参加は高くないが、同僚とは授業を参観しあうなど、「教科を教える」という業務に限定する傾向がみられ、それは前3回調査と比較しても強くなっている。２）海外では、教育委員会と労働組合による契約の下で雇用されるため、労働について明確な規約があり、日本のような役割拡大にも至らず、UK以外は長時間労働が必ずしも問題になっていない。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2014年04月 -2018年03月代表者 : 天笠 茂; 元兼 正浩; 植田 みどり; 加藤 崇英; 平井 貴美代; 屋敷 和佳; 川上 泰彦; 北神 正行; 貞廣 斎子; 水本 徳明本研究は、①自治体による学校の適正規模・適正配置について、都市部から山間・過疎までタイプの異なる事例を収集し、②それらの人的資源、施設等のハード面、自然条件、他の諸条件を比較横断的に捉え、かつ③海外、及び我が国における小規模校維持戦略の事例を比較参照しながら、④学校の適正規模・適正配置に関するモデル構築を目的とし、複数の事例研究を行った。その結果、小中一貫教育、高校を含めた地域の学校経営、広域行政を用いたリソースの共有・有効活用に一つの方途があると同時に、海外の事例からは、「学校間ネットワーク」の手法が、小規模対策のみならず、学校改善の手法として発展的に活用されていることが明らかになった。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2014年04月 -2018年03月代表者 : 露口 健司; 川上 泰彦; 高木 亮; 柏木 智子; 生田 淳一; 伊藤 文一; 大林 正史; 清田 雄二; 倉本 哲男; 諏訪 英広; 山下 絢; 増田 健太郎本研究の目的は、日本の教育政策・事業が校区におけるソーシャル・キャピタル醸成に及ぼす影響について明らかにすることである。子ども・教員・保護者を取り巻くソーシャル・キャピタルの醸成に効果を有すると考えられる9の教育政策・事業を選択した。コミュニティ・スクール，学校支援地域本部事業，子ども食堂，学校防災事業については事例分析の方法を用いた（時系列の質的データの収集に努めた）。学校選択制度，教員人事制度，学校評価，小中一貫教育，PTA活動，については計量分析の方法を用いた。各教育政策・事業が校区のソーシャル・キャピタルを醸成していく過程の量的・質的記述に成功している。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2014年04月 -2017年03月代表者 : 川上 泰彦; 妹尾 渉; 高木 亮; 波多江 俊介; 中島 秀明本研究では、教員のメンタルヘルスと適応感、さらには能力形成について、二つの追跡的調査を行った。第一の調査は2つの町の全教職員を対象としたもので、異動後の時間経過に応じて勤務状況や職場適応の状況が変化することを明らかにした。第二の調査は2つの県の初任教員を対象としたもので、採用後の時間経過に応じて勤務状況や職場適応の状況が変化することを示したが、年度をまたぐことによる上司や同僚の入れ替わりが、初任教員の職場適応等に影響を与える様子が特徴的であった。 これらの成果について、学術的な成果発表に加え、教員の人事配置や研修を担当する教育行政組織にもフィードバックを行い、研究成果の検討を行った。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2013年04月 -2016年03月代表者 : 牛渡 淳; 元兼 正浩; 浅野 良一; 大野 裕巳; 曽余田 浩史; 金川 舞貴子; 大竹 晋吾; 日高 和美; 渕上 克義; 川上 泰彦; 高木 亮; 山本 遼; 波田江 俊介; 畑中 大路本研究は、日本教育経営学会が2009年に作成した「校長の専門職基準」を踏まえて、新たなスクールリーダー教育の可能性を探ることを目的とした研究であった。その結果、以下のような成果が得られた。①欧米における校長の資格・養成プログラムにおける「コンピテンシー」の位置づけと専門職基準の国際的動向を明らかにした。②教育委員会や校長会との連携により、校長の専門職基準に基づいた管理職研修プログラムを作成し、実際に実施した。③管理職養成方法として欧米で注目されている「ケースメソッド」用テキストを独自に作成した。④スクールリーダー養成における教職大学院の課題と期待される力量を明らかにした。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究研究期間 : 2013年04月 -2016年03月代表者 : 青木 栄一; 佐藤 晴雄; 樋口 修資; 村上 祐介; 川上 泰彦; 小入羽 秀敬; 神林 寿幸（1）教職員の労働時間に関する既存データ分析から、日本の教員労働の特徴を明らかにした。デスクワークは国際的にも歴史的にも長時間であるが、指導業務も長時間行われていることがわかった。 （2）公立小中学校に勤務する教職員の労働時間の測定方法を開発した。3年間にわたって、複数の調査を実施した結果、教員については土日を含む連続する7日間の調査が妥当であること、事務職員については土日を除く連続する7日間の調査が妥当であることが明らかとなった。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2012年04月 -2015年03月代表者 : 高木 亮; 大和 真希子; 露口 健司; 川上 泰彦; 北神 正行; 都丸 けい子; 妹尾 渉本研究計画は教師個々人の健康自己防御力と能力開発の課題、学校経営を通して行う支援、教育行財政による環境整備の３つの側面から教師のメンタルヘルスを包括的に改善するための議論を行った。参加者も教育経営学、教育行政学、心理学といったそれぞれの専門性を有しており学際的な議論を行っている。実証性も量的調査研究と質的調査研究を交互に積み重ねて検討と発表を繰り返している。特に従来のメンタルヘルスの枠を超え、「教職生活全体を通じた」健康と能力形成、教育振興への貢献を積み重ねる教職キャリアという概念の提案を行っている。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2011年04月 -2015年03月代表者 : 小川 正人; 村上 祐介; 本多 正人; 荒井 英治郎; 川上 泰彦; 植竹 丘; 島田 柱吾; 櫻井 直樹分権改革等の下の地方教育行政の変化に関する実証的な調査研究を行った。作業課題として、(1)教育委員会制度に関する調査研究 ①教育委員会の運用実態に対する首長、教育長の評価とその変容,②教育委員会制度改革に関する理論的整理と課題、(2)教育事務所の統廃合と県―市町村間の関係と広域人事行政の変化、の２つを設定した。 (1)では自治体アンケート調査を実施し2004年調査との比較考察を行い、制度改革の理論的整理と課題を検討した。(2)では全県アンケート調査を行い教育事務所統廃合の実態と影響を集約し、特徴的な県へのフィールド調査を行った。4年間の研究成果は、各年度の調査報告書に収録している
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2011年 -2013年代表者 : 川上 泰彦; 妹尾 渉; 高木 亮本研究では、現代における教職キャリアの危機として精神疾患事由の病気休暇・休職をとらえ、これに対する人事管理施策の実態を調査した。公式統計で把握される「病休」とは主に後者を指す一方、その前段階としての前者は十分把握されてこなかったが、その実態と課題を明らかにすることができた。 また、特定の自治体における勤務経験が教員のキャリア形成上どう作用し、初任教員の適応感やストレスがどう変動するのかも調査した。信頼性のある調査票の開発と、その継続的な実施を通じたデータ収集が行われた結果、教職キャリアを形成する上で阻害要因に当たるストレスの状況と、促進要因にあたる適応感の状況について、変動の説明を試みた。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2010年 -2012年代表者 : 荻原 克男; 村上 祐介本研究では,教育外部の制度変化が教育行財政の制度や実態にどのように影響するのかを理論的・実証的に明らかにした。その知見としては,第1に,外部の環境変化による影響は個々の教育行財政制度によって異なるが,それは教育外部の制度との接点の強弱によって規定されていた。第2に,市町村合併の進展によって変化した教員人事行政は、教員個人レベルのみならず学校経営にも影響していることが分かった。以上から,教育外部の制度変化が教育に与える影響とそのメカニズムを示した。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2010年 -2012年代表者 : 露口 健司; 倉本 哲男; 増田 健太郎; 川上 泰彦; 諏訪 英広; 柏木 智子; 生田 淳一; 高木 亮; 大野 裕己日本の学区におけるソーシャル・キャピタルが児童の学力・学習意欲及び教師の職能成長に対して及ぼす効果について、特に定量的データを活用して検証した。日本では、教師と児童との紐帯が重要な影響を及ぼしていた。また、ソーシャル・キャピタルを学区において醸成する過程・方法について、特に定性的データを活用して明らかにした。対話交流の促進、互酬性規範の形成、信頼関係の形成を通して、ソーシャル・キャピタルが醸成されている実態が明らかとなった。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)研究期間 : 2009年 -2011年代表者 : 清水 睦美; 松田 洋介; 内田 良; 山田 哲也; 妹尾 渉; 堀 健志; 苅谷 剛彦地方分権化を伴いながら進められている現代の義務教育改革が、現在揺らぎが生じていると言われる教職の専門性に、どのような影響をもたらしていくのかを実証的に検討した。具体的には、児童生徒の減少、地域ごと異なる教員採用事情や財政状況、さらには震災の影響を踏まえつつ、教員の配置とキャリアの変化、教員評価、教育委員会制度という3つの軸を中心に据え、各要因間の影響関係のダイナミズムと教職の専門性の再編との関係を明らかにした。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 若手研究(B)研究期間 : 2008年 -2010年代表者 : 川上 泰彦本研究では、近年急速に進行した市町村合併(平成の大合併)が、地方教育行政にどのような影響を与えたのかについて検討した。研修や学校訪問等を通じた学校支援と、教員の人事行政という二種類の業務について、都道府県・市町村・各学校にそれぞれ調査を行った結果、各組織での業務にも、組織間相互の分担関係にも変化が確認された。この変化は、教育行政に関する大きな法制度の変化を伴わないながらも、新たな実務のあり方が求められつつあることを意味していた。
- 教員の勤務時間・勤務実態に関する研究研究期間 : 2007年
- 教育委員会及び学校の人事行政に関する研究その他の研究制度研究期間 : 2002年
- Personnel affairs in Education boards and schoolsThe Other Research Programs
委員歴
- 2024年04月 - 現在 関西教育行政学会 紀要編集委員
- 2022年10月 - 現在 日本教育行政学会 理事
- 2021年06月 - 現在 日本教育経営学会 理事
- 2021年06月 - 現在 日本教育経営学会 紀要編集委員
- 2018年01月 - 現在 日本学校改善学会 理事
- 2019年10月 - 2022年10月 日本教育行政学会 年報編集委員
- 2018年01月 - 2022年03月 日本学校改善学会 紀要編集委員長
- 2018年06月 - 2021年06月 日本教育経営学会 実践推進委員
- 2018年04月 - 2021年03月 関西教育行政学会 紀要編集委員
- 2017年06月 - 2020年10月 九州教育経営学会 紀要編集委員長
- 2013年10月 - 2016年10月 日本教育行政学会 研究推進委員
- 2012年06月 - 2015年06月 日本教育経営学会 実践推進委員
- 2012年06月 - 2015年06月 日本教育経営学会 研究推進委員