MF Researcher Database

研究者総覧

詳細

森山　潤　モリヤマ　ジュン

所属部署学長
職名学長
メールアドレス
ホームページURL
生年月日
Last Updated :2025/04/12

研究者情報

学位

  • 博士（学校教育学）

J-Global ID

プロフィール

  • 理論と実践との統合的なアプローチから．技術教育・情報教育・ICT活用教育等について．生徒の認知的実態の分析に基づく学習指導の改善研究に取り組んでいる。

研究分野

  • 人文・社会 / 教育学 / 技術教育
  • 人文・社会 / 教育学 / 情報教育
  • 人文・社会 / 教育学 / 教育工学

経歴

  • 2011年04月  兵庫教育大学大学院学校教育研究科 教授Graduate School of Education
  • 2007年04月  兵庫教育大学大学院学校教育研究科 准教授Graduate School of Education
  • 2005年04月  兵庫教育大学大学院学校教育研究科 助教授Graduate School of Education
  • 2003年03月  兵庫教育大学学校教育学部 助教授Faculty of School Education
  • 1998年04月  信州大学教育学部 助教授Faculty of Education
  • 1995年04月  国立教育研究所 教育情報・資料センター 共同研究員
  • 1994年04月  京都教育大学教育学部附属京都中学校 教諭Faculty of Education
  • 1990年04月  京都市立伏見中学校 教諭

学歴

  • 2002年03月 -   兵庫教育大学連合大学院 博士(学校教育学)
  •         - 1995年03月   京都教育大学   大学院教育学研究科
  •         - 1990年03月   京都教育大学   教育学部

研究活動情報

論文

書籍

講演・口頭発表等

  • Self efficacy and learning experience of information education in case of junior high school  [通常講演]
    AI & Society 2009年
  • 情報とコンピュータ」の学習において生徒に形成される有用感の構造  [通常講演]
    日本産業技術教育学会誌 2008年
  • 工業高校の「課題研究」における製作活動が生徒の自己概念形成に及ぼす影響  [通常講演]
    日本産業技術教育学会誌 2007年
  • 技術科教育における題材としてのロボットコンテストに対する担当教員の意識  [通常講演]
    日本教科教育学会誌 2007年
  • 中学生のコンピュータ使用経験が高校教科「情報」に対する意識に及ぼす影響  [通常講演]
    日本教育工学会論文誌 2006年
  • 技術科教育におけるディジタルコンテンツに対する教材評価尺度の構成と設計方略の検討  [通常講演]
    日本産業技術教育学会誌 2005年

MISC

受賞

  • 2022年08月 日本産業技術教育学会 論文賞
  • 2021年08月 日本産業技術教育学会 論文賞
  • 2020年08月 iCon-MESSSH'20（The 5th International Conference on Management, Engineering, Science, Social Science and Humanities ） Best paper award
  • 2018年08月 日本産業技術教育学会 論文賞
  • 2017年08月 日本産業技術教育学会 論文賞
  • 2013年08月 日本教育情報学会 論文賞
  • 2011年08月 日本産業技術教育学会 論文賞
  • 1997年08月 奨励賞 日本産業技術教育学会

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2023年04月 -2027年03月 
    代表者 : 中原 久志; 市原 靖士; 上之園 哲也; 勝本 敦洋; 世良 啓太; 森山 潤; 藤井 弘也; 杉山 昇太郎
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2024年04月 -2027年03月 
    代表者 : 世良 啓太; 中原 久志; 森山 潤; 古田 このみ
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2022年04月 -2026年03月 
    代表者 : 石橋 直; 森山 潤; 石川 洋平
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2022年04月 -2025年03月 
    代表者 : 山本 利一; 荻窪 光慈; 森山 潤
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2022年04月 -2025年03月 
    代表者 : 宮川 洋一; 市原 靖士; 森山 潤
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2022年04月 -2025年03月 
    代表者 : 上之園 哲也; 中原 久志; 勝川 健三; 勝本 敦洋; 森山 潤
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2020年04月 -2025年03月 
    代表者 : 島田 和典; 島田 英昭; 市原 靖士; 森山 潤; 宮川 洋一
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業
    研究期間 : 2021年04月 -2024年03月 
    代表者 : 永田 智子; 加藤 久恵; 徳島 祐彌; 奥村 好美; 阪上 弘彬; 森廣 浩一郎; 森山 潤; 小川 修史; 清水 優菜; 山下 義史
     
    Society5.0時代に向け，初等中等教育おいては，EdTech活用が求められている．本研究では，①個別最適化を実現するためのツールとしてeポートフォリオシステムの開発，②教科の基礎基本の定着や深い学びのための学習者用デジタル教科書の活用モデルの開発，③eポートフォリオやデジタル教科書の活用を含め教師のICT活用指導力を育成するための教員養成プログラムの開発，①～③を包括して初等中等教育におけるEdTech活用を推進する教員養成システムとして研究を進める． ①に関して，1年目（2021年度）は，eポートフォリオ（EP）システム開発チームが，EPシステムの先行研究を踏まえたうえで，EPシステムのプロトタイプの仕様を開発した．実装にあたっては，兵庫教育大学教職大学院のeポートフォリオシステムの開発・運用経験のある（株）アルベッジに協力を依頼した． ②に関して，1年目（2021年度）は，全国の初等中等学校教員を対象に，デジタル教科書（DT）活用モデル開発チームが，デジタル教科書に関する意識や実態についてアンケート調査を行った．調査にあたっては，デジタル教科書を開発している（株）東京書籍の協力を得た．調査結果は，日本教育工学会2021 年秋季全国大会で「学習者用デジタル教科書の使用希求と教師要因の関連」発表し，また，日本教育メディア学会に「学習者用デジタル教科書の機能に対する教員の期待感の構造－活用研修のデザインに向けて―」という論文を投稿し，採択された． ③に関して，1年目（2021年度）は，教員養成EdTech（ET）プログラム開発チームが，学部生の意識やICT活用指導力の実態調査を行った．調査結果は，兵庫教育大学紀要に「教員養成大学学部生のICT活用指導に対する自信形成の実態把握－兵庫教育大学学校教育学部2021年度1・2年生対象調査を通して－」という論文として発表した．
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2020年04月 -2023年03月 
    代表者 : 勝本 敦洋; 森山 潤; 上之園 哲也; 中原 久志; 世良 啓太
     
    本研究の目的は，小学校図画工作科における中学校技術・家庭科技術分野（以下，技術科）との接続を意識したものづくり学習の題材と授業実践モデルを開発し，それらを小学校に広く普及させ，我が国の小学校段階からの技術教育の充実を図ることである。 2021年度の研究計画は，研究代表者及び研究分担者らが，これまで開発してきた具体的題材をもとに，試行的実践の評価（対象児童の変容についての調査と効果の検証）を行うことであった。 そこで，幼少期（幼児教育，小学校教育）から行うものづくりに関する学習（以下，ものづくり学習）の効果と必要性を検討するため，北海道発の概念である「木育」に着目し，木育に関連したものづくり学習の題材を開発し，その効果の検証を行った。また，技術科の「A 材料と加工の技術」における生徒自らが生活の中で抱える問題を見付け，自ら課題を設定し，それらを解決するために自由に設計，製作していく授業展開を可能とする題材の前段階として，生徒に基本的な知識・技能を身に付けさせるための題材（導入題材）を検討し，効果の検証を行った。さらに，小学校プログラミング教育における実践事例の類型化を試みた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2020年04月 -2023年03月 
    代表者 : 市原 靖士; 森山 潤; 宮川 洋一; 中原 久志
     
    本研究の目的は、小学生・中学生のプログラミング教育におけるジェンダー格差を解消するための方略を検討することにある。令和二年度より小学校においてプログラミング教育が本実施されることとなり、中学校では、中学校技術・家庭科技術分野においてプログラミングの学習内容について双方向性のあるコンテンツに関するプログラミングなどプログラミング教育に関するものが追加された。また、今後は、高等学校において教科情報の学習指導要領が大幅に改定されプログラミングの内容が充実することとなっている。このような状況の中でプログラミング教育において男女による意識の差や興味関心の高低差があるのではないかと考え、その差の原因について究明しそれぞれに適応したカリキュラムや授業、教材などを開発することとした。２年目の本年度においては、プログラミング教育の題材、教材について、実践授業の中で男女の性差において、その学習意欲の差異や知識理解の違いなどについて検討し、実施した。小学校６年生を対象とした実践授業後の男女の差異では、学習意欲や知識理解にそれほどの違いはみられなかった。題材として、ロボットをプログラミングで動かすというものとコンピュータのモニター上でオブジェクト（キャラクターなど）をプログラミングで動かすものの２種類としたが題材による差異もみられなかった。中学校３年生においても同様の実践授業を行った。中学生では、男子生徒がロボットを動かすプログラミングに興味関心が高く、女子生徒は、どちらかというとモニター上でオブジェクトを動かすプログラミングに興味関心が高い傾向にあった。このことから、小学校６年生と中学校３年生では発達段階による違いがあり中学校での発達における様々な要因がプログラミングに対する意識等に影響を与えるのではないかということが示唆された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2020年04月 -2023年03月 
    代表者 : 中原 久志; 市原 靖士; 上之園 哲也; 勝本 敦洋; 森山 潤; 藤井 弘也; 竹中 真希子
     
    本研究の目的は，UXデザイン思考を核としたイノベーション力を育成するSTEAM教育のカリキュラム及び教材開発を行うことである。 2021年度は，「課題２ イノベーション力を育成するSTEAM教育用教材の開発」に対応するために，現在学校現場で先進的に行われている実践事例の収集及び生徒の実態調査，教材の開発を行った。具体的には，T及びEとして位置づけることができる中学校技術科において実践されている社会的課題の解決を見通した問題解決学習の事例収集及び分類，問題解決学習を終えた生徒がSTEAMの観点をどの程度認識することができているか，またユーザ設定の程度の把握，そしてエネルギー変換や生物育成を中心とした教材開発を実施した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2018年04月 -2023年03月 
    代表者 : 森山 潤; 菊地 章; 上野 耕史; 田口 浩継; 楊 萍; 大谷 忠; 山本 利一; 村松 浩幸; 宮川 洋一
     
    2019年度は，2018年度に立案した研究計画に基づき，認識科学と設計科学とをシステム的に架橋しうる新しいテクノロジー教育体系の構築に向けた基礎的研究に取り組んだ。 具体的には，2018年に開催した第2回技術教育アイディアソンでのディスカッションに基づき，日本産業技術教育学会「技術教育在り方検討」委員会と連携して「新しい技術教育の枠組み」の原案を作成した。その内容を，同学会全国大会(静岡大学)でのシンポジウムで公開し，学会員からのフィードバックを得た。それによってデルファイ法を用いたコンセンサス形成を図っている。その上で，第3回技術教育アイディアソンを開催し，枠組み原案のブラッシュアップを行った。基礎研究としては，小・中・高等学会におけるものづくり学習，プログラミング教育，STEAM教育に関する題材，教材・教具，学習指導方法等の開発研究に取り組んだ。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2019年04月 -2022年03月 
    代表者 : 本村 猛能; 森山 潤; 工藤 雄司; 角 和博; 山本 利一
     
    本研究は、日本と類似の文化圏での調査により『小・中・高校の体系的な情報教育により児童・生徒の情報の科学的理解に関する内容が充実している』という我々の先行研究結果を踏まえ、文化圏の異なる西洋・米国も加えた調査により比較調査し、我が国の情報教育カリキュラムの構築の方向性を検討し、各学校段階の系統的な教材の提案と実践を行い、体系化を図ることを目的としている。 令和元年度は、調査国の検討・依頼・調査、従前の科学研究費を主とした研究成果を踏まえ、情報教育の実践を国内外に発表しカリキュラム体系化を検討することにあった。 本年度の研究結果は以下の通りである。 まず調査国の検討は、小学校情報教育と新学習指導要領による中・高校の情報教育の調査項目の選定を行い、この調査を、アジア諸国ではインドネシアを選定、異なる文化圏で前年度は西洋のスロベニアを実施しているので米国を選定した。これらの国は2～3月の最終学年での調査が望ましいとして実施予定であったが、新型コロナウイルスの影響で我が国を含め世界的な学校現場の休校のため、選定依頼後の調査は行っていない。これについては、令和２年度実施予定である。 次に情報教育の実践では、前年度までに実践提案を小・中・高校全てで行ったので、本年度は小学校での情報教育（主にプログラミング教育）の実践を行った。その結果、小学校低・中・高学年いずれも情報教育の実施には、児童の発達段階に応じた「各教科の目標と見方・考え方に応じた内容」と「プログラミングの思考過程が批判的思考の一つである探究心を高める」「プログラミングの思考過程が創造的態度のうち、柔軟性・分析性・想像性・協調性を高める」「プログラミングの思考過程が技術リテラシーの意識を高め、特に技術イノベーションへの意識を高める」という４つの効果があることが明らかになった。 なお、この実践内容の成果を国内外に発表予定である。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2019年04月 -2022年03月 
    代表者 : 阪東 哲也; 森山 潤; 掛川 淳一; 世良 啓太
     
    近年，問題を解決するために情報技術を適切に活用するための情報セキュリティの重要性は極めて高い。情報セキュリティ人材，専門性に加えて情報セキュリティに造詣の深い人材，いわゆる橋渡し人材の育成は喫緊の課題である。2020年度から本格実施される小学校プログラミング教育においては情報技術を適切に評価・選択・活用できる資質・能力，情報の科学的な理解の育成に高い期待が寄せられている。 本研究では情報の科学的な理解の側面から情報セキュリティ育成につながる小学校プログラミング教育実践の開発を行い，小学校で展開するための研修プログラムを構築することを目的とした。当該年度ではまず，情報セキュリティにおける情報の科学的な理解を育成するための小学校プログラミング教育実践の開発に向けて，情報セキュリティ意識と情報の科学的な理解（ICTに関する知識）との関連性を検討した。情報の科学的な理解の要素として，小学校と中学校の連続性を考慮して，中学校技術・家庭科（技術分野）の「D 情報の技術」の学習内容を取り上げた。教員養成系学生を対象としたアンケート調査の結果，情報セキュリティ意識形成には，IPアドレス，サーバの働き，ルータの働き，ウィルスチェック，順次処理，分岐処理，反復処理，情報の暗号化，ハッキング等の情報の科学的な理解（ICTに関する知識）の影響を受ける可能性が示唆された。 これらの調査に基づき，小学生を対象とし，1)IPアドレス，サーバの働きに関する試行的な授業実践，2)コンピュータウィルスに関する試行的な授業実践を計画した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2019年04月 -2022年03月 
    代表者 : 宮川 洋一; 森山 潤; 市原 靖士; 島田 和典
     
    本研究では，「情報システムと人間と共生，協働する社会［超スマート社会・Society 5.0］」において必要となるコンピテンシー（能力）と考えている「システム思考」（ITとものづくりを統合させた見方・考え方に基づき，論理的思考力や創造性を発揮するための思考概念）と，「ＥＳＳシステム思考」（ICTを活用していく上で安心・安全の確保[Ensuring Security and Safety）]を図るための中核となる思考概念）について，「情報の科学的な理解」に基づく両者をクロスした「統合型システム思考」を備えた教員養成の在り方について実践的に究明することにしている。 2019年度は，主にプログラミング・データサイエンス等を履修する教員養成教養科目の開発・評価，「統合型システム思考」を育むＰＢＬ型教員養成科目の開発について研究を推進した。第一に，プログラミングに係る教養教育「プログラミング基礎」を必修科目として新たに設置した。この授業の効果については，大学生のTechnology, Engineeringを対象とする教養教育に対する意識の調査と併せて分析中である。また，プログラミングの習得感と児童生徒への指導に対する意識との関連についても分析中である。第二に，ＰＢＬ型の科目開発について，中等教育における題材との接続性を踏まえ開発していくことが必要であることから，中等教育段階での取り組みを参考に題材開発を推進した。校種は異なるものの，研究協力者とSTEAM教育の題材開発に取り組み，理工系大学教員との連携等，豊かな学びにつながる実践を構築することができた。この題材開発に係る成果に基づき，大学生の実態に即した新たなＰＢＬ型の科目開発をさらに推進しているところである。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2019年04月 -2022年03月 
    代表者 : 山本 利一; 荻窪 光慈; 森山 潤
     
    本研究は，近年，緊迫しつつある日本・世界のエネルギー情勢や環境問題を，発達段階に応じた理解を促しながら，生活の基盤をなすエネルギー・環境問題を科学的に思考・吟味し，活用する力を育成することを目的とする。 これらを具現化するために，我が国において大きな役割を果たすことが求められている再生可能エネルギー技術を題材に，それらの現状と課題を，体験的に学習する装置（教材・教具）を開発することができた。 ステンレス製のタービンを作成し，地熱の水蒸気を利用して発電するものである。これらで得られた電気エネルギーを活用して，光エネルギー（ＬＥＤ）や運動エネルギー（モーター）の負荷をかけ，発生電圧，負荷電圧，負荷電流を測定できるに工夫がなされている。負荷をかけることで，タービンの回転数が変化することを通して，ブラックアウト（北海道で起きた現象などを再現）するなど，電力の安定供給についても学習することができる。 また，これらを用いた指導方法を検討し，持続可能な社会を構築しようとする児童・生徒を育成する授業実践が終了した。これらを通して，再生可能エネルギーの導入の必要性や技術的課題などをどのように解決していくかを，科学的に認識(多面的に捉える)させ，技術を適切に評価・活用する能力を身につけさせることができた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2018年04月 -2022年03月 
    代表者 : 世良 啓太; 勝本 敦洋; 森山 潤
     
    本研究の目的は、中学校の技術・家庭科技術分野（以下、技術科）における中学生の技術評価力育成に向けた指導方略及び題材・教材の提案を通して3年間のカリキュラム構築を目指している。そのために、本研究では、（１）萌芽的技術に対する中学生の意思決定及び技術評価観点の把握、（２）意思決定間（肯定・否定・葛藤）における着目度の高い技術評価観点の検討、（３）技術評価力育成に向けた指導方法及び題材・教材の提案（４）3年間を見通した技術評価力育成に向けた体系的なカリキュラムの構築、という４つの下位課題を設定した。このうち、昨年度は、（１）及び（２）の課題に対応し、技術科４内容に関連する萌芽的技術（森林資源を活用する技術、遺伝子組み換え技術、原子力発電、SNS）に対する中学生の意思決定及び技術評価観点の把握及び意思決定間における着目度の高い技術評価観点の検討に取り組んだ。そして、それぞれの対象技術間では、技術評価の反応が異なることが把握された。また、それぞれの対象技術において、肯定群と否定群では、意思決定の判断軸が異なっていることが把握された。そこで本年度では、把握された技術評価時の実態を詳細に分析し、それぞれの対象技術を取り上げた際の技術評価力育成に向けた指導方略の力点を指摘した。その上で、「A材料と加工の技術」における、森林資源を活用する技術の是非を取り上げた技術評価力育成に向けた題材及び教材の開発を行い、試行的実践を行い検証した。次年度は、これまで得られた結果について論文として整理するとともに、他内容における題材及び教材の開発と試行的実践による検証を進めた上で、それらを俯瞰し、3年間のカリキュラムの構築に取り組む予定である。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2017年04月 -2021年03月 
    代表者 : 上野 耕史; 大谷 忠; 谷田 親彦; 森山 潤; 安藤 明伸; 中西 康雅; 磯部 征尊; 山田 秀和; 西村 圭一; 磯崎 哲夫; 兼宗 進; 島田 和典; 瓦井 千尋
     
    本研究課題は，中学校技術科の学習目標・内容として位置づけられる【技術ガバナンス能力】を，「国家・社会の形成者」に必要な資質・能力の中核に据え，関連する教科である数学科，理科，社会科などの視座から教科横断的に検討するとともに，高等学校情報科，公民科などとの教科発展的な検討を踏まえたカリキュラムを構築することを目的としている。 平成29年3月に告示された「中学校学習指導要領・総則」では，教育課程の編成について「各学校においては，生徒や学校，地域の実態を適切に把握し，教育の目的や目標の実現に必要な教育の内容等を教科等横断的な視点で組み立てていくこと」を求めており，同7月に公表された「学習指導要領解説・総則編」には，その例示として，理科及び技術科の内容が，「主権者として理解しておくことが求められる現代的課題（例）〔科学技術の利用の在り方〕」として示された。このように，【技術ガバナンス能力】の重要性は認識されつつある。そして，この能力は関係教科等が連携して育成できるものである。しかし，先の「学習指導要領・解説」には，社会科や数学科は示されておらず，【技術ガバナンス能力】の視点で検討すると，「科学技術と社会との関わり」や「解決策を検討するためのモデリング」等の重要な内容が不足していると思われる。 以上のような状況を踏まえ，具体的には，研究代表者がこれまでに研究を進めてきた【技術ガバナンス能力】に関する知識及び技能，思考力，判断力，表現力等について，数学科，理科，社会科，情報科などの他教科との関連性や発展性を分析するとともに，「国家・社会の形成者」としての資質・能力へ向上・昇華させるための中学校段階及び高等学校段階のカリキュラムの在り方に関して，教科横断的・発達的に検討を進めている。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2017年04月 -2021年03月 
    代表者 : 大谷 忠; 中西 康雅; 荒木 祐二; 木下 龍; 谷田 親彦; 上野 耕史; 森山 潤; 安藤 明伸; 入江 隆; 磯部 征尊; 島田 和典
     
    本研究は技術科における教育課程の内容に焦点を当て，生徒が実際に授業の中で身体を使って体験する活動を通して，自己をコントロールするための思考・態度（成長的思考態度）を育成する観点に立ち，「身体技能」の在り方を見直すことを目的としている。 本研究では，教科内容学に関する専門的な視点，先進諸外国との比較教育の視点等から，技術科の「身体技能」の活動について，不足している技能の指導内容を補足・修正するとともに，成長的思考態度の観点から，教育課程編成に資する技能の指導内容を検討している。初年度は，技術科における教育課程の内容で取り扱っている身体技能の内容を抽出し，その内容に関連する実技系教科書を調査・分析した。その結果，現行の技術科教育課程における内容については，技能の習得に関する内容に偏りがあり，実技教科書に含まれる身体技能に関わる内容を検討し，その特徴を明らかにした。また，2年目は，これらの調査・分析結果を踏まえ，諸外国における技術科と関連する教科における身体技能に関する内容について調査した。英国における技術教科（デザイン&テクノロジー）における実習内容を調査した結果においては，日本の中学校と同様に，技能の習得に関する学習に関しては，日本の技術科における技能学習と類似の工具や機器を使用していることがわかった。3年目は，資料調査の結果や諸外国での動向を踏まえ，国内における技術科の技能指導の状況について調査した。 以上の結果を踏まえ，教科内容学に関する専門的な視点，先進諸外国との比較教育の視点等から，技術科の「身体技能」の活動についての特徴が明確になってきた。最終年度については，不足している技能の指導内容の補足・修正を行うとともに，成長的思考態度の観点から，教育課程編成に資する技能の指導内容を提案していく予定である。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2016年04月 -2020年03月 
    代表者 : 島田 和典; 森山 潤; 宮川 洋一; 市原 靖士; 島田 英昭; 中原 久志
     
    本研究は，生徒の安全に対する意識を俯瞰的に把握し，生徒の視点に立った安全教育プログラムを教育現場に提供することを目的としている。その解決にあたって当該年度は，主に①工業高校生を対象とした調査による，生徒の安全能力の意識の構造の検討，②安全教育用ディジタルコンテンツ教材の検討を行った。 概要として，①工業高校生を対象とした調査による，生徒の安全能力の意識の構造の検討では，先行研究の概念的枠組みを援用し，生徒の安全能力に対する意識が「危険予知能力」，「安全維持能力」，「事故対応能力」の３因子により構造化されていることを多変量解析により明らかにした。また，学年による各因子の差異を明らかにした。以上については関係学会において成果公表を行った。②安全教育用ディジタルコンテンツ教材の検討では，熱の可視化に焦点をあてた安全教育用映像教材を作成し，その評価として，視聴後の自由記述調査及び視線追跡装置を用いた実験について，成果をまとめ，学術論文として公表した。具体的には大学生を対象に，視線追跡装置による実験，及び実験後の質問紙・自由記述調査等を行った内容である。実験にあたっては，直立ボール盤・高速切断機の作業について，サーモグラフィ映像の挿入・非挿入の試行ディジタルコンテンツをそれぞれ作成した。実験から，作業時の映像と温度グラフ動画に加え，サーモグラフィ映像を同一画面に加えた場合，作業映像及び温度グラフ動画を見る回数・注視時間が有意に減ること等を明らかにした。すなわち，温度が可視化されたサーモグラフィ映像に興味・関心が向けられていることが明らかになり，一方で，視聴者の注意が分散する可能性も指摘された。これらの結果を踏まえ，安全教育用ディジタルコンテンツを完成させている。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2016年04月 -2019年03月 
    代表者 : 山本 利一; 荻窪 光慈; 森山 潤
     
    小学校・中学校・高等学校の新学習指導要領における，エネルギー教育の現状把握を実施して，系統的なネルギー教育の在り方を検討した。太陽熱発電装置を２種類開発，製作を行い，知的財産権を獲得（教材用太陽熱発電装置：登録日29年3月8日：実用新案登録第3209653号，浮上太陽熱発電装置：登録日30年10月17日：実用新案登録第3218774号 ） した。 上記装置を活用しての，新教育課程に追加されたエネルギー・環境問題に関する指導内容検討して，中学校で実践を終了した。また，現職教員による本装置の評価を行い，装置の改良を進めた。研究成果を，日本産業技術教育学会及び，DATTAの国際会議で発表した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2016年04月 -2019年03月 
    代表者 : 伊藤 博之; 永田 智子; 宮田 佳緒里; 溝邊 和成; 奥村 好美; 森山 潤; 長澤 憲保; 吉水 裕也; 松本 伸示; 黒岩 督; 米田 豊; 吉田 和志; 山内 敏男; 中村 正則; 大西 義則
     
    教職大学院においては、現職院生（教職に就きつつ派遣等で学んでいる大学院生）と学卒院生（教職に就く前に大学院で学んでいる院生）という教職経験や年齢等の異なる院生がともに学んでいる。この２つの集団を分けて教育するよりも、シナジー効果（相互の集団に働く相乗効果）が発揮できるように協働的に教育した方が効果的に授業力等を向上させられることが実証的に明らかになった。その際、各科目内で協働的な学びを仕組むことが大前提として必要である。（１年目の成果）さらに、関連する科目の間で意図的に連携を行うことでより成果が上がることが示された。（２・３年目の成果）
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2016年04月 -2019年03月 
    代表者 : 宮川 洋一; 市原 靖士; 森山 潤; 島田 和典
     
    本研究では，「情報システムと人間と共生，協働する社会」において必要となる能力について，「システム思考」（ITとものづくりを統合させた見方・考え方に基づき，論理的思考力や創造性を発揮するための思考概念）と，「ESSシステム思考」(ICTを活用していく上で安心・安全の確保を図るための中核となる思考概念)の両者をクロスさせた「統合型システム思考」と定義した。その上で，小・中学生を対象とした題材開発をそれぞれ実施し，実践・実証的評価を行った。本研究の結果，学習者の「統合型システム思考」を形成しうる複数の学習指導（題材）の構築とその教育的効果を一定程度得ることができた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2016年04月 -2019年03月 
    代表者 : 本村 猛能; 森山 潤; 工藤 雄司; 角 和博; 山本 利一; 村上 綾香; 本郷 健
     
    本研究の目的は、諸外国の中・高生の情報教育に関する3観点の習得意欲及び知識や態度について比較検討し、これらの結果を元に教材提案と実践を行い、カリキュラムの体系化を検討した。その結果、情報教育における習得意欲では日本の中・高生が高いものの、目標の柱である情報の科学的理解に対する志向性が他の2観点に比べてかなり低かった。 そこで体系的情報教育カリキュラムについて検討した結果、1）論理回路教材は情報の科学的な理解を深める上で大変有益、2）プログラミングの思考過程が批判的思考を高める効果あり、3）プログラミングの思考過程が創造的態度、分析性、協調性を高める効果がある、ということが得られた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2016年04月 -2019年03月 
    代表者 : 市原 靖士; 中原 久志; 森山 潤; 島田 和典; 宮川 洋一; 酒井 寅平; 杉山 昇太郎; 小野 聖太
     
    本研究の目的は、不登校生徒のためにICTを利用した遠隔環境でのものづくり学習の可能生に関する研究である。実践的検証として、ものづくりの際の道具、機器の使い方を学ぶものと実際にものづくりをする際の手順を学ぶものの２つの構成に分けて検討した。題材をエネルギー変換に関する技術の電気工作とした。道具機器の使い方においては、回路計を使い「導通試験」「絶縁試験」についての内容とし、知識理解、技能の両面で検討した。電気工作では手回しラジオの製作とした。その結果、概ね本研究で制作したシステムとディジタル教材により、教員の介入がなくとも知識理解、技能の習得、個人での製作が可能であることが明らかとなった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究
    研究期間 : 2016年04月 -2019年03月 
    代表者 : 中原 久志; 上之園 哲也; 森山 潤; 勝本 敦洋
     
    本研究の目的は，小学生向けマルチタスクビジュアルプログラミングツールの開発とその実践的検証を行うことである。このような目的に対し，本研究では，①児童のプログラミングに対するレディネスの把握のためのイメージ尺度の開発，②3タイプのビジュアルプログラミングツールの開発，③小学校教員を対象としたビジュアルプログラミングツールの試行的実践を行った。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2015年04月 -2018年03月 
    代表者 : 上之園 哲也; 森山 潤; 中原 久志; 勝川 健三; 勝本 敦洋; 高谷 治男
     
    本研究の目的は，中学校技術・家庭科技術分野における生活応用力を育成するモデルカリキュラムを構成することである。ここでの生活応用力とは，技術科の授業で得た様々な経験，学習した内容知・方法知，培われた価値観を，家庭や学校，地域など技術科の授業以外の生活における様々な事象や問題に対し，技術的な見方・考え方，行動として適用する能力を言う。本研究では，技術科の学習4内容を横断する教材および題材（簡易LED植物工場）の開発及び中学生161名を対象とした教育実践と評価を通して，生活応用力を育成しうるカリキュラムを構成した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2012年04月 -2017年03月 
    代表者 : 森山 潤; 土井 康作; 谷田 親彦; 田口 浩継; 有川 誠; 島田 和典; 宮川 洋一
     
    本研究の目的は，児童生徒の技術デザイン力の育成を目指し，発達段階を考慮したプレ・エンジニアリング教育の教材，題材，学習指導方法を体系化することである。本研究は，調査研究と開発研究の2段階により実施した。調査研究では，①技術教育に関する教員の意識実態の把握，②小中学生の技術デザイン力の発達段階的な学習適時性の分析，③技術教育における問題解決的な学習指導の条件の検討などを行った。開発研究では，調査研究で得られた知見に基づき，小中学校の技術教育に利用するための具体的な教材，題材，学習指導法を開発した．また，これらの実践化を支援するために，教員用指導書やWebコンテンツを開発し，刊行・公開した．
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2013年04月 -2016年03月 
    代表者 : 山本 利一; 荻窪 光慈; 森山 潤
     

    本研究においては，小水力発電実験装置(循環式小水力発電装置と落差可変式小水力発電装置）を2種類開発し，それらを活用するカリキュラム・指導過程・学習補助教材を開発した。授業実践の結果，エネルギーに関する知識を身につけさせ，興味関心を高めることができた。 開発した小型水力発電実験装置は，実用新案登録を行った。これらは，教員研修で紹介するなど，学校で広く活用されるよう，情報を発信した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2013年04月 -2016年03月 
    代表者 : 宮川 洋一; 森山 潤; 市原 靖士; 島田 和典
     
    本研究では，「情報システムと人間と共生，協働する社会」において必要となるコンピテンシー（能力）の一つ「ＥＳＳシステム思考」(ICTを活用していく上で，安心・安全の確保[Ensuring Security and Safety）]を図るための中核となる思考概念)について，その構成概念と構造とを明らかにした上で，タブレット端末を加えた教材の開発，学習フレームの開発（題材開発），教育実践・評価を行うことを通して，学習者の「ＥＳＳシステム思考」を形成しうる学習指導の構築を目的とした。最終的に，これらの題材開発及び学校現場において実践することができた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2013年04月 -2016年03月 
    代表者 : 本村 猛能; 森山 潤; 角 和博; 山本 利一; 工藤 雄司
     
    本研究の目的は，日本・韓国・中国など諸外国の中学・高校生（以下，中高生とする）の情報教育に関する知識や態度について比較検討することである。調査は，日本・韓国・中国の中高生で実施した。 その結果，以下のことが判った。1) PCと将来の自己の関係についての考え方は日本・韓国・中国の中高生で異なる。2）日本人の中高生の情報活用能力の習得の意欲は「情報の科学的理解」を除き最も高い。3）情報に関する認知度については日本の中高生共に韓国・中国の中高生より低い。 これらの結果を踏まえて，体系的情報教育のカリキュラム開発の方向性について検討した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2011年04月 -2015年03月 
    代表者 : 上野 耕史; 大谷 忠; 谷田 親彦; 藤本 登; 藤木 卓; 藤井 道彦; 森山 潤; 川島 芳昭; 古川 稔; 野方 健治; 渡邊 茂一; 西ヶ谷 浩史; 三浦 利仁; 堤 健人; 神崎 悠輔; 安東 茂樹
     
    本研究は，技術の導入をコントロールしたり，マネジメントしたりできる能力等を技術に関わる「ガバナンス能力」と位置付け，中学生の能力の現状を把握した上で，その能力育成に必要な方策を提言することを目的とする。この能力を評価，選択，管理運用，及び設計に分類し、材料と加工、エネルギー変換、生物育成、情報の内容ごとに調査問題を作成・評価したところ，特定の側面からしか評価できていないなどの課題が見られた。これを解決するためのカリキュラムを検討し，実践の効果を検証するとともに、シンポジウムにおいて周知・意見交換することで、今後重視すべき教育内容・方法についての示唆を得ることができた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2011年04月 -2015年03月 
    代表者 : 土井 康作; 森山 潤; 田口 浩継; 有川 誠; 鈴木 隆司; 長島 正明; 大谷 忠; リチャード グリーン; ジョン ダガン; カルデ 涼子; バンティング 久佳; バーバラ モンロー; 島田 和典
     
    本研究は普通教育としての技術教育が小中高一貫して実施している英国に着目し，日本と英国の児童生徒の器用意識やものづくりが好き意識など、ものづくりの意識差の要因を究明した。小学3年～中学3年の児童生徒8978名（日本6456名，英国2522名）。調査方法は技術的知識，技能，技術観など15カテゴリ60項目、質問紙法(4件法と5件法)。その結果、①英国の平均値が日本より全学年で有意(p<.05)に高い項目は20あった。「設計図を描く規則を知っている」等である。パス解析の結果、①両国とも経験は知識に影響を与えた。②日本は、器用意識が知識と技能から影響を受けた。英国は、器用意識が知識と観から影響を受けた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2011年 -2013年 
    代表者 : 島田 和典; 森山 潤; 宮川 洋一; 市原 靖士
     
    本研究は，工業高校生の自己概念形成について，その形成過程及び有用性を明らかにすることを目的とした。研究代表者らは先行研究において，工業高校生の自己概念の構造を明らかにしている。本研究では，工業高校の入学段階における意識群を自由記述から抽出(11意識カテゴリ)し，縦断的調査を経て，これらがその後の自己概念形成に重要な役割を果たすことを明らかにした。具体的には，入学段階において学校生活に対する意欲を専門性と関連づけて高めること，入学時において既に卒業後の進路についてある程度の意識を高めておくこと等の重要性が示された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2010年 -2012年 
    代表者 : 山本 利一; 荻窪 光慈; 森山 潤; 森山 潤
     
    本研究は,(1)児童・生徒の実態と教育現場の状況の調査,(2)学校現場が求める教材の把握,(3)体験を通して学習する教材の開発,(4)学習カリキュラム開発(教材活用の検討),(5)授業実践,(6)教育効果の測定・評価,(7)教員研修への応用及び社会教育への提案,(8)研究のまとめ,を行った。その結果,児童・生徒は,新しい技術に対する正しい認識を深め,持続可能な社会に積極的に関与する態度が育成できた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2010年 -2012年 
    代表者 : 本村 猛能; 森山 潤; 角 和博; 山本 利一
     
    本研究は諸外国の各学校段階の学習課程における生徒の「自己評価による意識調査」の診断を通して,体系的な情報教育の在り方を検討することを目的とした。 その結果,中国や韓国の情報教育の認識が日本より高いことがわかった。しかしながら,情報教育の三つの観点の意欲について調査した結果,我が国の中学,高校共に他国より有意に高かった。今後は,比較研究の立場からの調査の実施と,我が国で作成した情報教育に関する教材を活用して他国で実際に実践を行い,情報教育に関するカリキュラムの体系化を考察する。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2010年 -2012年 
    代表者 : 宮川 洋一; 森山 潤; 市原 靖士; 島田 和典
     
    本研究では,「情報システムが人間と共生,協働する社会」において必要となるコンピテンシー(能力)「システム思考」について,その構成概念と構造とを明らかにした上で,ロボットとプログラミングとを融合させた情報システムに関する教材(ロボット制御教材)の開発,学習フレームの開発(題材開発),教育実践・評価を行うことを通して,学習者のシステム思考を形成しうる学習指導の構築をした。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2009年 -2011年 
    代表者 : 森山 卓郎; 井上 えり子; 渡辺 伸樹; 水山 光春; 村上 忠幸; 石川 誠; 垣内 幸夫; 加藤 久雄; 松川 利広; 菅井 三実; 森山 潤; 達富 洋二; 森 篤嗣; OBERMEIER Andrew
     
    本研究では、文章記述能力を、「言語的基盤力」、「文脈的な構成力」、「主体的関与」という三つの要素として整理した。このモデルから、(1)句読点など表記に関する実態を調査し、課題を見出した。(2)学校文法はよく批判されるが、わかりやすく形態的系統性があるという点で一定の意味があることも検討した。(3)属性記述の文型など文型の焦点化の方法を検討した。(4)「例えば」など思考展開表現によって思考を導くことを提案した。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2008年 -2010年 
    代表者 : 森山 潤; 浅田 茂裕; 谷口 義昭; 田口 浩継; 鈴木 隆司; 土井 康作; 鹿嶋 泰好; 安孫子 啓; 大谷 忠; 尾高 進; 森山 賢一; 谷田 親彦; 宮川 洋一
     
    本研究の目的は,技術的素養の育成(以下,技術リテラシー)を重視した小・中一貫の技術教育カリキュラムを構成し,ものづくり教育実践を支援する拠点の形成とネットワーク化を図ることである。まず,小学校教員を対象とした調査を実施したところ,小学校教員は幅広くものづくり学習を肯定的に捉えている実態が把握された。そこで小学生を対象としたものづくり学習に利用可能な教材や題材を開発すると共に,それらをインターネット上で利用できるようデータベースシステムを構築した。また,各地域の教員養成系大学技術科担当講座を中心としたものづくり教育実践の拠点形成を図った。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2007年 -2009年 
    代表者 : 小林 辰至; 磯崎 哲夫; 丹沢 哲朗; 山崎 貞登; 大谷 忠; 森山 潤; 國宗 進; 日野 圭子; 二宮 裕之
     
    理科・技術・数学を統合したカリキュラムを構築する理論的枠組みを検討するとともに試案を開発し実践した。 開発したカリキュラムの一つについては、新潟県三条市立下田中学校・長沢中学校・荒沢小学校の「ものづくり学習領域」として実践を行った。 その結果、児童生徒に理科・技術・数学が相互に密接に関わっていることを理解させることができる等、PISA型学力の育成への有効性が示唆された。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2007年 -2009年 
    代表者 : 山本 利一; 石田 康幸; 森山 潤
     
    本研究は,初等中等教育における科学技術に関する理解及び興味・関心を高め,持続可能な社会を築く人材を育成することである。そのため、自然エネルギーの中でも,太陽光発電,風力発電,バイオマスエネルギー,温度差発電を題材とした教材・教具を開発し,最新の科学技術を実験や体験を通して学習を提案した。 開発した教材・教具やカリキュラムは,学校に提案するだけではなく,教員研修など社会教育でも活用された。実践者から,これらの研究がさらに進められることを求める意見が多く出され,今後も研究を続ける必要性を確認することができた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2007年 -2008年 
    代表者 : 本村 猛能; 角 和博; 森山 潤; 山本 利一; 内桶 誠二
     
    日本(関東地区),中国(大連市),韓国(清洲市)の生徒に対し,情報教育に関する知識・理解及び情意面の比較研究を行った。この時普通高校についても調査した。 調査の結果,情報教育の目標(情報リテラシー)を達成するための重要な要素である「情報の科学的理解」に関し,我が国の工業高校生は普通高校生より理解度が高いものの,韓国の高校生は普通高校・工業高校を問わず,我が国より高い理解度と意欲がみられ,我が国の情報教育に関するカリキュラム改正の必要性があることが示唆された。 なお,本研究の評価項目の検討は,ブルーム(Bloom,B.S)等による「認知・精神運動・情意」領域を精査した教育評価理論(taxonomy of educational objectives)と,ペレグリーノ評価理論の『学習者の診断・教授方法の改善・学習プログラム自体の評価』の3目標と『認知(Cognition)・観察(Observation)・解釈(Interpretation)』の3つの理論的枠組みも踏まえており,調査の客観性を見ながら研究を進めた。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2005年 -2007年 
    代表者 : 山崎 貞登; 松浦 正史; 鹿嶋 泰好; 森山 潤; 田口 浩継; 浅田 茂裕
     
    本研究成果は,大きく4つに分けられる。 第1は,2004(平成16)〜2006(平成18)年度の3年間にわたり,文部科学省研究開発学校として課題「これからの社会を生きていくために必要な技術的素養(技術リテラシー)の育成を重視する小・中学校を一貫した新教科(Technology Education)の教育課程等の開発」で研究を行った東京都大田区立矢口小学校・同区立安方中学校・同区立蒲田中学校の研究実践の理論化である。同校らが開発した本邦初の小・中学校を一貫した技術教育課程基準及び単元開発のコンサルテーションと,計画-実行-評価-改善サイクルに基づく教育課程基準及び単元の改良を行った。技術リテラシーは,「工夫・創造力」や「技術評価力」など,論理的思考力と,知識・技能を一体化したパフォーマンスとして表出され,「できた・できない」といった二値化判定することは困難であるため,「スタンダード準拠評価法」に基づく学習到達目標を導入した。スタンダード準拠評価法とは,義務教育段階における学習到達のスペクトル状の発達度合いを,数段階化に規定し,学習者がどの学習到達水準に該当するのかを判断する生涯学習体系型の評価法をいう。 第2は,小学校教育へのものづくり教育・技術教育の展開を目指した実践事例の収集とデータベース化である。平成18年度に実践事例を収集し,資料をPDF化しwebページを作成した。 第3は,学校・家庭・地域を連携し,地域の教育資源(ひと・もの・こと)を活かしたローカル・オプティマム志向の「ものづくり教育」「技術教育」に関する全国の実践研究の成果を収集した。 第4は,教員養成系学部・教育系大学の特に小学校教員養成における「情報とものづくり」等コースにおける「技術リテラシー」と「創成力」育成重視の専攻コース創設に関する事例研究と,「技術とものづくり」に関する教育プログラムの開発研究の成果である。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2005年 -2007年 
    代表者 : 松浦 正史; 山崎 貞登; 森山 潤; 土井 康作; 淺田 茂裕; 有川 誠; 鹿嶋 泰好; 田口 浩継; 谷口 義昭
     
    中学校技術科はものづくりを通して生徒の発達支援、すなわち人間形成の一端を担っている教科である。本研究は、小・中・高等学校一貫の普通技術教育を進めるため、教育課程を開発し、さらに具体的に教材を開発しようとするものである。研究分担は、大別して、小学校研究班,教育課程研究班、教材開発研究班,初等教員養成カリキュラム研究班に区分した。研究の内容は以下の通りである。まず,小学校研究班では,現在,正規の教育課程には位置づけられていない小学校でのものづくり教育を推進するため,「ものづくり教育カリキュラム」の開発,「簡単なロボット製作学習」の実践に取り組んだ。次に,教育課程研究班は,中学校技術科における「学習モジュール導入の試み」,ものづくり学習における動機づけの認知的要因の探索,「情報とコンピュータ」と総合学習との相互作用を生かした実践に取り組んだ。また,高校との関連性として,中等教育学校における技術科の実施状況の把握,高校教科「情報」に対する中学生の意識の分析にも取り組んだ。初等教員養成カリキュラム研究班は,大学の初等教員養成におけるものづくり教育の実践を展開した。これらの各班の研究を総合し,今後の小・中・高等学校一貫した普通技術教育の方向性を検討した。その他,教材開発班では,金属材料を用いたものづくり教材,PICを用いたロボット制御教材,小学生を対象とした簡単なロボット制御学習教材等を開発し,実践資料を作成した。これらの資料は,報告書の巻末資料として掲載されている。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 萌芽研究
    研究期間 : 2002年 -2004年 
    代表者 : 鈴木 次雄; 榊原 保志; 宮崎 樹夫; 森山 潤
     
    本研究の目的は次の通りである。 中学校教育において,理系教科(数学科・理科・技術科)を横断する,新しい学習単元『モデリング』を構築・実践し,既存教科の教授・学習への効果・弊害などを特定する。 この目的を達成するために,平成16年度には,次の2点を実施した。 1.理系教科のカリキュラム統合における目的「モデリングの認識論的相補性の理解」の必要性 2.学習単元『モデリング』の教材開発 「1.理系教科のカリキュラム統合における目的「モデリングの認識論的相補性の理解」の必要性」の成果は次のとおりである。 モデリングに関する中学校理系教科の関係を知識・技能と認識論レベルで考察した。その結果,モデリングに関するカリキュラムの局所的な統合において,モデリングの様々な方向付けの可能性が共存し,子どもが,その目的や意図に応じて適切な処遇を選択する機会が保証されるために,異質なモデリング概念の生産的・発展的な関係に着目し,モデリングの認識論的相補性の理解をカリキュラムの目的として設定する必要があることがわかった。 「2.学習単元『モデリング』の教材開発」の成果は次のとおりである。 目的「モデリングの認識論的相補性の理解」を達成するために,数学科・理科・技術科のモデリングの特性がいかされるような複数の素材を見いだした。特に,炊飯と沸点と標高の関係に着目し,3者の関係を一次関数として近似できることに基づき,教材「キャンプ場でも,おいしいご飯を炊こう!」を開発した。なお,この教材開発過程で,家庭科との連携によってモデリングの認識論的相補性が一層カリキュラムに顕在化し得ることが明らかになった。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 1999年 -2000年 
    代表者 : 角 和博; 森山 潤
     
    ImaST(Integrate Mathematics,Science,and Technology)の教科書は、現在18種類あり、さらにそれぞれに教師用、生徒用、生徒用ワークブックの3種類があるため、2年間で2人ですべてを翻訳、整理、分類し、内容の検討を行うことは困難であった。そこでIMaSTの概要、教育内容の特徴、18の教科書の目次、いくつかの教科書の全訳を公開用の報告書に掲載することとした。今後もImaSTに関する調査研究は続行する。 研究の発表の経緯はつぎのようである。科研費受託以前の研究としては平成9年から10年までの9ヶ月間の在外研究と帰国後の平成10年7月の日本産業技術教育学会での口頭発表2件がある。1件は、角和博が集めたIMaSTプロジェクトの教育活動の紹介し、もう1件は、有浦中学校の丹野到教諭が担当授業のなかで生徒にバーコードリーダーの製作を実践した結果を発表した。また12月には科学教育学会の分科会のひとつで共同発表を行った。 平成11年度後半には、IMaSTの新たに8冊の6年生用の教科書が完成した。そのため平成11年11月9日から11日にはイリノイ州立大学で資料収集を行った。また11月28日には日本教科教育学会全国大会(兵庫教育大学)で森山助教授と角で2つの研究報告を行った。全教科書の目次や内容からIMaSTの教育内容を調べ、2001年7月の日本科学教育学会(静岡大学)で角が発表した。 本研究は、生徒の問題解決能力の向上や科学的要素の育成をめざした国内における科学教育の見直しの一助となることを目的した。そのため18種類の教科書の内容を整理し、現行の国内の教科書との類似点と相違点を明確にすることで、国内における数学、理科、技術の統合学習のための教科書の作成の基礎資料のひとつとするものである。先に述べたように研究年度の最終段階として、一般公開用に報告書をまとめている。
  • 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 1998年 -2000年 
    代表者 : 東原 義訓; 榊原 保志; 宮崎 樹夫; 藤森 裕治; 今田 里佳; 池田 京子; 渡部 かなえ; 森山 潤; 高橋 渉
     
    本研究では,主に3うのゴールを目的とし,次のような成果を得た。 【ゴール1】教員養成学部における情報教育を実施するために備えるべき情報環境(物的環境)モデルを検討し,実現する。 【成果】 1 学生用無線LAN型ノートパソコンと携帯プロジェクターを組み合わせた情報環境は,学生の主体的な学習活動を生み出すのに有効である。 2 大判プリンターで出力した学習成果物の掲示板は、他のクラスの学生への刺激となり,相互啓発、情報交換に有効である。 3 省スペースのデスクトップコンピュータ採用し,机の配置を工夫することにより,グループワークなどの活動が活発になる。 4 教官用コンピピュータをコンピュータ教室の中央に配置することにより,学生が教師用コンピュータの機能を理解したり操作することが容易になる。 【ゴール2】異なる専門分野を持つ教員養成学部の構成員の協力体制(人的環境)を提案する。 【成果】 1 教科に関する教育を専門とする教官と教育工学を専門とする教官によるチームティーチングが有効である。 2 小中学校の現職教員による集中講義は・小中学生がコンピュータを利用することに疑問を抱いている学生の認識をも変革しうる効果をもつ。 【ゴール3】教員志望の大学生のための体系的な情報カリキュラムを開発する。 【成果】 1年次 操作を中心とした基本課題,教官との連絡手段としての電子メールの活用 2年次 コンピュータやネットワークは小・中学校でいかに学習に活用できるか(学習課題データベースの構築) 3年次 教育実習の指導案の作成とWebによるデジタルポートフォリオの発信 4年次 卒業研究で問題解決のために活用

担当経験のある科目

  • 実地教育Ⅵ(情報メディア実習)兵庫教育大学
  • 情報処理基礎演習兵庫教育大学
  • 技術とものづくり兵庫教育大学
  • 情報処理論実習兵庫教育大学
  • 技術科教材論演習兵庫教育大学
  • 技術科教材論兵庫教育大学
  • 学校問題の発見・探求過程兵庫教育大学
  • 教員のための情報処理演習(基礎・応用)兵庫教育大学

社会貢献活動

  • 社会貢献活動
    イベント・番組・新聞雑誌名 : ロボットのしくみと制御（中学校技術科「情報とコンピュータ」における導入授業）
  • 社会貢献活動
    イベント・番組・新聞雑誌名 : 「情報とコンピュータ」の学習指導と授業設計
  • 社会貢献活動
    イベント・番組・新聞雑誌名 : 技術科教育における問題解決的な学習指導の理論と実践

その他のリンク

researchmap